記事執筆者:認定SEOコンサルタント 三田健司
「Googleマップで近くのお店を探す人が増えていると聞きますが、うちの会社は何から手を付ければいいですか」。地域で店舗や事務所を構える経営者の方から、このご相談をいただかない月はありません。
地図検索で選ばれるための取り組みは、一般にMEO対策と呼ばれます。中心になるのは、Googleが無料で提供している「Googleビジネスプロフィール」をきちんと整え、育てていくことです。
ただし、この1年でGoogleビジネスプロフィールの仕組みは大きく動きました。店舗への質問にAIが答える機能が登場し、第三者からの修正提案への対応期限が明文化され、オーナー確認の方法も増えつつあります。
この記事では、MEO対策の基本から、登録・オーナー確認、情報の整え方、写真と投稿、クチコミ、効果測定、業種別のポイントまでを、最新の変化を踏まえて整理しました。筆者は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作とSEOに10年以上携わり、延べ1,000件以上のご相談に対応してきた経験をもとに解説します。
MEO対策とは?地図検索で選ばれる仕組み

MEO(Map Engine Optimization)は、Googleマップや、Google検索の地図枠で自社を見つけてもらうための取り組みです。「地域名+業種」で検索されたときに候補として表示され、比べられたうえで選ばれる状態を目指します。
MEOとSEOの違い
SEOは自社のWebサイトを検索結果に表示させる取り組みで、MEOはGoogleビジネスプロフィール(店舗や会社の情報ページ)を地図検索に表示させる取り組みです。対象とする場所も、評価の仕組みも少しずつ異なります。
とはいえ、両者は切り離せません。Googleビジネスプロフィールには自社サイトのURLを載せるため、サイトの内容や評判は、地図検索での評価にも関わってきます。

ローカル検索の順位を決める3つの要素
Googleのヘルプでは、ローカル検索の順位は主に「関連性」「距離」「知名度」の3つで決まると説明されています。関連性は検索語句とプロフィールの合致度、距離は検索した人から店舗までの距離、知名度はそのビジネスがどれだけ広く知られているかを指します。
知名度には、ほかのサイトからのリンクや、クチコミの件数と評価も含まれるとされています。3つのうち距離は動かせないため、MEO対策で取り組めるのは「関連性」と「知名度」を高めることです。
お金を払っても順位は上がらない
同じGoogleのヘルプには、ランキングを上げるためのリクエストや金銭の受け取りには一切応じていない旨が明記されています。地図枠に「広告」と表示される枠は別の仕組みで、通常の順位とは区別されます。
「Googleと特別な関係があるので上位にできる」といった営業を受けた場合は、慎重に判断してください。正しい情報を載せ、地道に評価を積み上げることが、遠回りに見えて最も確実な方法です。
地図枠の広告は、Google広告の「住所アセット」などを使って出すもので、クリックごとに費用がかかります。広告と通常の表示は役割が違うため、まずは無料の通常表示を整えてから、必要に応じて広告を検討する順番がおすすめです。
なぜ中小企業ほど取り組む価値があるのか
地図検索は、大企業と小さなお店が同じ画面で並ぶ数少ない場所です。広告費をかけられない会社でも、情報の正確さとクチコミの積み重ねで、地域の候補に入ることができます。
筆者がご相談を受ける中でも、Webサイトより先にGoogleビジネスプロフィールからの電話やルート検索が増えた、という会社は少なくありません。無料で始められるので、まず手を付けたい集客の入口です。
地図検索とAI検索はつながっている
最近は、GoogleのAIによる概要やAIモードで「近くの◯◯」を調べる人も増えています。こうしたAIの回答でも、店舗の候補を示す際にGoogleビジネスプロフィールの情報が使われる場面があります。
MEO対策は地図の順位だけの話ではなく、AIに自社を正しく紹介してもらうための土台づくりでもあります。この視点を持っておくと、情報を整える作業の優先度が上がるはずです。
この1年でGoogleビジネスプロフィールに起きた変化

MEO対策の基本は変わりませんが、Googleビジネスプロフィールの機能や運用ルールはここ1年で大きく動いています。古い解説記事のまま運用していると、気づかないうちに損をしている場合があります。
店舗への質問にAIが答えるようになった
Googleマップのプロフィールには、利用者が店舗に質問できる「質問と回答」という機能がありました。海外の報道によると、Googleはこの機能の外部連携用の仕組み(API)を2025年11月3日に終了しています。
その後、米国の一部のプロフィールでは、質問に対してGoogleのAI「Gemini」が答える機能が確認されています。AIは、プロフィールの基本情報やクチコミ、写真、Webサイトの内容などを根拠に回答を作るとされており、載せている情報そのものが、AIの回答の材料になる時代になりました。
第三者の修正提案は「4日以内」に対応が必要に
Googleビジネスプロフィールの情報は、利用者からの「修正の提案」で書き換えられることがあります。2026年9月、Googleはヘルプページに、通知を受けてから4日以内に提案を承認または拒否する必要がある旨を追記しました。
同じページには、ほかの公開情報で裏付けられる場合は、Googleが待たずに更新を反映することがあるとも書かれています。通知を見落とさない体制が、これまで以上に重要になっています。
特に注意したいのは、営業時間や電話番号、「閉業」の扱いです。誤った情報が反映されると、来店しようとしたお客様を失うだけでなく、問い合わせの電話が別の番号にかかってしまうこともあります。

オーナー確認の方法が増えつつある
オーナー確認の方法は、電話やSMS、メール、ビデオ、はがきなどがあり、近年は動画による確認を求められるケースが増えてきました。2026年9月には、海外のSEOメディアSearch Engine Roundtableが、店舗の写真を提出して確認する新しい選択肢を報じています。
報道によると、看板などに店名が写っていることや、店舗の正面全体が1枚に収まっていることが条件とされています。ただし、記事執筆時点でGoogleのヘルプには記載がなく、テスト段階の可能性がある点には注意が必要です。
AIが店舗の説明文を書き始めている
2026年9月には、Google検索の店舗情報欄に「AI Overview」というラベル付きの説明が表示される事例が海外で報告されました。米国では、利用者がAIとの会話や写真で店舗情報の修正を提案できる「Tell Maps」という機能も始まっています。
日本でいつ同じ形になるかは分かりません。それでも、説明欄や自社サイトの情報が古いまま放置されていると、AIがその古い情報をもとに自社を紹介してしまうおそれがあります。
こうした変化はいずれも、プロフィールの情報を「Googleが読み、AIが言い換えて利用者に伝える」方向へ進んでいることを示しています。自社が書いた情報が、そのまま自社の評判の材料になると考えておきましょう。

Googleビジネスプロフィールの登録とオーナー確認

ここからは、具体的な進め方に入ります。まずはプロフィールを作り、自社が正式な管理者であることをGoogleに確認してもらう「オーナー確認」までを済ませましょう。
登録前に用意しておくもの
登録の前に、正式な店名、住所、電話番号、営業時間、Webサイトのアドレス、提供しているサービスの一覧を手元にそろえておきます。店名は看板や名刺と同じ表記にしておくと、後の確認がスムーズです。
管理に使うGoogleアカウントは、担当者個人のものではなく、会社で管理できるアカウントにしておくことをおすすめします。担当者が退職したときに、誰もログインできなくなる事態を防げます。
プロフィールを作成する流れ
Google検索やGoogleマップから、自社の名前で検索してみてください。すでに誰かが登録したプロフィールが見つかった場合は、新しく作らずに、そのプロフィールの管理権限を申請します。
見つからない場合は新規に作成し、業種(カテゴリ)、住所、連絡先を順に入力していきます。お客様が来店しない業種の場合は、住所を非表示にしてサービス提供地域を設定することもできます。
なお、自宅で営業している事業者が住所を公開すると、自宅の場所が広く知られてしまいます。来店がない業種で住所を非表示にできるかどうかは、登録時に必ず確認しておきましょう。
オーナー確認の進め方
作成後、オーナー確認の方法がGoogle側から提示されます。方法は事業者側で自由に選べるわけではなく、業種や状況によって異なります。
動画での確認を求められた場合は、看板と店舗の外観、店内の様子、事業に関わる書類などを、1本の動画で途切れずに撮影するのが基本です。撮影前に求められる内容をよく読み、慌てずに準備してから臨みましょう。

オーナー確認でつまずきやすい点
審査を待っている間に、店名や住所を何度も書き換えると、確認が長引くことがあります。また、同じ店舗のプロフィールが重複していると、どちらも確認が通りにくくなります。
確認コードや管理画面のログイン情報を、外部の業者に安易に渡さないことも大切です。管理を任せる場合は、オーナー権限は自社に残したまま、管理者としてユーザーを追加する方法を使います。
管理者を追加して社内で分担する
オーナー確認が済んだら、管理画面から社内の担当者を「管理者」として追加しておきましょう。オーナーが1人だけの状態だと、その人が不在のときに修正提案やクチコミへの対応が止まってしまいます。
写真の追加は店舗スタッフ、クチコミの返信は店長、情報の更新は本部といったように、役割を分けておくと運用が続きやすくなります。
プロフィール情報の整え方|関連性を高める基本

オーナー確認が済んだら、プロフィールの情報を埋めていきます。ここでの正確さと網羅性が、ローカル検索の「関連性」を左右します。
店名は実際の表記のまま登録する
Googleのガイドラインでは、ビジネス名は看板や名刺など実際に使っている名前と同じにすることが求められています。「下野市 ホームページ制作」のように、店名に地域名や業種のキーワードを足すのはガイドライン違反になります。
違反が見つかると、プロフィールの停止につながるおそれがあります。目先の表示を狙った書き換えは、取り返しのつかない損失につながりかねません。
店名のルールはガイドラインの改訂で細かく変わることがあります。迷ったときは、Googleのビジネス情報に関するガイドラインの最新の記述を確認したうえで、看板どおりに登録するのが安全です。
カテゴリと属性を具体的に選ぶ
カテゴリは、最も中心となる事業を「メインカテゴリ」に1つ選び、ほかの事業を追加カテゴリとして登録します。メインカテゴリは表示される検索語句に大きく関わるため、迷ったら最も売上や問い合わせの多い事業を選びましょう。
駐車場の有無、バリアフリー対応、支払い方法などの「属性」も、当てはまるものはすべて登録します。こうした細かな情報は、利用者の比較だけでなく、AIが店舗を説明するときの材料にもなります。
説明欄は「誰に何をしているか」を自社の言葉で書く
ビジネスの説明欄には、最大750文字まで書くことができます。提供しているサービス、対応している地域、ほかの店との違いを、お客様の言葉に近い表現で書きましょう。
説明欄にURLや、割引などの宣伝文句を詰め込むのは避けます。会社の考え方や、どんな相談を受けているかを具体的に書くほうが、読み手にもGoogleにも伝わりやすくなります。
書き終えたら、自社サイトの会社概要やサービスページと内容が食い違っていないかも確認してください。説明欄とWebサイトの両方で同じことを伝えていると、AIや利用者に正しく理解されやすくなります。
営業時間とNAP情報をそろえる
営業時間は、通常の営業時間に加えて、祝日や年末年始の「特別営業時間」まで登録しておきます。来店してみたら閉まっていた、という体験は、低評価のクチコミにつながりやすいからです。
店名(Name)、住所(Address)、電話番号(Phone)をまとめてNAP情報と呼びます。自社サイト、SNS、ポータルサイトのNAP情報を一字一句そろえることが、知名度の評価を正しく積み上げる土台になります。
商品・サービスの一覧を登録する
Googleビジネスプロフィールには、提供している商品やサービスを一覧で登録できる欄があります。サービス名と簡単な説明、価格の目安などを載せておくと、具体的な内容で検索した人に見つけてもらいやすくなります。
サービス名は社内の呼び方ではなく、お客様が検索に使う言葉に寄せるのがコツです。例えば「HP制作」よりも「ホームページ制作」のほうが、検索されやすい表現になります。
写真・動画と投稿で選ばれるプロフィールにする

情報が整ったら、次は見た目と鮮度です。地図検索では複数の候補が並ぶため、写真と最新情報が比較の決め手になることがよくあります。
写真はお客様が知りたい順に載せる
最初に載せたいのは、外観、入口、店内、商品やサービスの様子、スタッフの写真です。初めて来る人が「この建物で合っているか」「どんな雰囲気か」を判断できる写真を優先しましょう。
写真は一度載せて終わりではなく、季節や新メニュー、店内の改装に合わせて追加していきます。利用者が投稿した写真も表示されるため、オーナー側から最新の写真を出しておくことが大切です。
スマートフォンで撮影する場合も、明るい時間帯に、水平を意識して撮るだけで印象は大きく変わります。暗い写真やピントの合っていない写真は、かえって店舗の印象を下げてしまうので差し替えましょう。
動画は短く、雰囲気が伝わるものを
動画は、店内を歩いて紹介する様子や、施術や作業の流れなどを短くまとめたものが向いています。プロ並みの映像である必要はなく、実際の雰囲気が伝わることのほうが重要です。
長い動画を1本作るより、30秒前後の短い動画をテーマごとに分けて載せるほうが、見る側にも負担が少なく、更新もしやすくなります。
撮影の際は、お客様の顔や個人情報が映り込まないように注意してください。スタッフを映す場合も、事前に本人の了承を得ておきましょう。
「最新情報」の投稿を習慣にする
投稿機能では、お知らせ、イベント、特典などをプロフィール上に掲載できます。ブログの更新やキャンペーン、臨時休業などを投稿すれば、プロフィールが動いている店だと伝わります。
投稿は週1回程度を目安に、無理なく続けられるペースで続けることが大切です。投稿の表示回数は管理画面で確認できるので、反応のよかった内容を次の投稿に生かしましょう。

写真と投稿で避けたいこと
他社の写真やフリー素材を、自社の店舗写真のように載せるのは避けましょう。実際の店舗とのずれは、来店したお客様の不信感につながります。
投稿に電話番号を大きく入れた画像や、根拠のない「地域No.1」といった表現も控えます。景品表示法などの観点からも、事実にもとづいた表現を心がけることが大切です。
投稿の内容に迷ったら、お客様からよく受ける質問への答えを1つずつ投稿していく方法がおすすめです。ネタ切れを防げるうえ、プロフィールを見た人の疑問を先回りして解消できます。
クチコミを集めて返信する|知名度を育てる運用

クチコミは、ローカル検索の「知名度」に関わるだけでなく、お客様が来店を決める最大の判断材料です。集め方と返信の仕方の両方を、ルールに沿って整えていきましょう。
クチコミのお願いは「全員に、同じように」
クチコミを増やす基本は、来店したお客様に、投稿をお願いすることです。会計時にQRコード付きのカードを渡したり、サービス後のメールに投稿用のリンクを載せたりする方法がよく使われます。
大切なのは、満足していそうなお客様だけを選んでお願いしないことです。Googleのポリシーでは、特定の評価を求めることや、良い評価だけを選んで集めることは認められていません。
お願いのタイミングは、サービスを受けた直後が最も投稿してもらいやすいといわれます。スタッフの声かけの文言を決めておくと、店舗ごとのばらつきも抑えられます。
特典と引き換えのクチコミは避ける
Googleは、割引や景品などと引き換えにクチコミを求めることを、ポリシーで禁止しています。日本では2023年10月1日から、いわゆるステルスマーケティングが景品表示法の不当表示に加わりました。
「クチコミを書いてくれたら割引」という依頼は、Googleのポリシーと法律の両面でリスクがあります。表現や依頼方法に不安がある場合は、弁護士など専門家にご相談ください。

すべてのクチコミに丁寧に返信する
返信は、高評価・低評価にかかわらず、すべてのクチコミに行うのが理想です。Googleのヘルプでも、クチコミへの返信は順位を高めるためのヒントの1つとして挙げられています。
低評価のクチコミには、言い訳ではなく、事実の確認と改善の姿勢を短く示します。返信は投稿者だけでなく、これから来店を考えている人が読むものだと考えて書きましょう。
返信の中でお客様の個人情報や来店日時などに触れることは避けましょう。具体的なやり取りが必要な場合は、電話やメールなど別の窓口へ案内するのが基本です。
スパムや不当なクチコミへの対処
明らかに事実と異なるクチコミや、ポリシーに違反するクチコミは、管理画面から報告できます。ただし、低評価であることだけを理由に削除されることはありません。
2026年9月には、スパムと判断したクチコミの急増を検知した際に、新しい投稿を一時的に止めることを知らせる通知が海外で確認されています。誹謗中傷にあたるような書き込みで法的な対応を検討する場合は、弁護士にご相談ください。
効果測定|管理画面の数字で改善を回す

MEO対策は、取り組みっぱなしでは成果が分かりません。毎月同じ数字を見て、何が効いたのかを確かめながら進めましょう。
管理画面で見られる主な指標
Googleビジネスプロフィールの管理画面では、プロフィールが表示された回数、検索に使われた語句、電話、ルート検索、Webサイトへのクリックなどを確認できます。予約や問い合わせのボタンを設定している場合は、その操作も確認できます。
特に「検索に使われた語句」は、お客様がどんな言葉で自社を見つけているかが分かる貴重な情報です。想定していなかった語句が多い場合は、説明欄やサービス一覧に反映させましょう。
店名で検索された回数と、「地域名+業種」のような一般的な言葉で検索された回数を分けて見ることもポイントです。一般的な言葉での表示が増えていれば、まだ自社を知らない人に見つけてもらえている証拠になります。
追うべき指標は「行動」の数
表示回数が増えても、電話やルート検索が増えていなければ、来店や問い合わせにはつながっていません。追うべきなのは、表示回数よりも、電話・ルート検索・Webサイトのクリックといった「行動」の数です。
例えば、表示回数は多いのに行動が少ない場合は、写真や説明欄、クチコミの評価など、比べられたときに選ばれる材料が足りていない可能性があります。数字の組み合わせから、次に手を付ける場所を判断しましょう。
月ごとに数字を記録し、写真の追加や投稿、クチコミの依頼方法を変えた月と見比べると、効果のあった施策が見えてきます。季節による増減もあるため、前年の同じ月と比べる視点も持ちましょう。
Webサイトの計測とつなげる
Googleビジネスプロフィールに載せるWebサイトのURLに、計測用の目印(パラメータ)を付けておくと、GA4などのアクセス解析で地図検索からの訪問を区別できます。どのページが読まれ、問い合わせにつながったかまで追えるようになります。
地図検索からの訪問者が最初に見るページに、営業時間や地図、問い合わせ方法を分かりやすく置いておくことも大切です。MEOとWebサイトを一体で改善すると、成果が出やすくなります。
月1回の点検で見るべき項目
数字の確認とあわせて、月に1回はプロフィールの中身も点検しましょう。営業時間と特別営業時間、電話番号、説明欄、写真の鮮度、未返信のクチコミ、届いている修正提案の6つを確認すれば、大きな漏れは防げます。
点検の結果は、日付と担当者を添えて簡単な記録に残しておくと、担当者が替わっても運用の質を保てます。
業種別に見るMEO対策のポイント

基本は共通ですが、業種によって重視すべきポイントは少しずつ異なります。自社に近い業種を参考にしてください。
飲食店はメニューと混雑状況の情報が鍵
飲食店では、料理の写真とメニュー、価格帯、予約の可否が比較の決め手になります。メニューは写真だけでなく、プロフィールのメニュー欄にも登録しておくと、検索語句との関連性が高まります。
席数や個室の有無、テイクアウト対応など、利用シーンが想像できる属性も漏れなく登録しましょう。
営業時間の変更が多い業態でもあるため、臨時休業や時短営業の情報は、決まった時点ですぐに反映させることが大切です。
美容・健康サービスは予約までの導線を整える
美容室や整体院などでは、予約ボタンや予約ページへのリンクを設定し、プロフィールから迷わず予約できるようにします。スタッフの紹介や施術の雰囲気が分かる写真も効果的です。
施術の効果を断定するような表現は避け、提供しているメニューを事実として分かりやすく伝えることを心がけましょう。
キャンセル規定や駐車場の案内など、来店前に知っておきたい情報を説明欄や投稿で伝えておくと、当日のトラブルや低評価のクチコミを減らすことにもつながります。
小売店・事業所は取り扱い内容を具体的に
小売店では、扱っている商品やブランドを、商品情報やサービス欄に具体的に登録します。「この店にあの商品はあるか」という検索に対して、候補に入りやすくなります。
来店しないBtoBの事業所でも、サービス提供地域を設定し、対応している業務を具体的に書くことで、地域名を含む検索で見つけてもらいやすくなります。
製造業や建設業などでは、施工事例や製品の写真を継続的に追加することで、どんな仕事をしている会社なのかが伝わりやすくなります。
医療機関は広告規制に配慮する
医療機関のプロフィールも、診療時間や休診日、対応している診療科目を正確に載せることが基本です。一方で、医療機関の情報発信には医療法や医療広告ガイドラインによる規制があります。
投稿や説明欄の表現、クチコミへの返信内容が規制に抵触しないかは、慎重な確認が必要です。判断に迷う場合は、専門家にご相談ください。
士業・専門サービスは信頼の材料を見せる
税理士や行政書士、コンサルタントなどの専門サービスでは、対応している業務の範囲と、相談の流れを分かりやすく示すことが大切です。事務所の外観や相談スペースの写真は、初めての方の不安を和らげます。
資格や所属団体など、確認できる事実を説明欄に書いておくと信頼の判断材料になります。誇大な表現は避け、事実を淡々と伝えることを心がけましょう。
MEO対策でやってはいけないこと

最後に、MEO対策で避けるべき行為を整理します。短期的に表示が増えたように見えても、プロフィールの停止やクチコミの削除につながると、積み上げてきた評価を一度に失いかねません。
店名へのキーワードの追加
前述のとおり、実際の店名に地域名や業種を足して登録するのはガイドライン違反です。第三者から報告されて修正されるだけでなく、プロフィールが停止される場合もあります。
看板の表記と登録名がずれている場合は、まず実際の表記にそろえることから始めましょう。
実体のない住所での登録
バーチャルオフィスや、実際に営業していない場所の住所でプロフィールを作ることは認められていません。店舗を増やしたように見せるために複数のプロフィールを作る行為も、同様に違反となります。
実際にお客様に対応している場所だけを、事実どおりに登録することが、長く使えるプロフィールの条件です。
クチコミの自作自演や買い取り
自社や関係者がお客様を装ってクチコミを書くこと、業者から高評価のクチコミを購入することは、Googleのポリシーで禁止されています。競合のプロフィールに事実と異なる低評価を書き込むことも、当然許されません。
こうした行為はGoogleのスパム検知で削除されるだけでなく、景品表示法などの法的な問題に発展するおそれもあります。
順位を保証する業者への丸投げ
「必ず1位にします」と約束する業者には注意が必要です。Google自身が順位を保証していない以上、確実に上位になると言い切ることは誰にもできません。
外部に依頼する場合は、何をするのか、どんな数字で効果を報告するのかを契約前に確認しましょう。オーナー権限を渡さないことも忘れないでください。
契約を検討する際は、月額の費用だけでなく、作業の内容と報告の頻度、解約時の扱いを書面で確認しておくと安心です。MEO対策の費用の考え方は、別の記事で詳しく整理しています。
よくある質問(FAQ)

MEO対策の効果はどのくらいで出ますか?
情報を整えた直後から表示が増えることもあれば、数か月かかることもあり、期間を確約することはできません。競合の状況や地域、業種によって大きく異なります。
まずは3か月ほど、情報の整備と写真・投稿・クチコミへの返信を続け、管理画面の数字の変化を見ていくのがおすすめです。
Googleビジネスプロフィールの利用にお金はかかりますか?
プロフィールの作成と運用は無料です。費用がかかるのは、地図枠への広告を出す場合や、運用を外部に依頼する場合です。
外部に依頼する場合も、オーナー権限は自社に残しておくことをおすすめします。
クチコミの返信は誰が書くべきですか?
店舗の責任者か、店舗の状況をよく知っている人が書くのが理想です。定型文の使い回しではなく、クチコミの内容に触れた返信を心がけましょう。
返信の方針を社内で決めておくと、担当者が変わっても対応の質をそろえられます。
修正提案の通知に気づかなかったらどうなりますか?
Googleのヘルプでは、通知から4日以内に承認または拒否するよう案内されています。対応がない場合や、ほかの公開情報で裏付けがある場合は、提案どおりに更新されることがあります。
通知メールの受信設定を確認し、少なくとも週に1回は管理画面を開く習慣をつけておくと安心です。
AIが自社について誤った説明をしていたら、どうすればよいですか?
まずは、プロフィールの説明欄や属性、自社サイトの情報が正しく最新になっているかを確認してください。AIは公開されている情報をもとに説明を作るため、元の情報を整えることが基本の対策です。
Googleマップでは、表示されている内容について報告する機能も用意されています。
MEO対策は自社だけでもできますか?
できます。登録、情報の整備、写真の追加、投稿、クチコミへの返信は、どれも管理画面から自社で行える作業です。
一方で、継続することが一番の難しさでもあります。社内で続ける仕組みを作るのが難しい場合は、設計だけを専門家に相談し、日々の運用は社内で行う方法もあります。
まとめ|Googleビジネスプロフィールは「育てる」時代へ

MEO対策の中心は、Googleビジネスプロフィールを正確に整え、写真と投稿で鮮度を保ち、クチコミに丁寧に向き合うことです。順位はお金で買えず、関連性と知名度を地道に高めることが近道です。
この1年で、店舗への質問にAIが答え、AIが店舗の説明文を書き、第三者の修正提案には4日以内の対応が求められるようになりました。載せている情報がそのまま自社の紹介文になる時代だからこそ、情報を放置しない運用が欠かせません。
まずは今日、自社のプロフィールを開き、営業時間と説明欄が最新かを確認するところから始めてみましょう。

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代表の三田健司は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作とSEOで延べ1,000件以上の実績があります。ガイドラインに沿った方法で、地域のお客様に選ばれるプロフィールづくりを一緒に進めます。
ご相談はお問い合わせフォームからお気軽にどうぞ。

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Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
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