記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「ChatGPTに顧客の名前を入れてメールを作らせたけれど、大丈夫だったのか」「無料版のAIを社員が勝手に使っていて、何が漏れているのか分からない」。AI導入のご相談の中で、こうした不安の声をいただくことが増えています。
生成AIは便利な道具ですが、入力した内容は自社のパソコンの中ではなく、サービス事業者のサーバーに送られます。何を入れてよく、何を入れてはいけないのか、そして各サービスでどの設定を確認すればよいのかを知っておくだけで、情報漏えいの多くは防ぎやすくなります。
この記事では、AIに入力してはいけない情報を7つに分けて整理し、ChatGPT・Claude・Gemini・Microsoft 365 Copilotの学習設定と、法人向けプランとの違いを各社の公式ヘルプにもとづいて解説します。誤って入力してしまったときの対応も、手順としてまとめました。
筆者は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作とSEOに10年以上携わり、延べ1,000件以上のご相談に対応してきました。現在は中小企業のAI導入支援も行っており、社内でAIを使い始める際の設定確認を実際にお手伝いしています。
AIに入力した情報はどこへ行く？漏えいが起きる仕組み
対策を考える前に、入力した文章がどう扱われるのかを押さえておきましょう。仕組みが分かると、どこに気をつければよいかが自然に見えてきます。
入力した内容は事業者のサーバーに送られる
ChatGPTやGeminiのような生成AIは、入力した文章をインターネット経由で事業者のサーバーに送り、そこで回答を作って返しています。つまり、AIに文章を貼り付けた時点で、その情報は社外に出ていると考える必要があります。
メールソフトに下書きを書くのとは違い、送信ボタンを押した瞬間に外部のサービスへ渡る点が大切です。「AIに入力する」は「社外のサービスに情報を預ける」のと同じと社内で共有しておくと、判断がぶれにくくなります。
学習に使われる場合と使われない場合
多くのサービスでは、個人向けのプランで入力内容をAIの改善、つまり次のモデルの学習に使う場合があります。学習に使われた情報がそのまま他人の回答に出てくるとは限りませんが、自社の管理の外で長く保存され、利用されることになります。
一方で、法人向けプランやAPI（ほかのシステムからAIを呼び出す仕組み）では、既定で学習に使わないとしているサービスが一般的です。どちらに当たるかは、プランと設定で決まります。
人による確認と保存期間がある
学習に使わない設定にしていても、入力内容がすぐに消えるわけではありません。たとえばGoogleのGeminiアプリのプライバシーハブには、アクティビティを保存しない設定でも、回答や安全確保のために会話を72時間保存すると書かれています。
また、品質や安全性の確認のために、一部の会話を人が確認する仕組みを設けているサービスもあります。学習を止める設定は「誰にも見られない」設定ではないことを理解しておきましょう。
漏えいの多くは「設定」と「使い方」から起きる
生成AIによる情報漏えいというと、AIが勝手に秘密を話してしまう場面を想像しがちです。しかし実務で多いのは、学習設定を確認しないまま使っていた、共有リンクを誰でも見られる状態で送ってしまった、といった設定や使い方の問題です。
IPA（情報処理推進機構）が2026年1月29日に発表した「情報セキュリティ10大脅威 2026」の組織編では、「AIの利用をめぐるサイバーリスク」が初めて選ばれ、3位に入りました。AIの使い方そのものが、企業のセキュリティ課題として扱われる段階に来ています。
AIに入力してはいけない情報｜7つの分類で整理
次に、入力してはいけない情報を具体的に見ていきます。社内で共有しやすいよう、7つの分類にまとめました。
顧客・社員の個人情報
氏名、住所、電話番号、メールアドレス、顧客番号など、特定の人が分かる情報は最も注意が必要です。社員の評価や給与、健康に関する情報も同様です。
個人情報保護委員会は2023年6月2日の注意喚起で、事業者が個人情報を含むプロンプト（AIへの指示文）を入力する場合は、利用目的の範囲内かを十分に確認するよう求めています。本人の同意なく個人データを入力し、それが応答の出力以外の目的で扱われる場合は、個人情報保護法に違反するおそれがあるとも示しています。
実務では「個人情報は原則として入力しない」と決めておくのが安全です。どうしても必要な場合は、学習に使われないことを確認した法人向けの環境に限ってください。
取引先から預かった情報と守秘義務のある情報
取引先の図面、見積書、仕様書、契約書など、守秘義務契約（NDA）を結んで受け取った資料は入力しないのが原則です。自社の情報ではないため、自社の判断だけで社外のサービスに渡してよいものではありません。
契約書に「第三者への開示禁止」とある場合、AIサービスへの入力がそれに当たるかは契約の文言によります。判断に迷うときは、取引先に確認するか、弁護士など専門家にご相談ください。
社外秘の数字と未発表の情報
売上や利益の内訳、仕入れ値、未発表の新商品、採用や人事異動の予定なども入力を避けたい情報です。発表前の情報が外部に残ると、取引や株価、採用活動に影響するおそれがあります。
不正競争防止法で営業秘密として守られるには、秘密として管理されていることが要件の一つになります。社外のサービスへの入力ルールがあいまいだと、いざというときに管理していたと説明しにくくなる点にも注意が必要です。
パスワード・APIキー・ログイン情報
管理画面のパスワード、APIキー、サーバーの接続情報などは、AIに入力してはいけない情報の代表です。エラーの原因を調べてもらおうとして、設定ファイルを丸ごと貼り付けてしまう例が見られます。
設定ファイルやログを貼るときは、パスワードやキーの部分を「＊＊＊」などに置き換えてから入力してください。万一貼ってしまった場合は、会話を消すだけでなく、そのパスワードやキーを新しいものに変えることが大切です。
その他に気をつけたい3つの情報
残りの3つは、ソースコード、社内のシステム構成、そして写真や画面のスクリーンショットです。ソースコードには、ほかの人が書いた部分や、取引先から預かった部分が含まれていることがあります。
社内のネットワーク構成や使っているソフトの一覧は、攻撃する側にとって手がかりになる情報です。スクリーンショットは、画面の端に顧客名や通知が写り込みやすいので、貼る前に必ず確認しましょう。
入力してもよい情報と「加工すれば使える」情報
入力してはいけない情報ばかりを並べると、AIを使える場面がなくなってしまうように感じるかもしれません。実際には、公開済みの情報や、少し手を加えた情報で十分に役立つ場面が多くあります。
公開済みの情報はそのまま使える
自社のホームページに載せている会社概要、商品説明、プレスリリースなど、すでに公開している情報は入力しても問題になりにくい情報です。ブログ記事の構成案や、公開済みの商品説明を言い換える作業などは、AIが得意とする使い方です。
一般的な知識の質問や、文章の言い回しの相談も同様です。まずはこうした安全な使い方から始めると、社員がAIに慣れるのも早くなります。
固有名詞を伏せ、数字を丸めて使う
社内の情報を使いたいときは、固有名詞を「A社」「Bさん」に置き換え、金額や件数を丸めてから入力する方法が有効です。たとえば「A社への値上げのお願いの文面を、丁寧な表現で作ってください」とすれば、取引先の名前を出さずに済みます。
AIに渡すのは「型」や「表現」の相談だけにして、中身の固有情報は人が後から書き足すという分担にすると、安全と便利さを両立しやすくなります。
加工しても危ないケースもある
名前を消しても、業種、地域、日付、金額などを組み合わせると、どの会社や誰の話か分かってしまう場合があります。小さな町の取引や、業界内で話題になっている案件は、特に特定されやすいので注意が必要です。
迷ったときは「この文章が取引先の目に触れても問題ないか」を基準に考えてください。少しでも不安があれば、入力しないか、法人向けの環境で扱うのが無難です。
主要AIサービスの学習設定｜ChatGPT・Claude・Gemini・Copilot
ここからは、主なAIサービスで確認したい設定を紹介します。内容は2026年10月27日時点で各社の公式ヘルプ・発表を確認したもので、画面の表示名は変わることがあります。
ChatGPTの設定
OpenAIのヘルプによると、個人向けのFree・Plus・Proでは、入力した内容をモデルの学習に使う場合があります。止めたいときは、設定の「データコントロール」にある「すべての人のためにモデルを改善する」をオフにします。
履歴を残したくない相談には「一時チャット」が使えます。一時チャットは履歴に表示されず、学習にも使われず、安全確保のために最大30日間保存されたのちシステムから削除されると説明されています。
Claudeの設定
Anthropicは2025年8月28日、個人向けのFree・Pro・Max（これらのアカウントで使うClaude Codeを含む）の規約を改定しました。利用者が許可した場合に会話を学習に使う方式になり、許可した場合の保存期間は5年、許可しない場合は従来どおり30日とされています。
既存の利用者は2025年10月8日までに選ぶよう案内されていたので、そのときに何を選んだか覚えていない方は、設定のプライバシーの項目を一度確認してください。なお、削除した会話は今後の学習には使わないとされています。
Geminiの設定
GoogleのGeminiアプリでは、「アクティビティを保持」がオンのとき、会話がGoogleのサービス改善や生成AIモデルの学習に使われます。人のレビュアーが一部の会話を確認し、確認された会話はアカウントと切り離したうえで最大3年保存されると説明されています。
この設定をオフにすると、フィードバックを送信しない限り今後の会話は学習に使われませんが、回答や安全確保のために72時間は保存されます。プライバシーハブには、レビュアーに見られたくない機密情報は入力しないよう明記されています。
Microsoft 365 Copilotの場合
Microsoftは、職場のアカウントで使うMicrosoft 365 CopilotとCopilot Chatについて、エンタープライズデータ保護のもとでは、プロンプトや回答が基盤モデルの学習に使われないと説明しています（製品の名称は変更されることがあります）。すでにMicrosoft 365を使っている会社は、まずこの仕組みの対象になる使い方をしているかを確認しましょう。
同じ「Copilot」という名前でも、個人のMicrosoftアカウントで使う場合は、この説明の対象になるとは限りません。社員がどのアカウントでログインしているかを確かめることが、最初の一歩になります。
無料版・個人向けプランと法人向けプランの違い
学習設定は大切ですが、社員一人ひとりの設定に任せる運用には限界があります。そこで検討したいのが、法人向けプランの利用です。
法人向けプランは既定で学習に使わない
OpenAIはChatGPT Business・Enterprise・EduとAPIの入出力を、既定では学習に使わないとしています。AnthropicのClaude for Work（TeamとEnterprise）やAPIも、2025年8月の規約改定の対象外です。
Google Workspaceの生成AIのプライバシーハブでは、顧客の事前の許可や指示なく顧客データを学習に使わないこと、許可なく内容が人によるレビューを受けたり組織外に共有されたりしないことが示されています。会社として守りたい情報を扱うなら、まず法人向けの環境を用意するのが基本の考え方です。
管理者がまとめて設定できる
法人向けプランのもう一つの利点は、管理者が社員のアカウントをまとめて管理できることです。退職した社員のアカウントを止めたり、使える機能を絞ったりする操作が、会社側でできるようになります。
個人向けプランを社員それぞれが契約している状態では、誰がどの設定で使っているかを会社が把握できません。料金の比較だけでなく、管理のしやすさも含めて判断するとよいでしょう。
法人向けでも残るリスク
法人向けプランにしても、入力した情報が社外のサービスに送られることは変わりません。取引先との契約で外部サービスへの提供が禁じられている情報は、法人向けでも入力できない場合があります。
また、AIの回答をそのまま顧客に送ってしまい、誤った内容が伝わるといった問題は、プランでは防げません。入力のルールと、出力を人が確認するルールはセットで考えましょう。
社員の個人アカウント利用に気をつける
会社で法人向けプランを用意していても、社員が使い慣れた個人アカウントで仕事の相談をしてしまうことがあります。会社が把握していないAIの利用は「シャドーAI」と呼ばれ、情報漏えいの入口になりやすい使い方です。
禁止するだけでは隠れて使われやすくなるため、使ってよいサービスとアカウントを明示し、相談しやすい窓口を作ることが効果的です。導入時の料金の考え方は、別の記事で詳しくまとめています。
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学習設定以外にもある漏えいの入口
学習の設定を確認しても、それだけで安心とは言えません。ここでは見落とされやすい3つの入口と、その対策を紹介します。
会話の共有リンク
多くのAIサービスには、会話の内容をリンクで共有する機能があります。社内で共有するつもりで作ったリンクが、リンクを知っていれば誰でも見られる設定になっていることがあるため注意が必要です。
共有リンクを作ったら、不要になった時点で削除する習慣をつけましょう。設定画面から、これまでに作った共有リンクの一覧を確認できるサービスもあります。
外部アプリとの連携と拡張機能
最近のAIサービスは、メールやカレンダー、クラウドストレージと連携できるようになっています。便利な反面、連携を許可するとAIが読める範囲が一気に広がります。
ブラウザの拡張機能として提供されるAIツールの中には、閲覧中のページの内容を読み取るものもあります。連携や拡張機能は「何を読めるようにするのか」を確認してから許可することを社内ルールに入れておくと安心です。
記憶機能と会話の履歴
以前の会話の内容を覚えておき、次の回答に生かす「メモリー」のような機能を持つサービスが増えています。過去に入力した情報が、別の相談の回答に出てくることがあるため、社外の人と画面を共有する場面では気をつけましょう。
共用のパソコンでログインしたままにすると、ほかの人が履歴を見られてしまいます。記憶された内容は設定画面から確認・削除できることが多いので、定期的に見直すとよいでしょう。
偽のAIアプリやなりすましサイト
人気のAIサービスの名前をまねた偽のアプリや、公式に見せかけたサイトが出回ることがあります。入力した情報や、ログイン情報そのものを盗まれるおそれがあります。
利用するときは、公式サイトや公式のアプリストアから入手したものかを確認してください。会社で使ってよいサービスを一覧にしておくと、社員が迷わずに済みます。
誤って入力してしまったときの対応手順
どれだけ気をつけていても、うっかり入力してしまうことはあります。慌てずに対応できるよう、手順を決めておきましょう。
まず会話を削除し、設定を確認する
最初に、該当する会話を削除します。Anthropicは削除した会話を今後の学習に使わないとしており、ほかのサービスでも削除が学習や保存に関わる場合があります。
あわせて、学習設定がオンになっていなかったかを確認し、必要ならオフにします。ただし、削除しても事業者のシステムから直ちに消えるとは限らないため、削除で問題が解決したと考えないことが大切です。
パスワードやキーはすぐに変更する
入力してしまったのがパスワードやAPIキーなら、会話の削除よりも先に、そのパスワードやキーを無効にして新しいものに変えてください。変更してしまえば、古い情報が残っていても悪用されにくくなります。
サーバーやクラウドサービスのキーの場合は、変更後に不審な利用がなかったか、利用履歴も確認しましょう。自社で判断が難しい場合は、システムを管理している会社に連絡してください。
社内に報告し、記録を残す
誤入力に気づいた社員が、すぐに上司や担当者に報告できる雰囲気をつくることが何より大切です。叱責されると分かっていると、報告が遅れて対応が後手に回ります。
報告を受けたら、いつ、どのサービスに、どんな情報を入力したかを記録に残します。同じことが起きないよう、ルールや研修の見直しにつなげましょう。
個人情報が含まれていたら専門家に相談する
顧客の個人情報を入力してしまった場合、その状況が個人情報保護法の「漏えい等」に当たるか、報告や本人への通知が必要かは、情報の種類や件数、サービスの扱いによって変わります。自己判断で済ませず、個人情報保護委員会の窓口や弁護士など専門家にご相談ください。
取引先から預かった情報だった場合は、契約にもとづいて取引先への連絡が必要になることもあります。早めに相談するほど、選べる対応が多くなります。
よくある質問（FAQ）
学習をオフにすれば、何を入力しても大丈夫ですか？
いいえ、学習をオフにしても、入力内容は事業者のサーバーに送られ、一定期間保存されます。たとえばGeminiアプリでは、アクティビティを保持しない設定でも72時間は保存されると説明されています。
個人情報や取引先の情報など、入力してはいけない情報は、設定にかかわらず入力しないのが原則です。
無料版のAIを会社で使うのは禁止すべきですか？
一律に禁止するより、使ってよい用途と入力してはいけない情報を決めて、ルールの範囲で使ってもらうほうが現実的です。禁止すると、かえって個人のアカウントで隠れて使われることがあります。
社外秘の情報を扱う業務が多い場合は、法人向けプランへの切り替えを検討しましょう。
法人向けプランなら個人情報を入力してもよいですか？
法人向けプランは既定で学習に使わないとされていますが、個人情報を入力してよいかは、利用目的の範囲内かどうかなど別の観点でも判断が必要です。個人情報保護委員会の注意喚起でも、利用目的の範囲内かを十分に確認するよう求めています。
顧客の情報を扱う業務でAIを使う場合は、社内のルールを決めたうえで、必要に応じて弁護士など専門家にご相談ください。
社員が使っている設定を会社で確認する方法はありますか？
個人向けプランを社員がそれぞれ契約している場合、会社がまとめて確認する方法は基本的にありません。社員に設定画面を見てもらい、確認した日付を記録してもらう運用が現実的です。
多くの法人向けプランでは、管理画面から利用状況や設定を管理できます（できる範囲はプランによって異なります）。人数が増えてきたら、法人向けプランへの移行を検討するよい時期です。
AIの回答に他社の情報が出てくることはありますか？
学習に使われた情報が、そのままの形で他人への回答に出てくることは通常は想定されていませんが、可能性をゼロとは言い切れません。だからこそ、学習に使われる設定のまま社外秘の情報を入力しないことが大切です。
逆に、AIの回答に含まれる情報が正しいとは限らない点にも注意が必要です。回答は必ず人が確認してから使ってください。
まとめ｜入力しない情報を決め、設定を一度確認しよう
生成AIに入力した情報は、社外のサービスに送られ、プランや設定によっては学習に使われたり、一定期間保存されたりします。個人情報、取引先から預かった情報、社外秘の数字、パスワードやキーなどは、原則として入力しないと決めておきましょう。
各サービスには学習を止める設定や一時的なチャットがありますが、それだけで誰にも見られなくなるわけではありません。会社として守りたい情報を扱うなら、管理者がまとめて管理できる法人向けプランを検討するのが基本です。
共有リンク、外部アプリとの連携、記憶機能など、学習設定以外の入口にも目を向けてください。誤って入力したときの報告の流れを決めておくと、いざというときに落ち着いて対応できます。
まずは今日、自分と社員が使っているAIサービスの学習設定を一度開いて確認してみてください。それだけでも、情報漏えいのリスクを下げる第一歩になります。
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