記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「地域名で検索したら、うちの店の紹介文が勝手に出ていました。しかも出典が、同業他社が書いたおすすめ記事なんです」。先日、地域で店舗を営むお客様からこんなご相談をいただきました。
調べてみると、これは日本の一店舗だけに起きている偶然ではありませんでした。2026年8月12日、海外のSEO専門メディアであるSearch Engine Roundtableが、Googleの地域検索に表示されるAIによる概要が、自己宣伝的なまとめ記事を主要な出典として使っている事例を報じています。
各社の公式サイトではなく、一社が自分を売り込むために書いた「おすすめ◯選」の記事へリンクが張られていた、という内容です。地域で商売をしている企業にとって、これは看板の書き換えに近い出来事だと筆者は受け止めています。
この記事では、何が起きているのかを事実に沿って整理したうえで、調査データから見える地域検索の実像、そして中小企業が今日から着手できる3つの対策を具体的にご紹介します。
何が起きたのか｜地域検索のAI概要がまとめ記事を出典にしている
まずは、報じられた内容そのものを正確に押さえておきましょう。ここを曖昧にしたまま対策の話に進むと、必要のない作業まで抱え込むことになります。
2026年8月12日に報告された事例
Search Engine Roundtableの記事によると、Googleは地域検索の結果に対して、不定期にAIによる概要を表示することがあります。そしてその際、一覧に並んだ各店舗について、AIが生成した短い説明文を添えるケースが確認されています。
問題視されているのは、その説明文の出典です。ローカルSEOの専門家であるジョイ・ホーキンス氏がX上で報告した例では、法律事務所の一覧が表示された際、掲載されたすべての事務所の説明が、たった一つのまとめ記事から引かれていました。
しかもその記事は、一覧の中に含まれる一社が自社を売り込むために書いたものだったと報告されています。同メディアの編集者も、複数のブラウザで試したところ同じ表示を再現できたと述べています。
ローカルパックの中にAI生成の説明文が入る
ローカルパックとは、地域名を含む検索をしたときに検索結果の上部に出てくる、地図と数件の店舗一覧のことです。これまでは店名・評価・営業時間といった、Googleビジネスプロフィールに登録された情報がそのまま並んでいました。
そこにAIが書いた一文が加わると、意味合いが変わります。事実の一覧だったものが、誰かの評価を含んだ紹介文に変わるからです。
この変化は、検索した人にとっては便利に見えます。ただし、書かれる側の企業から見れば、自分たちが管理していない文章が店名の横に並ぶということでもあります。
引用先が店舗の公式サイトではなかった
今回いちばん重い論点はここです。AIが説明文を作るときに参照した先が、各店舗の公式サイトではなく、第三者が書いたまとめ記事だったという点です。
検索した人が「もっと詳しく知りたい」と思って出典をたどっても、たどり着くのはその店舗のサイトではありません。まとめ記事を書いた別の会社のページです。
つまり、AIによる概要に載ったこと自体は、必ずしも自社への訪問につながらないということになります。ここを誤解すると、対策の方向を間違えます。
日本の検索でも同じ構造が起こりうる
今回報じられた事例は米国の検索結果です。日本語の検索で同じ表示が常時出ているわけではありませんし、Googleが日本向けに同じ仕様を公式に発表したという事実もありません。
ただ、日本語の検索でも「地域名＋業種」で調べると、比較サイトやポータルサイトのまとめ記事が上位を占める状況は以前からあります。AIがそこから文章を組み立てる構造自体は、すでに条件がそろっていると考えるほうが自然です。
筆者としては、慌てて特別な対応をするのではなく、「引用される側になるための準備」を今のうちに進めておくのが現実的だと考えています。具体的な手順は記事の後半でご紹介します。
なぜ自社サイトではなく、まとめ記事が引用されるのか
「うちのサイトにも同じことは書いてあるのに」と感じる方は多いはずです。ここには、AIが文章を組み立てるときの都合が関係しています。
AIは「比較して並べた文章」を探している
AIによる概要が答えようとしているのは、多くの場合「どこがいいのか」という問いです。この問いに一発で答えられる形をしているのは、複数の事業者を並べて特徴を書いた記事です。
一方、自社サイトは自社のことしか書いていません。当然のことですが、AIから見ると「比較の材料が一か所にそろっていない」状態に映ります。
結果として、10社分の説明を1ページから取れるまとめ記事のほうが、生成の材料として選ばれやすくなります。品質ではなく、扱いやすさで選ばれている側面があるということです。
店舗サイトには「他店との違い」が書かれていない
多くの中小企業サイトを拝見してきて感じるのは、自社の特徴が「丁寧な対応」「地域密着」といった、どの会社にも当てはまる言葉で書かれていることです。これでは、AIが違いを説明する材料になりません。
逆に、まとめ記事は違いを書くことが目的なので、「ここは夜9時まで対応」「ここは女性スタッフが在籍」といった具体的な区別が並びます。たとえ書いた人の主観であっても、AIにとっては使いやすい情報です。
ここで大事なのは、まとめ記事が悪いという話ではないという点です。特定の企業やサービスを批判する意図は一切ありません。構造として、そちらが選ばれやすいというだけのことです。
第三者の記述のほうが中立に見える
自社サイトに書かれた「当店が地域で一番です」という文章と、他人が書いた「この店は対応が早い」という文章では、後者のほうが客観的に見えます。人間が読んでもそうですし、AIも同じような扱いをしていると考えられます。
ただし今回の事例が示したのは、その「第三者」が実は当事者だった、という落とし穴です。書き手が誰なのかまでは、現状のAIが十分に見抜けていないことが露呈しました。
Googleは出典の品質をまだ十分に判定できていない
Googleは検索の基本方針として、ユーザーの役に立つ独自性のあるコンテンツを評価すると公式ドキュメントで説明しています。今回のような表示は、その方針が地域検索のAI生成部分にまだ十分に行き渡っていないことを示す例だと受け取れます。
Googleがこの挙動をいつ調整するのか、そもそも調整するのかについて、公式な発表は確認できていません。過去の経緯を見ると検索機能は頻繁に変わるため、この表示が長く続く前提で設計するのは避けたほうがよいでしょう。
だからこそ、特定の表示に最適化するのではなく、どの経路から見られても困らない土台を整えることが結果的に近道になります。
データで見る｜地域検索でAI概要はどれだけ出ているか
感覚だけで語ると対策を誤ります。ここでは、ローカルSEOの専門企業Whitesparkが2025年5月に公開した調査結果をもとに、地域検索の実像を数字で確認します。
地域ビジネス系クエリの68%にAI概要
この調査は、米国の3都市（ヒューストン、フェニックス、デンバー）で、配管工・弁護士・歯科医院・眼科・診療所・不動産業者の6業種について合計540件の検索を手作業で行ったものです。地域名を含む検索でAIによる概要が出た割合は、平均で68%でした。
最も少ない組み合わせでも57%、最も多い組み合わせでは80%に達しています。地域検索の3件に2件はAIによる概要を伴う、というのが現在の姿です。
同じ調査では、業種ごとの出現率が都市をまたいでもほぼ同じだったことも報告されています。地域差ではなく業種差で決まる、という示唆です。
検索意図によって出方がまったく違う
もう一段掘ると、検索の意図によって表示が大きく変わることがわかります。調査では検索を3種類に分けています。
ひとつ目は「下野市 歯科医院」のような、店を探す意図がはっきりした検索です。この場合、AIによる概要が出たのは15%にとどまり、ローカルパックは93%出ています。
ふたつ目は「歯科のインプラントは何回通うのか」のような、情報を知りたい検索です。ここではAIによる概要が92%出る一方、ローカルパックは6%しか出ませんでした。
三つ目は「インプラントの費用相場はいくらか」のような、情報を知りたいけれど最終的には依頼先を探している検索です。この混合型では、AIによる概要が97%という圧倒的な出現率でした。
お金が動く手前の検索ほど、AIが答えを先に出しているということです。中小企業にとっては、まさに問い合わせ直前の層が該当します。
引用の6割は第三者サイトだった
同じ調査の中で、ヒューストンの配管工に関する混合型の検索9件を分析したところ、AIによる概要が引用した23件の出典のうち60%が第三者の情報サイトでした。RedditやYelp、求人サイトなどが含まれています。
残る40%が、個々の地域事業者のサイトです。つまり、地域事業者が自力で引用を勝ち取れているのは4割程度、という現実的な数字が出ています。
この比率は業種や地域で変わります。自社の主要キーワードで実際に検索し、出典の内訳を数えてみることをおすすめします。
クリック率への影響
AIによる概要が表示されると、検索結果からのクリックは減ります。SEOツールを提供するAhrefsが約30万キーワードを対象に2025年に行った調査では、AIによる概要がある場合、1位のページのクリック率が34.5%低下したと報告されました。
同社がその後に行った追跡調査では、下落幅がさらに広がったとも報じられています。数値そのものより、順位が同じでも先へ進む人の割合は下がり続けているという傾向のほうが重要です。
地域ビジネスの場合、検索結果から直接電話をかける人も多いため、サイト訪問だけで効果を測ると実態を見誤ります。問い合わせ経路の記録をあわせて見ることが欠かせません。
中小企業に起きる3つの実害
ここまでの内容を、自社の売上という視点に置き換えて整理します。何が起きると困るのかがはっきりすれば、優先順位もつけやすくなります。
実害1｜自社サイトへの流入が減る
いちばんわかりやすいのが、アクセス数の減少です。AIによる概要が答えを出してしまえば、検索した人はそれ以上進む理由がありません。
さらに今回の事例のように、出典が第三者サイトであれば、少数のクリックすら別のサイトへ流れます。順位は下がっていないのにアクセスだけ落ちる、という状況が起こります。
Search Consoleで表示回数は横ばい、クリックだけ落ちているという動きが出ていたら、この可能性を疑ってみてください。
実害2｜他店の宣伝記事が自店の紹介文になる
今回の事例が示した、いちばん深刻な部分です。競合が自社を持ち上げるために書いた記事が、自店を紹介する文章の出典になってしまいます。
その記事の中で自店がどう書かれているかは、当然ながら書き手の都合で決まります。控えめに書かれていても、事実と違っていても、こちらから修正する手立てはほとんどありません。
これは、店頭の看板を他人に書かれているのと同じ状態です。自社の説明を自社の言葉で用意しておくことが、最も確実な防御になります。
実害3｜古い情報や誤った情報が定着する
まとめ記事の多くは、一度書いたら更新されません。数年前の料金や、すでに終了したサービスが載ったままということも珍しくありません。
その情報をAIが引き継ぐと、検索結果に古い内容が表示され続けます。問い合わせの電話口で「サイトに書いてある金額と違う」と言われる原因が、実はここにある場合もあります。
なお、事実と異なる記述で営業上の損害が出ている場合は、法的な検討が必要になることもあります。その判断は専門領域ですので、弁護士など専門家にご相談ください。
慌てて手を打たなくてよい部分もある
一方で、過剰に反応しなくてよい点もお伝えしておきます。前述のとおり、店を探す意図がはっきりした検索ではAIによる概要は15%しか出ておらず、ローカルパックが93%を占めています。
つまり「地域名＋業種」で探している、いますぐ客に近い層に対しては、従来どおりGoogleビジネスプロフィールの整備が最も効きます。ここを崩してまでAI対策に走る必要はありません。
順序としては、ローカルパックの土台を守りながら、情報を知りたい層への備えを足していく形が現実的です。
対策1｜自社サイトを「答えのある情報源」に作り替える
ここからが本題です。AIに引用されるサイトになるために、特別な技術は必要ありません。必要なのは、答えがそのまま取り出せる形で書かれていることです。
料金・所要時間・対応エリアを数字で書く
まず着手していただきたいのが、数字の明記です。「お気軽にご相談ください」ではなく、「初回相談は60分・無料」「対応エリアは下野市・宇都宮市・小山市」のように、そのまま引用できる形にします。
料金を出したくないという事情は理解できます。その場合でも「基本料金は3万円から、内容により変動」といった幅の書き方であれば掲載できるはずです。
数字が一つも書かれていないページは、AIにとって引用しようのないページです。まとめ記事に負ける最大の理由がここにあります。
「よくある質問」を独立した見出しにする
情報を知りたい検索でAIによる概要が92%出ているという事実は、裏を返せば、質問に答えたページが引用の候補になるということです。サービスページの中に、質問形式の見出しを立てましょう。
質問は、実際にお客様から電話で聞かれる言葉をそのまま使うのが効果的です。「駐車場はありますか」「土曜日もやっていますか」「他社より高いのはなぜですか」といった具合です。
回答は結論から書き、2文から3文でまとめます。長い前置きがあると、AIは答えの部分を切り出しにくくなります。
比較の観点を自分の言葉で用意する
まとめ記事が強いのは、比較の材料がそろっているからでした。であれば、自社サイトにも比較の観点を持ち込めばよいわけです。
ただし他社名を挙げて優劣を語るのは避けてください。そうではなく「当社が向いているケース」「当社では対応していないケース」という形で、自社を軸に書くのが安全かつ有効です。
対応していないことを正直に書くページは、意外なほど信頼されます。AIから見ても、判断材料が明確な独自情報として扱いやすくなります。
更新日を明示する
古い情報が定着する問題への直接的な対抗手段が、更新日の明示です。料金ページやサービスページに、最終更新日を表示しておきます。
これは検索順位を上げるための小細工ではありません。同じ内容が複数の場所にあるとき、どちらが新しいかを機械が判断できるようにする、という実務的な意味があります。
WordPressをお使いであれば、テーマの設定や表示用の記述で更新日を出せる場合がほとんどです。制作会社にご依頼中であれば、一度ご相談されるとよいでしょう。
対策2｜Googleビジネスプロフィールの一次情報を厚くする
地域検索において、Googleが自ら保有している一次情報がGoogleビジネスプロフィールです。ここが薄いと、AIは外部の記述に頼らざるを得なくなります。
ビジネス情報の欄を最後まで埋める
基本ですが、できていない企業が本当に多い部分です。カテゴリ、営業時間、電話番号、サービス提供地域、属性欄まで、空欄をなくしてください。
特に「属性」は見落とされがちです。バリアフリー対応、駐車場の有無、支払い方法といった項目は、そのまま検索した人の判断材料になります。
なお、店名の欄に地域名やサービス名を足す行為はガイドライン違反にあたります。2026年8月には日英併記の店名も禁止対象として明文化されており、記載ルールは年々厳しくなっています。
商品・サービス欄に説明文を入れる
サービス名だけを登録して終わりにしている例が非常に多い箇所です。各サービスには説明文を書ける欄があります。
ここに「所要時間」「料金の目安」「どんな方に向いているか」を書いておくと、それがGoogleの手元にある一次情報になります。外部のまとめ記事に説明を書かせないための、最も直接的な手段です。
文章は、自社サイトのサービスページと同じ内容でかまいません。むしろ内容がそろっているほうが、情報として一貫します。
口コミへの返信を情報源として使う
口コミへの返信は、感謝を伝えるだけの場ではありません。「今回は◯◯の施工で、所要時間は半日でした」のように、事実を補足する場として使えます。
実際の事例が積み上がると、検索した人にとっても具体的な判断材料になります。返信は全件に付ける方針にしておくと、運用も迷いません。
ただし、見返りを提供して口コミを集める行為はGoogleのポリシーで禁じられています。この点は2026年に明文化が進んでおり、以前より判定が厳しくなっています。
写真と最新情報を定期的に足す
写真は、外観・内観・スタッフ・施工事例の4種類を意識して足していきます。月に数枚でも、継続していれば十分です。
「最新情報」の投稿機能も活用してください。営業時間の変更やキャンペーンなど、短くても構いませんので更新の痕跡を残しておくことに意味があります。
対策3｜第三者メディアでの言及を正しく増やす
引用の6割が第三者サイトだったという数字は、裏を返せば、そこに載っていない企業は候補にすら入っていないということです。ここは正攻法で積み上げるしかありません。
掲載してもらう先の選び方
掲載先は、数より運営者の実態で選んでください。運営会社が明記され、編集方針が公開されており、実際に更新が続いているかを確認します。
逆に、誰が運営しているかわからないランキングサイトや、掲載料を払えば1位になれる仕組みのサイトは避けたほうが賢明です。短期的に露出しても、長期的な信頼にはつながりません。
判断に迷ったら「その掲載を、取引先に胸を張って伝えられるか」を基準にしてみてください。実務ではこの感覚がよく当たります。
業界団体・自治体・商工会という王道
意外と見落とされているのが、加盟している業界団体の会員一覧、自治体の事業者紹介ページ、商工会議所のサイトです。これらは運営主体が明確で、AIから見ても信頼できる出典になります。
すでに加盟しているのに掲載情報が古いまま、という企業は少なくありません。まずは自社名で検索して、掲載内容が現在の情報と合っているか確認してみてください。
加えて、地域の新聞・フリーペーパー・自治体広報など、紙媒体からWebに転載されるルートも有効です。派手さはありませんが、こうした地道な露出こそが引用の材料になります。
やってはいけない｜自作自演のまとめ記事
今回の事例を読んで「では自分もおすすめ記事を書いて自社を1位にすればいいのでは」と考えた方がいらっしゃるかもしれません。これは強くおすすめできません。
Googleは検索結果を操作する目的で作られたコンテンツをスパムポリシーの対象としており、AI検索の操作についても方針を示しています。今たまたま機能しているように見える手法が、次の更新で評価対象外になる可能性は十分にあります。
また、他社を実態と異なる形で低く書けば、信用毀損にあたる恐れもあります。仮に法的な問題がなくても、地域の同業者との関係を壊してまで得る順位に価値はないはずです。
今日からできる確認手順
最後に、30分程度でできる確認手順をまとめます。まず、自社の主要キーワード（「地域名＋業種」「業種＋費用相場」など）を5つ書き出してください。
次に、それぞれをシークレットウィンドウで検索し、AIによる概要が出るかどうかを記録します。出た場合は、引用元として並んでいるサイト名をすべて書き出します。
そのうえで、自社サイトが含まれているか、含まれていないなら誰のサイトが選ばれているかを確認します。この一覧が、そのまま今後の優先順位表になります。
あわせて、Search Consoleで主要ページの表示回数とクリック数を6か月分見比べてください。表示回数が保たれているのにクリックだけ落ちていれば、AIによる概要の影響を疑う根拠になります。
よくある質問（FAQ）
AIによる概要に出ている自社の説明を、直接修正できますか
AIが生成した文章そのものを、企業側が直接書き換える仕組みは用意されていません。表示に問題がある場合、検索結果のフィードバック機能から報告する方法はありますが、修正を確約するものではありません。
現実的な対応は、出典として選ばれる情報を自社側で用意し直すことです。自社サイトとGoogleビジネスプロフィールの記述を正確かつ具体的にすることが、間接的ではありますが最も確実な手段になります。
日本語の検索でも、まとめ記事が引用される事例は起きていますか
今回報じられた事例は米国での確認であり、日本語検索で同じ表示が常態化しているという公式な報告は確認できていません。ただし、日本語の地域検索でもAIによる概要の中に比較サイトやポータルサイトが出典として並ぶことは珍しくありません。
ご自身の業種と地域で実際に検索し、出典欄を確認するのが最も確実です。業種によって出方が大きく異なるため、一般論よりも実測を優先してください。
MEO対策とAI検索対策は、どちらを優先すべきですか
結論としては、Googleビジネスプロフィールの整備を先に固めることをおすすめします。店を探す意図の検索ではローカルパックが93%表示されており、いますぐ客への影響が最も大きい領域だからです。
そのうえで、費用相場や比較といった情報系の検索に向けたページを足していくのが順序として自然です。両者は別物ではなく、同じ情報を整えることで両方に効きます。
構造化データを入れればAIに引用されやすくなりますか
構造化データは、ページの情報を機械が理解しやすくする助けになります。ただし、入れれば引用されると保証されるものではなく、Googleも特別なファイルや記述がAI検索の必須要件だとは説明していません。
優先すべきは、本文に具体的な答えが書かれていることです。中身が薄いページに構造化データだけを付けても、引用の材料にはなりません。
対策の効果は、どれくらいで表れますか
ページの修正がGoogleに認識されるまでに数日から数週間、そこから表示に反映されるまでにさらに時間がかかります。期間を確約することはできません。
目安としては、修正から1か月ほど様子を見て、主要キーワードで再度検索し出典の顔ぶれを確認する進め方が現実的です。一度に全部を変えず、記録を残しながら少しずつ進めてください。
まとめ｜地域検索のAI概要とどう付き合うか
2026年8月12日に報じられたのは、地域検索のAIによる概要が、自己宣伝的なまとめ記事を各店舗の説明の出典として使っていた事例でした。各社の公式サイトではなく、一社が書いた記事へリンクが向いていたという点が問題視されています。
背景には、AIが「比較して並べた文章」を扱いやすいという構造があります。自社サイトに数字や具体的な区別が書かれていなければ、まとめ記事のほうが材料として選ばれてしまいます。
調査データを見ると、地域ビジネス系の検索の平均68%にAIによる概要が表示され、費用相場のような混合型の検索では97%に達しています。一方、店を探す意図がはっきりした検索ではローカルパックが93%を占めており、従来のMEO対策の重要性は変わっていません。
取るべき対策は3つです。自社サイトに数字と質問形式の答えを置くこと、Googleビジネスプロフィールの説明欄を最後まで埋めること、そして業界団体や自治体など実態のある第三者に正しく掲載してもらうことです。
今日いちばん最初にやっていただきたいのは、自社の主要キーワードを1つだけシークレットウィンドウで検索し、AIによる概要の出典欄に並ぶサイト名を書き出すことです。そこに自社が入っていないなら、入っている会社のページを開いて「何が書かれているから選ばれたのか」を確認してください。答えはたいてい、そのページの中にあります。
地域検索とAI検索の対策はアクセス・リンクへ
株式会社アクセス・リンクでは、全日本SEO協会認定SEOコンサルタントの資格を持つ代表・三田健司が、企業サイトのSEOコンサルティングとWordPressサイト制作を手がけています。Web制作歴は10年以上、延べ1,000件以上のサイトに携わってきました。
「地域名で検索したときに自社が出てこない」「AIによる概要に競合ばかり載っている」「Googleビジネスプロフィールを何から直せばいいかわからない」といったご相談に対応しています。現状の検索結果の実測から、サイトの書き換え、ビジネスプロフィールの整備までまとめてご支援いたします。
まずは現状の課題をお聞かせください。お問い合わせフォームからお気軽にご連絡いただけます。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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