記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「自分の会社名で検索したら、書いた覚えのない紹介文が出てきたのですが、あれは誰が書いているのでしょうか」。ここ最近、こうしたご相談が続けて届いています。
2026年9月17日、海外のSEOメディアSearch Engine Roundtableが、Google検索の店舗情報欄（ローカルナレッジパネル）の冒頭に「AI Overview」というラベルが付いた表示を報告しました。ローカルSEOの専門家ベン・フィッシャー氏がLinkedInで公開した事例を、同メディアの編集者が自分の環境でも再現できたという内容です。
これは「検索結果の一番上にAIの要約が出る」という話ではありません。自社のビジネス情報そのものが、AIの生成した文章に置き換わりはじめているという話です。中小企業にとっては、名刺の自己紹介欄を他人に書き直されるのに近い変化だといえます。
この記事では、今回報告された表示がどういうものなのか、AIは自社の何を読んで説明文を書いているのか、そして誤った内容が出てしまったときに何ができるのかを、Google公式ドキュメントの記述にもとづいて整理します。読み終えたときに、今日のうちに手を付けるべき作業が1つ決まる状態を目指します。
Googleの店舗情報に「AI Overview」ラベルが付き始めた
2026年9月17日に報告された新しい表示
今回話題になっているのは、スマートフォンでGoogle検索を使ったときに表示される、ビジネスの情報欄です。会社名や店名で検索すると画面の上部や右側に出てくる、住所・電話番号・営業時間・クチコミ評価がまとまったあの枠のことを指します。
Search Engine Roundtableの報告によると、この枠の上部に「AI Overview」というラベルが付き、その下にAIが生成した事業内容の説明文が表示される例が確認されています。従来、この位置には自分で登録した「ビジネスの説明」や、クチコミから抽出されたキーワードが並んでいました。
同メディアの編集者バリー・シュワルツ氏は、自身の会社でも同じ表示を再現できたと書いています。加えて「大半は正確だが、提供しているソリューションの記述が少し古い。もっとも自社サイトの内容自体が古いので、AIを責められない」と率直に述べています。ここが今回の話のいちばん重要な部分です。
「Show more」を押すとAIモード風のチャットに入る
報告された画面には、AIの説明文の下に「Show more（もっと見る）」に相当するボタンが置かれています。これを押すと、AIモードと同じような対話形式の画面に切り替わり、その事業者について追加の質問を続けられる作りになっています。
つまり利用者は、会社のウェブサイトを開かないまま「この会社は何をしているのか」「対応エリアはどこか」「他社と何が違うのか」をAIに尋ね、その回答だけで判断を終えられるようになります。問い合わせ前の検討が、自社サイトの外側で完結してしまう構図です。
筆者が実際に国内の複数の業種で検索を試したところ、2026年9月18日時点で日本語の検索結果に同じラベルが常時出ている状態は確認できませんでした。現時点では英語圏を中心とした段階的な展開とみるのが妥当です。とはいえ、Googleのローカル関連機能は英語圏で先行したものが数か月遅れで日本語に降りてくる例が多く、様子見でよいとは考えにくい状況です。
これまでのテストとの違いはどこにあるか
Googleがビジネス情報にAIを組み込む試み自体は、以前から段階的に進んでいました。管理画面側では、Google公式のヘルプ「ビジネス プロフィールの説明を管理する」に、AIに説明文の候補を提案させる機能が案内されています。クチコミをAIが要約して見せるテストも過去に観測されています。
Search Engine Roundtableも「Googleはこの種の表示をしばらく前からテストしてきたと思う」と書いており、まったく新しい機能というわけではありません。ただし過去のものは、いずれも「事業者が自分で確認してから使う」か「クチコミという他人の声をまとめる」ものでした。今回報告された表示は、検索結果に出る事業者紹介そのものをAIの生成文が担い、しかも「AI Overview」と明示されています。筆者はこの点を、これまでのテストとの実務上の分かれ目だと見ています。
言い換えると、これまでは事業者が下書きを受け取る側でした。今回は、AIが書いた文章が先に利用者へ届き、事業者はあとから内容を知る立場になります。この順番の入れ替わりが、中小企業にとっての実務上の変化点です。
AIはあなたの会社の何を見て説明文を書くのか
Google公式が挙げる4つの情報源
ここは推測ではなく、Google公式ヘルプに明記されています。「Googleがビジネスプロフィールとローカル検索結果の情報を入手する方法」というページでは、ビジネス情報の出どころとして次の4つが挙げられています。
1つ目は、一般に公開されている情報です。公式サイトなど、クロールされたウェブ上のコンテンツがこれにあたります。2つ目は、第三者からライセンスを受けたデータ。3つ目は、利用者からの投稿で、住所や電話番号といった事実情報のほか、写真やクチコミも含まれます。ビジネスプロフィールのオーナー確認をした事業者自身の登録内容も、この3つ目に分類されています。
4つ目は、Googleがその場所やビジネスとやり取りした結果に基づく情報です。この4つは優先順位として示されたものではありませんが、自分で登録した情報だけでなく、公開されているウェブの内容も同じように材料になるという点は押さえておいてください。AIが古い説明を書いてしまう理由の多くは、ここにあります。
ビジネスプロフィールの「説明」欄
Googleビジネスプロフィールとは、Google検索やGoogleマップに表示される自社の情報を無料で管理できる仕組みのことです。この中に「説明」という自由記述欄があり、事業内容や他社との違い、沿革などを書けます。
Google公式ヘルプ「ビジネス プロフィールの説明を管理する」は、この欄について「ビジネスの内容やビジネスの独自性などをユーザーに伝えるのに役立ちます」と説明しています。AI要約の材料としても、事業者が自分の言葉で書ける数少ない場所です。
ところが実務でお伺いすると、この欄が空欄のままという会社が珍しくありません。空欄の場合、AIは残りの材料、つまり古いサイトの文言やクチコミの断片から説明を組み立てることになります。
自社サイトの内容がそのまま反映される
Googleが2026年5月15日に公開した公式ガイド「生成AI検索機能に向けたウェブサイトの最適化」では、生成AI機能が「RAG（検索拡張生成、グラウンディングとも呼ばれる）」という手法を使うと説明されています。Google検索の既存のランキングシステムで関連ページを取得し、その内容を読んで回答を組み立てる仕組みです。
つまりAIは、どこかから独自の知識を持ってくるのではなく、いま検索できる自社サイトの中身を読んで書いています。5年前に作ったまま更新していないサービス紹介ページがあれば、AIはそれを現在の事業内容として紹介します。
冒頭で紹介したシュワルツ氏の「AIを責められない」というコメントは、まさにこの点を指しています。AIの精度の問題ではなく、読ませている材料の問題だという整理です。
クチコミとPlace Topics
Google公式ヘルプ「Googleマップに表示されるビジネスの概要について」によると、多くのクチコミに共通して出てくるキーワードやフレーズは「Place Topics」としてまとめられ、クチコミのスニペット（抜粋）にも使われます。
同ヘルプには「十分な量の質の高いクチコミがあるビジネスはPlace Topicsの恩恵を受けられます」「ビジネスにPlace Topicsがない場合、Googleが要望に応じて作成することはできません」とも書かれています。クチコミの蓄積が、AIに渡る材料の質そのものを左右するということです。
ここで注意したいのは、クチコミの集め方です。見返りを提供してクチコミを依頼する行為はGoogleのポリシーに反します。数を追う発想ではなく、来店・納品のタイミングで自然にお願いする運用に落とし込むことが、結果的にAIへ渡る情報の精度を上げます。
Googleマップに出る3種類の「要約」を区別する
ビジネスの説明（自分で編集できる）
対処の前に、いま画面に出ている文章がどの種類なのかを見分ける必要があります。Google公式ヘルプは、Googleマップに表示される短い要約を3種類に分けて説明しています。
1つ目が「ビジネスの説明」です。これは事業者自身が編集できる欄で、提供している商品やサービス、他社との違い、沿革などを書く場所とされています。公式ヘルプは、割引やセール、価格の宣伝ではなく、ビジネスそのものの情報を中心に書くよう案内しています。
ここが自社で動かせる唯一の要約です。3種類のうち編集できるのはこの1つだけという事実を、最初に押さえておいてください。
エディトリアルサマリー（編集できない）
2つ目が「エディトリアルサマリー」です。Googleのライターが人気のあるビジネスについて作成する短い一文で、「モダンな内装で味わう南西部料理」といった形式の説明が該当します。
公式ヘルプには「ビジネスの説明とは異なり、エディトリアルサマリーは編集できません」と明記されています。内容が気に入らないという理由では変更を求められない仕組みです。
実務では、この違いを知らないまま管理画面を探し回ってしまう方が多い印象です。編集欄が見つからないときは、そもそも編集対象ではない可能性を先に疑ってください。
クチコミのスニペットとPlace Topics
3つ目が、クチコミから作られる抜粋です。Google公式ヘルプによると、クチコミのスニペットはアルゴリズムによって選ばれ、多く言及されたキーワードが太字で表示されます。
同ヘルプは「オーナーがPlace Topicsを管理する必要はありません。お客様のクチコミに基づくものだからです」と述べたうえで、内容が不適切なクチコミが原因で不適切なトピックが生まれた場合は、クチコミ自体を報告するよう案内しています。
今回報告された「AI Overview」ラベル付きの説明文は、この3種類に加わる4つ目の要約と見るのが実態に近いといえます。自分で書いた説明、Googleのライターが書いた一文、クチコミの抜粋、そしてAIが生成した紹介文が同じ画面に並ぶことになります。
ビジネスプロフィール側で整えておくこと
説明欄を自社の言葉で埋める
最初に手を付けるべきは、説明欄です。Google公式ヘルプの手順では、ビジネスプロフィールを開き、「プロフィールを編集」をクリックし、「説明」の横にある編集アイコンから入力して保存する流れが案内されています。
書く内容は、AIに読ませる前提で組み立ててください。具体的には、事業の中身、対応できる範囲、対応できない範囲、そして他社との違いです。特に「対応できない範囲」を書いておくと、AIが守備範囲を広く誤解して紹介する事故を減らせます。
書き方の基準は、別のGoogle公式ヘルプ「Googleに掲載するビジネス情報のガイドライン」に示されています。質が低い、関連性がない、閲覧の妨げとなるコンテンツを含めないよう求められており、誤字や奇抜な文字、意味不明なコンテンツが例として挙げられています。キーワードを詰め込む書き方は、この基準に引っかかる可能性があります。
AIによる説明の提案は「下書き」として使う
管理画面には、AIに説明文の候補を出させる機能があります。Google公式ヘルプによると、「説明の候補を見る」をクリックすると、ビジネスプロフィールやウェブサイトなどの情報をもとにした候補が表示され、「再試行」で別案を出したり、「使用」でそのまま採用したりできます。
ただし同ヘルプには「この AI 機能ではクリエイティブのテキストが生成されます。内容が正確かどうかを確認し、必要に応じて更新してください」という注意が重要事項として書かれています。Google自身が「そのまま信用しないでください」と明示しているということです。
また、この機能は現時点で一部の地域と言語に限られており、すべての方が使えるわけではないとも記載されています。管理画面に見当たらない場合は、自分で書く前提で進めて差し支えありません。
業種・サービス・属性を具体的に登録する
説明欄だけでなく、業種（カテゴリ）、提供サービス、属性の登録も見直してください。Googleは公式ヘルプで、これらをそれぞれ独立した管理項目として案内しています。
特にサービス欄は、実務上の取りこぼしが多い場所です。主力業務だけを登録して、実際には受けている周辺業務を書いていないケースがよくあります。AIは登録されていない業務を紹介できません。
なお、前述のGoogle公式ガイド「生成AI検索機能に向けたウェブサイトの最適化」にも、ローカルビジネスの情報を整える項目があり、ビジネスプロフィールの活用がAI回答と検索結果の両方での可視性に役立つと記載されています。地味な登録作業が、そのままAI対策になっているという位置づけです。
反映までの時間の目安を知っておく
編集してもすぐには変わりません。Google公式ヘルプには「通常、プロフィールの変更が反映されるまでに10分ほどかかります。場合によっては30営業日ほどかかる場合がございます」と書かれています。
この幅の広さは押さえておいてください。翌日に画面が変わっていないからといって、設定が失敗したと判断して何度も書き直すと、かえって審査待ちが長引きます。
作業記録として、いつ何を変更したかをメモしておくことをおすすめします。数週間後に表示が変わったとき、何が効いたのかを振り返れるようにしておくためです。
自社サイト側で整えておくこと
古い実績・サービス紹介が最大のリスク
AIが公式サイトのクロール内容を材料にする以上、サイトに残っている古い記述はそのまま誤情報の種になります。すでに終了したサービス、担当者が変わった体制図、何年も前の実績紹介がその典型です。
まずは、自社サイトのページを一覧で書き出し、「今の事業内容と食い違っている記述」に印を付けてください。削除するか、現在の内容に書き換えるかを1ページずつ決めていきます。
この作業は地味ですが、効果の出方が素直です。AIに正しく説明させたいなら、まず正しい材料を置くことが先で、小手先の書き方を工夫する順番はそのあとになります。
会社概要ページを一次情報として整える
事業内容を最も端的に書いてあるページは、多くの場合、会社概要や事業紹介のページです。ここを一次情報として整備しておくと、AIが参照したときの精度が上がります。
具体的には、社名の正式表記、所在地、設立年、代表者名、提供サービスの一覧、対応エリアを、あいまいさのない文章で書きます。画像の中に文字として埋め込むのではなく、テキストとして書くことが前提です。
Google公式ガイドは、コンテンツについて「独自の視点を提供すること」「読者にとって有用で信頼できる、ありふれていない内容にすること」を挙げています。会社概要でいえば、業界の一般論ではなく、自社が実際にやっていることを具体的に書くという意味になります。
インデックスとスニペットの条件を満たす
Google公式ガイドには、生成AI機能に表示される前提条件として、ページがインデックスに登録され、スニペット付きでGoogle検索に表示される資格があることが必要だと書かれています。
つまり、noindexを付けたページや、クロールをブロックしているページは、AIの材料になりません。会社概要が何らかの事情でインデックスされていないというケースは、実務で時々遭遇します。
もう1つ、同ガイドは「Search Consoleで検索の生成AI機能に含まれている必要がある」という条件も挙げています。これはSearch Console側の設定で、既定では含まれる状態です。過去に生成AI機能への掲載を外す設定をした覚えがある場合は、現在の状態を確認しておいてください。
Search Consoleの「URL検査」で、主要ページがインデックス登録済みかを確認してください。同ガイドは、条件を満たしていてもクロール・インデックス・表示が保証されるわけではないとも明記しています。過度な期待はせず、最低条件として押さえる姿勢が現実的です。
構造化データは必須ではないが無駄でもない
「AIに読ませるために構造化データを入れるべきか」というご質問をよくいただきます。構造化データとは、ページの内容を検索エンジンが理解しやすい形式で補足的に記述する仕組みのことです。
Google公式ガイドは、この点について明確に書いています。「構造化データは生成AI検索に必須ではなく、追加すべき特別なschema.orgのマークアップもありません」。同時に「リッチリザルトの対象になる助けにはなるため、SEO戦略の一部として使い続けるのはよい考えです」とも述べています。
同じガイドは、llms.txtのような特別なファイルも不要だと明記しています。AI向けの裏技を探すより、事業内容を正しく書いたページを用意するほうが確実というのが、公式の一貫した立場です。
誤った要約が表示されたときの対処手順
修正できるもの・できないものを切り分ける
間違った内容が出ていると気づいたら、まず切り分けから始めます。前述のとおり、自分で編集できるのは「ビジネスの説明」だけです。エディトリアルサマリーとクチコミのスニペットは、直接の編集ができません。
そのうえで、内容が間違っている原因が自社サイトにあるのか、クチコミにあるのか、登録情報の不足にあるのかを見極めます。原因の場所によって、打てる手がまったく変わるためです。
実務では、サイトの記述が古いことが原因の割合が高いと感じています。報告よりもサイト更新のほうが早く効くケースが多いので、両方を並行して進めるのが現実的です。
Googleマップアプリから要約を報告する
Google公式ヘルプには、要約を報告する手順が案内されています。Googleマップアプリで対象の要約の右側にあるその他アイコンをタップし、「要約を報告」を選び、「不正確」「不適切」などの理由を選択して送信する流れです。
この操作はスマートフォンのマップアプリから行います。オーナー確認をしていなくても報告自体は可能ですが、事業者としての情報修正を進めるならオーナー確認は済ませておいたほうが対応の幅が広がります。
送信後、いつ判断されるかの期限はGoogleから示されていません。反映時期や結果を確約できるものではない点は、あらかじめ社内で共有しておくとよいでしょう。
Googleが削除する基準は限定的
ここは期待値を正しく持っておきたい部分です。Google公式ヘルプは「不明瞭であることや否定的であることを理由に要約を削除することはありません」と明記しています。
そのうえで、削除の対象になるのは次の2つだと書かれています。無関係な場所に紐づけられたキーワードやクチコミのスニペット、そして、そのビジネスが提供していないサービスを記述したエディトリアルサマリーです。
「印象が悪いから消してほしい」は通らず、「事実として違う」なら通る可能性があるという線引きです。報告時の理由記入も、この観点で具体的に書くほうが伝わります。
悪質なクチコミが原因の場合
要約の元になっているクチコミ自体に問題がある場合は、そのクチコミを報告します。Google公式ヘルプも、不適切なクチコミが不適切なトピックを生むことがあるため、オーナーはクチコミを報告すべきだと案内しています。
事実無根の書き込みが繰り返される、あるいは名誉毀損にあたる可能性がある場合は、対応の性質が変わります。法的な判断が必要になる領域ですので、弁護士など専門家にご相談ください。
なお、社名で検索したときにネガティブな語句が予測変換に出る、いわゆるサジェストの問題は、クチコミとは別の仕組みです。同じ「会社名で検索したときの印象」の話ではありますが、対処の窓口も方法も異なります。
業種別に見る、いま見直しておきたいポイント
士業・コンサルティングなど専門サービス
取扱分野が誤って紹介されると、問い合わせの質が直接下がります。対応していない分野の相談が増え、本来届くべき相談が届かないという形で表れます。
対策としては、取扱分野の一覧ページを最新にし、対応していない分野も明記しておくことです。「◯◯は取り扱っておりません」の一文が、AIに対する境界線の提示になります。
資格や登録番号の記載も見直してください。専門性を示す情報は、利用者にとっても判断材料になります。なお医療・法律に関わる情報の記載は、各業界の広告規制の対象になる場合があります。判断に迷う場合は専門家にご相談ください。
飲食店・小売店
この業種は、クチコミの影響を最も受けやすい立場にあります。Place Topicsがクチコミから作られる以上、日々の接客がそのままAIの説明文の材料になっていくためです。
メニューや取扱商品の入れ替えがあったときは、ビジネスプロフィール側の情報も同時に更新する運用を作ってください。店内は変わったのにプロフィールが古いままという状態が、誤った要約を生みます。
写真の更新も効果があります。Google公式ガイドは、高品質な画像や動画を用意することが生成AI検索での露出機会を増やすと述べています。
BtoBの製造業・建設業
この領域は、そもそもビジネスプロフィールを整備していない会社が多く残っています。「うちは地図から客が来る商売ではない」という理由からですが、AIが社名検索の結果を要約する時代には前提が変わります。
取引先の担当者が、社内稟議の前に会社名で検索する場面を想像してください。そのときAIが古い事業内容を語れば、検討の初期段階で評価が下がります。
対応設備や加工可能な範囲、認証・許可の取得状況を、テキストで具体的に書いておくことをおすすめします。PDFのカタログにしか書いていない情報は、AIに拾われにくくなります。
よくある質問（FAQ）
AIが生成した説明文を、表示しないようにできますか？
2026年9月18日時点で、検索結果のビジネス情報欄に出るAI要約だけを個別にオフにする設定は、Google公式ドキュメントに案内されていません。内容が事実と異なる場合に報告する導線は用意されていますが、表示自体を拒否する仕組みではありません。
なお、Search Consoleには生成AI機能への掲載に関する設定が用意されており、サイト単位での扱いを制御できます。ただしこれはウェブページの扱いに関する設定で、ビジネスプロフィール由来の情報とは別系統だとお考えください。
日本でも同じ表示になりますか？
本記事執筆時点では、日本語の検索結果で同じラベル付き表示が広く展開されている状況は確認できていません。今回の報告も、海外での観測事例です。
ただし、Googleのローカル関連機能は英語圏で先に展開され、のちに日本語へ広がる流れが繰り返されてきました。展開時期を確約することはできませんが、準備を先に済ませておく価値は十分にあると考えています。
ビジネスプロフィールの説明欄は何文字くらい書くべきですか？
Google公式ヘルプは、具体的な推奨文字数を示していません。書くべき内容として、提供している商品やサービス、他社との違い、沿革などを挙げているだけです。
実務的には、事業内容・対応範囲・対応外・強みの4点が読み取れる分量があれば十分です。文字数を埋めることを目的にして、同じ趣旨の文を繰り返す書き方は避けてください。
クチコミを増やせばAIの説明もよくなりますか？
クチコミが要約の材料になるのは事実です。Google公式ヘルプも、十分な量の質の高いクチコミがPlace Topicsにつながると説明しています。
ただし、見返りを提供して集めたクチコミはGoogleのポリシーに反します。数だけを目的にした施策は、アカウント上のリスクを抱えることになります。日常業務の中で自然にお願いする運用を設計するほうが、結果的に安全で効果も続きます。
まず何から手を付ければよいですか？
今日できることを1つ挙げるなら、自社名でスマートフォンから検索して、表示されている説明文を読むことです。そこに書かれている内容が現在の事業と合っているかを確認してください。
ずれがあった場合、次はビジネスプロフィールの説明欄を埋め、そのあとに自社サイトの古い記述を直す順番になります。この2つを終えるだけで、AIに渡る材料の質はかなり変わります。
まとめ｜AIが自社を説明する時代に何を備えるか
2026年9月17日、Google検索のビジネス情報欄の冒頭に「AI Overview」ラベルが付き、AIが生成した事業説明が表示される事例が報告されました。「Show more」から対話形式の画面に入れる作りになっており、利用者は自社サイトを開かないまま判断を終えられます。
AIが読んでいる材料は、Google公式ヘルプに明記されています。公開されているウェブコンテンツ、ライセンスデータ、利用者からの投稿、Googleとのやり取りの4つです。特定の裏技があるわけではなく、自社が公開している情報の状態がそのまま結果に出る構造になっています。
Googleマップに出る要約には、自分で編集できる「ビジネスの説明」、編集できない「エディトリアルサマリー」、クチコミから作られるスニペットの3種類があります。手を打てる範囲と打てない範囲を切り分けてから動くことが、無駄な作業を減らす近道です。
誤った要約の報告窓口は用意されていますが、Googleが削除するのは「無関係な場所に紐づいたキーワード」と「提供していないサービスを記述したエディトリアルサマリー」に限られます。印象の良し悪しでは動きません。報告と並行して、材料そのものを直す作業が必要になります。
今日やっていただきたいことは1つです。スマートフォンで自社名を検索し、表示されている説明文を声に出して読んでみてください。いま取引先に説明している内容とずれていたら、そこが最初に直す場所です。
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株式会社アクセス・リンクでは、栃木県下野市を拠点に、SEOコンサルティング、ホームページ制作、サジェスト対策を提供しています。代表の三田健司は全日本SEO協会の認定SEOコンサルタントで、Web制作の実務に10年以上携わり、これまで延べ1,000件以上のサイトに関わってきました。
今回のように、検索結果での自社の見え方が変わる場面では、何を直せばよいのかを切り分けるところに時間がかかります。ビジネスプロフィールの整備、自社サイトの記述の棚卸し、AI検索を前提としたコンテンツ設計まで、実際の画面を一緒に確認しながらご支援しています。
「自社名で検索したときの表示が気になる」「何から手を付ければよいかわからない」という段階でも構いません。お問い合わせフォームより、お気軽にご相談ください。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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