記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「うちの会社の電話に、問い合わせがぱったり来なくなった」。地域で商売をされている経営者の方から、ときどきこうしたご相談をいただきます。
検索順位も落ちていない、広告も止めていない。それなのに電話が鳴らない。原因を一緒に探していくと、思いもよらない場所に行き着くことがあります。Googleマップに表示されている「自社の写真」です。
2026年9月10日、海外のSEO専門メディアであるSearch Engine Roundtableが、Googleマップの投稿写真を悪用した手口を報じました。第三者がAIで作った画像に別の電話番号を載せ、店舗のプロフィールに投稿するという内容です。
本記事では、この手口がどういう仕組みで成立してしまうのか、自社のGoogleビジネスプロフィールをどう点検すればよいのか、そして偽の写真を見つけたときに何をすればよいのかを、中小企業の現場目線で整理します。
Googleマップで今なにが起きているのか
他人の店の写真欄に、別の電話番号が載る
報じられたのは、Googleマップの「投稿者（ローカルガイド）」の仕組みを使った手口です。誰でも店舗のプロフィールに写真を投稿できる機能を、第三者が悪用しています。
投稿されるのは、AIで生成したと見られる画像です。その画像には、その店の屋号らしき文字と一緒に、まったく関係のない電話番号が大きく載せられています。
検索した人は「この店の写真に載っている番号だから、この店の番号だろう」と思い込んで電話をかけてしまいます。実際につながる先は、まったく別の相手です。
電話番号は、プロフィールの「電話」欄に正しく登録されています。それでも画面上で先に目に入るのが写真であれば、そちらを信じてしまう人が出てきます。
1件の被害ではなく、広く面で起きている
同記事によると、この写真を投稿していたアカウントは、米国内の無関係な事業者に対して150件を超える写真投稿を行っていたと報告されています。
しかも、それらの画像にはすべて同じ電話番号が載っていたとされています。狙いを1社に定めた嫌がらせではなく、広く網を張って電話を横取りする組織的な行為と見るのが自然です。
裏を返せば、同じ番号が使われている以上、まとめて見つけて消すこともできるはずです。記事でもその点が指摘されていますが、実際には対応が追いついていなかったと報じられています。
報告した米国の担当者は、Googleへの通報とサポートへの連絡を行ったものの、定型の案内が返ってくるだけで解決に至らなかったと述べています。
通報の窓口は用意されていても、内容が正しく伝わらなければ動いてもらえません。どこに何を書くかで結果が変わるという点は、あとで触れる報告手順にも関わってきます。
日本の事業者にも他人事ではない
現時点で報じられているのは米国の事例です。日本国内で同じ規模の被害が確認されているという報道は、筆者が調べた範囲では見当たりませんでした。
ただし、投稿の仕組みは世界共通です。誰でも写真を投稿できるという点も、AIで本物らしい画像を作れるという点も、日本だけ違うということはありません。
先回りして自社の状態を確認しておくことに、コストはほとんどかかりません。数分で終わる点検で気づけるなら、やっておく価値は十分にあります。
Googleビジネスプロフィールは、登録したあと放置されやすい領域です。営業時間を直した以来ログインしていない、という会社は珍しくありません。写真欄はその典型で、気づかないうちに中身が変わっていることがあります。
なぜ偽の電話番号写真が目立ってしまうのか
投稿写真は、オーナーの写真と同じ棚に並ぶ
Googleビジネスプロフィールの写真欄は、オーナーが登録した写真と、ユーザーが投稿した写真が同じ場所に集まる設計になっています。
どの写真を目立つ位置に出すかは、Googleの側が自動で決めています。オーナーが「この1枚を一番上にしたい」と指定して固定できるわけではありません。
今回報告された事例でも、偽の画像がカバー写真のように大きく表示されてしまい、あとから自社の写真やロゴを追加しても入れ替わらなかったとされています。
自社の写真を増やせば押し下げられる、という単純な話にはならないわけです。ここが、この問題を厄介にしている構造的な理由のひとつです。
AI生成で「それらしさ」の壁が下がった
以前であれば、他人の店になりすました画像を用意するには、実際にその店を撮影するか、それらしい素材を探してくる必要がありました。
いまは画像生成AIに文章を打ち込むだけで、店構えらしい絵や看板らしいデザインが数秒で作れます。量産のコストが下がったことが、この手口が「面」で広がる下地になっています。
以前は1件あたりに手間がかかったため、割に合わない行為でした。その前提が崩れたことで、広く薄く仕掛ける形に変わってきています。
なお、Googleのマップに関するユーザー投稿ポリシーでは、AIが作ったコンテンツにも人が作ったコンテンツと同じ基準が適用されると明記されています。AI製だから見逃される、という扱いにはなっていません。
電話は「検索結果からそのまま」かけられる
地域の検索は、スマートフォンで行われる割合が高い領域です。画面に出た番号をそのままタップして発信する人が多くいます。
その場面で、プロフィールの電話番号欄ではなく写真に載った番号を見てしまえば、本人にはまったく違和感がありません。自社サイトを見に行く手前で流出してしまうわけです。
問い合わせ件数の減少として表れるため、原因に気づきにくいのもこの手口の厄介なところです。順位もアクセスも落ちていないのに、電話だけが減ります。
アクセス解析を見ても、この種の流出は数字に出ません。サイトを経由せずに電話だけが別の相手へ流れるためです。異変に気づく手がかりが、そもそも手元に残らない構図になっています。
Googleはこの手口をどう防いできたのか
電話番号を重ねた画像を検出する仕組みがある
実はこの手口自体は、まったく新しいものではありません。Googleは公式ブログで、投稿写真に不正確な電話番号を重ねる詐欺があることを以前から説明しています。
同社は、画像の細かな見た目やレイアウトを解析して「番号が重ねられている写真」を見分ける機械学習モデルを導入したと述べています。公開される前の段階で大半を検出しブロックできた、という説明です。
つまり自動の防御網は存在しています。ただし「大半」であって、すべてを止められているわけではありません。
削除実績の規模を数字で見る
同じ公式ブログでは、2022年の対応実績も公開されています。ポリシー違反のクチコミを1億1,500万件以上ブロックまたは削除したと報告されています。
写真については2億枚以上、動画については700万件以上が対象になったとされています。偽のビジネスプロフィール作成の試みも2,000万件停止したという記載があります。
桁の大きさは、それだけ悪用の試行が絶えないことの裏返しでもあります。網が粗いというより、投げ込まれる量が桁違いだと捉えるほうが実態に近いでしょう。
あわせて同社は、なりすましの電話営業や偽クチコミ販売を行っていた業者に対して法的措置を取ったことや、各国の規制当局と知見を共有していることも公表しています。技術と運用の両面から手を打っている、という説明です。
自動検出をすり抜けるケースは残る
今回報じられた事例は、その「すり抜けた側」にあたります。同じ番号を載せた画像が150件以上も残っていたと報告されている以上、検出が追いついていなかったことになります。
ここでGoogleを批判する意図はありません。悪用の手口は常に変化しますし、対策が後追いになる局面はどのプラットフォームにもあります。
事業者の側として押さえておきたいのは、自動で守られている前提に立たず、自分のプロフィールは自分で見る習慣をつけておくという一点です。
自社のプロフィールを点検する手順
まずは「お客様の目線」で検索してみる
最初にやっていただきたいのは、管理画面を開くことではありません。スマートフォンで自社名を検索し、お客様が見るのと同じ画面を見ることです。
ログインしていない状態のブラウザで見ると、より実際に近い表示になります。表示された写真の一番手前に、見覚えのない画像が出ていないかを確認します。
特に注意して見るのは、画像の中に電話番号や「今すぐ電話」といった文字が焼き込まれていないかどうかです。自社で作った覚えのない番号があれば、その時点で要注意です。
パソコンで確認する場合は、ブラウザのシークレットウィンドウを使うと近い見え方になります。普段ログインしている管理者の画面とは表示が異なることがあるため、この一手間が効きます。
写真の一覧をひと通り送って見る
次に、写真の一覧を開いて全体をざっと確認します。表示は「オーナー提供」と「お客様」などに分かれているため、後者を重点的に見ます。
枚数が多い場合でも、サムネイルを眺めていけば違和感のある画像は目に留まります。店内の雰囲気と合わない画像、看板の文字が不自然な画像がサインです。
自社で撮った写真であれば、いつ・どこで撮ったかをすぐ思い出せるはずです。思い出せない写真が混じっていたら、それが確認すべき1枚です。
AI生成画像は、文字まわりの崩れ方に特徴が出やすい傾向があります。よく見ると読めない文字が混ざっている、といった違和感が手がかりになります。
建物の形が実在の店舗と微妙に違う、看板の書体が自社のものと異なる、季節感が合わないといった点も判断材料になります。自社のことは自社がいちばん詳しいので、違和感を信じて構いません。
投稿者のプロフィールも見ておく
怪しい画像を見つけたら、投稿した人のプロフィールを開いてみてください。Googleマップでは、その人の他の投稿も確認できます。
まったく関係のない業種や遠方の店舗に、同じような画像を大量に投稿していれば、組織的なスパムの可能性が高まります。
この確認は、後述する報告のときに状況を説明する材料にもなります。スクリーンショットを残しておくと、社内での共有もしやすくなります。
記録を残す際は、撮影した日付と、画面のどこに表示されていたかも一緒にメモしておきます。あとから経緯を説明する必要が出たときに、そろっているかどうかで手間が大きく変わります。
偽の写真を見つけたときの報告手順
Google検索の画面から報告する
Googleの公式ヘルプでは、ユーザーが投稿した写真や動画の削除をリクエストする手順が案内されています。まずビジネスプロフィールを開きます。
「写真」から「写真をすべて確認」を選び、削除したい写真を開きます。右下の「問題を報告」を選び、理由を選択して送信する流れです。
理由の選択肢には「プライバシーに関する懸念」などが用意されています。電話番号が焼き込まれた画像であれば、内容に最も近いものを選んで送信します。
選択肢の名称は画面の更新で変わることがあります。迷ったときは、実際に起きていること（自社と無関係の電話番号が写真に載っている）に最も近い項目を選べば問題ありません。
Googleマップアプリから報告する
スマートフォンのGoogleマップアプリからも報告できます。右下の「ビジネス」をタップし、「ビジネスプロフィールを表示」から「写真」へ進みます。
操作の名称や配置はアプリの更新で変わることがあります。見当たらないときは、写真を開いた状態でメニューを探すと見つかります。
該当の写真を開いたら、右上のその他アイコンから「報告」をタップします。理由には「スパム」や「個人情報」といった項目が用意されています。
同ヘルプでは、写真を投稿したユーザーのプロフィール自体を報告することもできると案内されています。複数の店舗に同じ画像を投稿している相手には、こちらも併せて検討する価値があります。
同じ写真を何度も報告しない
報告した内容は審査され、ポリシー違反と判断されればプロフィールから削除されます。この審査には数営業日かかることがある、とヘルプに書かれています。
Googleのユーザー投稿コンテンツポリシーでは、他者になりすます内容や誤解を招く内容が禁止されています。今回のような画像は、その趣旨に照らして問題のある投稿にあたると考えられます。
注意したいのは、同じ写真に対して削除リクエストを何度も送ると、審査プロセスがかえって遅れる場合があるとGoogleが明記している点です。
早く消したい気持ちはよく分かりますが、連投は逆効果になりえます。1回送ったら、まずは数営業日待つのが正しい進め方です。
報告しても消えないときの現実的な打ち手
正しい番号を、複数の場所で示しておく
削除を待つあいだも、お客様の電話は動いています。写真1枚の削除に賭けるのではなく、正しい番号に出会う機会を増やしておくことが実務的な守りになります。
自社サイトのトップページとお問い合わせページ、各サービスページの上部、SNSのプロフィール欄。同じ番号が複数の場所で一致していれば、利用者が違和感に気づく確率は上がります。
ビジネスプロフィールの電話番号欄も、この機会に正しいか確認しておきましょう。転送前の番号が古いまま残っているケースは、実務でもしばしば見かけます。
あわせて、社名・住所・電話番号の表記をサイトと一致させておくことも大切です。表記のゆれは、検索エンジン側の理解にも、利用者の判断にも影響します。
自社の写真を充実させる
オーナーが登録した写真が少ないと、投稿写真が相対的に目立ちやすくなります。外観・内観・スタッフ・商品と、複数の切り口で写真を増やしておくのは有効です。
ただし、写真を足せば偽の画像が押し下げられると保証されるわけではありません。今回の事例でも、追加しても入れ替わらなかったと報告されています。
それでも、写真の充実はMEO全体にとってプラスに働きます。削除を待つ間にやっておいて損のない作業だと捉えるのが現実的です。
できれば、看板や外観がはっきり分かる写真を1枚入れておきましょう。実際の店構えが分かる写真があると、利用者が偽の画像との違いに気づきやすくなります。
被害が出ているなら記録を残す
実際に顧客が誤った番号にかけて金銭的な被害に遭った場合は、事業者側の対応も変わってきます。画面のスクリーンショット、発見日時、報告した日付を記録しておきます。
お客様から「電話がつながらなかった」「知らない会社が出た」という声が届いた場合も、日時と内容を控えておきましょう。被害の広がりを把握する材料になります。
Googleのヘルプには、法律に違反している可能性のあるコンテンツについて別途報告する窓口があることも案内されています。悪質な事案では、そちらの利用も選択肢になります。
なりすましや業務妨害にあたるかどうかの判断は法律の領域です。被害が具体化している場合は、弁護士など専門家にご相談ください。所轄の警察や消費生活センターへの相談も検討対象になります。
業種別に見る危険度と日々の予防
緊急性の高い業種はとくに狙われやすい
今回報告された被害者は屋根工事の会社でした。水道・鍵・電気・害虫駆除といった、困りごとが起きてすぐ電話をかける業種は、構造的に狙われやすい領域です。
お客様は急いでいるため、番号の出どころを確かめる余裕がありません。「すぐ電話する」動機が強い業種ほど、写真に載った番号の効き目が大きくなります。
該当する業種の方は、月に1回の点検を業務に組み込むことをおすすめします。5分で終わる確認が、トラブルの芽を摘みます。
繁忙期の前後はとくに確認しておきたいタイミングです。依頼が集中する時期は、横取りされたときの損失も大きくなるためです。
飲食・美容など予約中心の業種
飲食店や美容室のように予約の電話が中心の業種でも、番号を横取りされる影響は小さくありません。予約が入らないだけでなく、後日のクレームにつながる恐れもあります。
これらの業種は投稿写真が多く集まりやすいという特徴もあります。料理や店内の写真に紛れると、不審な1枚を見落としやすくなります。
写真の枚数が多い店舗ほど、月次の点検を決まった曜日に固定しておくと確実です。担当者を決めておくと、見落としが減ります。
クチコミの返信を確認するタイミングと合わせてしまうのも良い方法です。ビジネスプロフィールを開く用事をひとつにまとめると、続けやすくなります。
クリニック・士業など信用が資産の業種
医療機関や士業事務所では、誤った番号につながること自体が信用の問題になります。患者や相談者が不安を抱える場面で起きるためです。
これらの業種は、そもそもGoogleビジネスプロフィールの情報精度が集患・集客に直結します。写真欄の点検は、診療時間や休診日の更新と同じ扱いで運用に組み込むとよいでしょう。
なお医療の情報発信には広告規制など固有のルールがあります。掲載内容の可否について迷う点は、専門家にご相談ください。
よくある質問（FAQ）
オーナー側で投稿写真を直接削除できますか
ユーザーが投稿した写真は、オーナーの権限で直接削除することはできません。できるのは、Googleに対して削除をリクエストすることです。
リクエストは審査を経て判断されるため、必ず削除されると確約はできません。まずは正しい手順で1回報告し、結果を待つ形になります。
削除までどのくらいかかりますか
Googleのヘルプでは「数営業日かかることがある」と案内されています。案件ごとに差があるため、具体的な日数を確約することはできません。
待っている間は、自社サイトやSNSで正しい電話番号を明確に示しておく対応を並行して進めるのが現実的です。
投稿写真の受け付けを止められますか
ユーザーによる写真投稿を、オーナー側の設定でまとめて停止する機能は用意されていません。マップの仕組みの一部として組み込まれているためです。
止められない以上、定期的に見に行く運用でカバーすることになります。点検を仕組みにしてしまうのが、もっとも確実な対処です。
日本でも同じ被害は起きていますか
今回報じられたのは米国の事例で、日本国内での同規模の被害を示す公的な統計は確認できていません。手口自体は国を問わず成立しうるものです。
「日本ではまだ報告が少ない」と「日本では起きない」は別の話です。確認のコストが低い以上、先に点検しておく判断が合理的だと考えます。
なお日本では、以前からGoogleを名乗る不審な電話や、ビジネスプロフィールの代行を装った営業が確認されています。地図まわりが狙われやすい領域であることは共通しています。
MEO対策の会社に頼めば防げますか
投稿を未然に防ぐことは、代行会社であってもできません。できるのは、定期的な監視と、発生時の適切な報告・記録の運用です。
「必ず削除できます」「絶対に防げます」といった説明があれば、その根拠を確認したほうがよいでしょう。仕組み上、確約できる領域ではありません。
まとめ｜写真欄の点検を月1回の習慣に
2026年9月10日に報じられたのは、Googleマップの投稿写真に別の電話番号を載せ、店舗にかかるはずの電話を横取りする手口でした。1社の被害ではなく、150件を超える店舗に同じ番号の画像がまかれていたと報告されています。
Googleは以前から、番号を重ねた画像を検出する機械学習モデルを導入していると説明しています。それでも今回のようにすり抜ける事例は発生しました。自動の守りがあることと、自社が確実に守られることは同じではありません。
オーナーが投稿写真を直接消すことはできず、できるのは削除のリクエストです。審査には数営業日かかることがあり、同じ写真を何度も報告すると逆に遅くなる場合があるとGoogleは明記しています。焦らず1回、正しく報告するのが要点です。
並行して、自社サイト・SNS・プロフィールの電話番号をそろえておくこと、オーナー写真を充実させておくことが、被害を小さくする実務的な備えになります。守りの本体は削除ではなく、正しい情報に出会う経路を増やしておくことです。
今日できることを1つだけ挙げるなら、スマートフォンで自社名を検索し、表示されている写真を上から10枚ほど確認してみてください。見覚えのない番号が写り込んでいないか。それだけで、気づける被害があります。
なお、この記事で扱ったのは海外で報じられた事例です。日本での発生状況や、Google側の対応方針が今後変わる可能性もあります。新しい情報が出た際には、改めて取り上げていきます。
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株式会社アクセス・リンクでは、栃木県下野市を拠点に、中小企業のSEO対策・MEO対策・ホームページ制作を支援しています。代表の三田健司は全日本SEO協会の認定SEOコンサルタントとして、Googleの公式情報にもとづいた実務的な助言を行っています。
Web制作の実務は10年以上、これまでに延べ1,000件以上のサイト・プロフィールに関わってきました。ビジネスプロフィールの点検、写真や基本情報の整備、検索からの問い合わせを増やす導線づくりまで、一社ごとの状況に合わせてご提案します。
「見覚えのない写真が出ている」「電話の件数が急に減った」といったご相談も承っています。まずはお問い合わせフォームからお気軽にご連絡ください。現状の確認から一緒に進めていきます。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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