記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「検索結果の一番上に、AIが書いた答えが出るようになりましたよね。うちのサイトはもうクリックされないんでしょうか」。ここ数か月、経営者の方からいただくご相談で、この質問がいちばん増えています。
2026年7月末、その体感を裏づける調査結果が公表されました。調査会社Similarwebの推計で、米国のGoogle検索のうち「AIによる概要（AI Overviews）」が表示される割合が、約15%から約43%へ伸びたという内容です。別の計測ツールでは約48%という数字も出ています。
ただし、これは米国を対象とした推計値であり、そのまま「日本でも自社サイトのアクセスが半分になる」という意味ではありません。調査によって計測方法も対象も違い、業種やキーワードによって影響の出方はまったく異なります。
この記事では、公表されたデータの中身を正確に整理したうえで、中小企業のWeb担当者・経営者の方が自社の状況をどう確認し、何から手をつければよいのかを順番に解説します。数字に振り回されず、自社のデータで判断するための手順までまとめました。
米国検索の43%にAIによる概要｜最新データの中身
まず、今回話題になっているデータがどういうものなのかを確認しておきます。数字の出どころを押さえておくと、社内で説明するときにも説得力が変わります。
約15%から約43%へ｜Similarwebの推計
今回の話題のもとになっているのは、市場データ企業のSimilarwebが公表した2026年版の生成AI市場レポートです。米メディアのTechCrunchが2026年7月27日にこの内容を報じ、そこから各国のSEOメディアに広がりました。
報じられた内容は、米国のGoogle検索のうちAIによる概要が表示される割合が、約15%から約43%へ増えたというものです。28ポイントという伸びは、検索結果の見た目がこの1年ほどで大きく変わったことを示しています。
Similarwebは、実際の利用者の閲覧データをもとに市場全体を推計する会社です。Googleが公式に発表した数字ではなく、あくまで第三者による推計値である点は押さえておく必要があります。
同じテーマの別の調査では、2026年6月の米国検索で18%程度という推計や、10%台という分析も公表されています。43%は推計値のなかでは高い部類にあたるため、確定した事実としてではなく「Similarwebの推計では」と前置きして扱うのが適切です。
Semrushの計測では約48%｜別の方法でも同じ方向
これとは別に、SEOツールのSemrushが提供する検索結果の変動監視ツール「Sensor」では、2026年7月末の時点でAIによる概要の出現率が約48%と表示されていました。こちらは検索結果ページそのものを直接観測する方式で、数値は日々変動します。
Similarwebの43%は利用者の行動データからの推計、Semrushの48%は検索結果ページの直接観測で、計測の仕組みがまったく違います。それでも数字が近い水準に並んでいることには意味があります。
方法の異なる複数の計測が同じ方向を示しているとき、その傾向自体は信頼できると考えてよい、というのが実務での一般的な見方です。正確な数値は確定できなくても、「AIによる概要は増え続けている」という方向性は疑いにくい状況です。
AIモードの訪問数は11か月で約2.2倍
同じレポートでは、Googleの対話型検索である「AIモード」の利用も伸びていると報じられています。2025年6月の月間1億2,600万回から、2026年5月には2億7,900万回へと増えたという内容です。
11か月で約2.2倍という計算になります。AIによる概要が「従来の検索結果の上にAIの答えが乗る」形なのに対し、AIモードは検索そのものが会話形式になる別の画面です。
この2つは別物ですが、いずれも「Googleの中で答えが完結する」という点は共通しています。中小企業のサイト運営者から見れば、どちらも自社サイトへの流入経路が変わる要因になります。
ただし調査元は、AIモードの伸びは初期の急増のあと落ち着きつつあり、影響の大きさではAIによる概要のほうが上回るという見方も示しています。数字の伸び幅だけで優先順位を決めないほうがよい部分です。
ChatGPTで出典が付くのは6.8%という数字も
同レポートではChatGPTについても数字が出ています。2026年5月時点で、米国のパソコンからの質問のうち出典（引用元リンク）が付いていたのは6.8%だった、という内容です。
調査元によれば2025年6月時点は約1.6%だったため4倍以上に増えたことになりますが、それでも9割以上の回答には出典が付いていない計算です。ここで注意したいのは、この6.8%が「質問の総数を分母にした割合」だという点です。
同じレポートには、ChatGPT経由でサイトに送られた流入のうちトップページに着地した割合が、2026年3月の3割弱から5月末には6割前後へ上がった、という別の数字も出ています。こちらは訪問を分母にした指標で、先ほどの6.8%とは分母がまったく違います。似た数字を混ぜて語らないよう気をつけてください。
43%と48%はなぜ違う？数字の「分母」を確かめる
ここからが実務的に大事なところです。SEOの世界では、同じテーマの調査でも数字が大きく食い違うことが珍しくありません。その理由を理解しておくと、外部の情報に振り回されずに済みます。
数字の前提条件は公表されていない
今回の43%は、調査元の説明では米国の検索を対象とした数字です。ただし、パソコンとスマートフォンの比率、対象にしたキーワードの数や選び方、AIによる概要が「出た」と判定する基準までは公表されていません。
報道では単に「Googleの検索の43%」と紹介されることもあり、日本を含む世界全体の数字だと受け取られやすい状態になっています。国内向けの資料に転記するときは、とくに注意が必要です。
数字を社内資料や提案書に載せるときは、必ず「どこの調査で、いつの、何を分母にした数字か」をセットで書いてください。これは筆者が普段のコンサルティングでもお伝えしている基本です。
計測方法が違う数字は平均してはいけない
「43%と48%だから、だいたい45%くらい」と丸めたくなりますが、これはやってはいけない計算です。片方は利用者の行動データからの推計、もう片方は検索結果ページの直接観測で、そもそも測っているものが違います。
調査会社ごとに、対象にしているキーワードの集合も違います。商品購入に近いキーワードを多く含む調査と、調べもの中心のキーワードを多く含む調査では、出てくる数字が変わって当然です。
実際、AIによる概要は「調べもの系のキーワード」でとくに出やすい傾向があると報じられています。自社が狙っているキーワードがどちらに近いかで、受ける影響はまるで違ってきます。
中小企業が本当に見るべきは自社のデータ
業界全体の平均値は、方向性をつかむには役立ちますが、自社の判断材料としては粗すぎます。栃木県内の建設会社と、全国向けの通販サイトでは、AIによる概要の影響度がまったく違うからです。
筆者がホームページ制作とSEOの仕事を始めて10年以上、これまで延べ1,000件以上のサイトに関わってきましたが、業界平均の数字がそのまま当てはまった会社はほとんどありません。
見るべきなのは、Google Search Consoleに記録されている自社サイトの実データです。次の章で、その確認手順を具体的に説明します。
AIによる概要が増えて自社サイトに起きること
ここでは、実際にサイトの数字にどんな変化が現れるのかを整理します。心当たりがあるかどうか、自社の状況と照らし合わせながら読んでみてください。
表示回数は増えているのにクリックが減る
いちばん多いのがこのパターンです。Search Consoleを見ると表示回数（インプレッション）は前年より増えているのに、クリック数だけが横ばいか減っている、という状態です。
AIによる概要が表示されると、従来の検索結果は画面の下へ押し下げられます。検索した人はAIの答えを読んで満足し、そこで検索を終えてしまうことが増えます。
結果として、順位そのものは変わっていないのにクリック率（CTR）だけが落ちるという現象が起きます。順位を見て安心していると、この変化を見落とします。
調べもの系のキーワードほど影響が大きい
影響の出方はキーワードの性質で大きく変わります。「〇〇とは」「〇〇 方法」「〇〇 相場」といった、答えが短くまとまるキーワードほどAIによる概要が出やすく、クリックが減りやすい傾向にあります。
反対に、「〇〇 依頼」「〇〇 見積もり」「地域名＋業種」のように、実際に行動を起こす直前のキーワードでは影響が相対的に小さくなります。比較検討のために複数のサイトを見たいという心理が働くためです。
自社の記事のうち、どちらのタイプのキーワードで集客していたかを一度棚卸ししてみてください。前者に偏っていた場合は、対策の優先度が高くなります。
問い合わせの「中身」が変わってくる
数の変化と同時に、問い合わせの質にも変化が現れます。基礎的な疑問はAIの回答で解決してから連絡してくる人が増えるため、最初から具体的な相談が来るようになります。
これは悪い話ばかりではありません。件数が減っても、成約に近い相談の割合が上がれば、営業効率はむしろ改善する場合もあります。
ですから、アクセス数だけで良し悪しを判断しないことが大切です。問い合わせ件数と成約件数まで含めて見ないと、正しい評価はできません。
会社名での検索は影響を受けにくい
一方で、会社名や商品名で直接検索される「指名検索」は、AIによる概要の影響をほとんど受けません。検索した人は最初からその会社のサイトを見に来ているためです。
ここが今後の分かれ道になります。一般キーワードだけに頼っていた会社は流入を失いやすく、会社名で思い出してもらえる会社は安定しやすい構図です。
なお、会社名で検索したときにネガティブな候補が並んでしまう状態は、この指名検索の価値を大きく損ないます。心当たりがある場合は早めの対処をおすすめします。
Search Consoleで自社の影響を測る4つの手順
ここからは実際の作業です。Google Search Consoleは無料で使えるGoogle公式のツールで、自社サイトが検索でどう表示されているかを確認できます。まだ導入していない場合は、まずその設定から始めてください。
手順1｜前年同期と比べて表示回数とクリックを見る
Search Consoleの「検索パフォーマンス」を開き、期間を「過去3か月」に設定します。さらに比較機能を使って「前年同期」と並べて表示させてください。
ここで見るのは、表示回数・クリック数・平均CTR・平均掲載順位の4つです。表示回数が増えているのにクリック数が減っていれば、AIによる概要の影響を受けている可能性が高いと考えられます。
季節要因で数字が動く業種もあるので、必ず前年同期と比べるのが基本です。前月比だけで判断すると、繁忙期と閑散期の差を影響と誤解してしまいます。
手順2｜CTRが落ちたクエリを個別に洗い出す
次に「クエリ」タブを開き、同じく前年同期と比較します。表示回数が多いクエリから順に、CTRがどう変化したかを確認していきます。
順位がほとんど変わっていないのにCTRだけが大きく下がっているクエリがあれば、そこが要注意です。実際にそのキーワードでGoogle検索してみて、AIによる概要が出ているかを目で確かめてください。
数字だけで判断せず、必ず実際の検索結果を自分の目で見ること。これが遠回りのようでいちばん確実な確認方法です。
手順3｜生成AIパフォーマンスの数字を確認する
Search Consoleには、AI機能経由での表示やクリックを確認できるレポートが用意されています。従来の検索結果とAI機能を分けて見られるため、影響の切り分けに役立ちます。
数字が少なくても落ち込む必要はありません。AI機能に表示されること自体が新しい接点であり、これから比重が増えていく指標だからです。
また、2026年7月末には、Instagram・TikTok・X・YouTubeなど外部プラットフォーム上の自社コンテンツの検索成果を確認できる「プラットフォームプロパティ」が世界的に利用可能になったと発表されています。自社サイト以外の発信も測れるようになってきました。
手順4｜月1回、同じ形式で記録を残す
ここまでの確認は、一度やって終わりでは意味がありません。毎月1回、同じ期間・同じ指標で記録を残していくことで、はじめて変化が見えるようになります。
表計算ソフトで、日付・表示回数・クリック数・CTR・問い合わせ件数の5列だけの簡単な表を作れば十分です。凝った資料は続きません。
半年ほど続けると、自社にとってのAI検索の影響が数字として見えてきます。そこではじめて、施策にどれだけ予算を割くべきかを判断できるようになります。
AIによる概要に引用されるためのコンテンツ設計
クリックが減るなら、せめてAIの回答の中で自社名やサイト名が出てくる状態を目指すのが現実的な方向です。Googleは、AI検索向けの特別なファイルや裏技は必要なく、従来のSEOの延長線上にあると公式に説明しています。
見出しの直後に「質問と結論」を置く
AIは、質問とその答えがはっきり対応している文章を拾いやすい性質があります。見出しで問いを立て、その直後の段落で結論を書く形が有効です。
「ホームページ制作の相場は？」という見出しなら、次の段落の1文目で金額の目安を書いてしまいます。前置きや自社の宣伝を先に置くと、答えが埋もれてしまいます。
結論を先に書く構成は、AIに拾われやすいだけでなく、読者にとっても読みやすくなります。どちらにとっても損がない書き方です。
一次情報と自社の実務経験を必ず入れる
他サイトの内容をまとめ直しただけの記事は、AIから見ても独自の価値がありません。引用元として選ばれるのは、そこにしかない情報を持つページです。
具体的には、自社の施工実績、実際の見積もり事例、現場で見つけたトラブルとその解決策、自社で取ったアンケート結果などです。数字と固有名詞が入るほど強くなります。
Googleが重視するE-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）の考え方とも一致します。誰が書いたかを明示し、その人の実績や資格を示すことも合わせて行ってください。
見出しごとに独立して読める形にする
AIは記事全体をそのまま読むのではなく、意味のまとまりごとに区切って処理します。そのため、前の見出しを読まないと意味が通じない書き方は不利になります。
「これ」「それ」「前述のとおり」といった指示語を減らし、各セクション内で用語を言い直すようにしてください。少し冗長に感じても、その方が正しく理解されます。
見出しの文言も「その3」のような番号だけにせず、内容が分かる言葉を入れます。見出しだけを並べて読んで意味が通るかを確認するとよいでしょう。
HTMLを素直に書き、構造化データを整える
技術面では、特別なことは必要ありません。見出しはh2・h3を階層どおりに使い、本文はp、表はtableで書く、という基本を守るだけです。
加えて、会社情報や商品情報の構造化データを設定しておくと、検索エンジンが内容を正確に理解しやすくなります。WordPressをお使いであれば、テーマやプラグインの機能で対応できる場合が多くあります。
なお、ChatGPTなど一部のAIサービスのクローラーはJavaScriptを実行しないと報告されています。GoogleのクローラーはJavaScriptを処理しますが、JavaScriptで後から表示させている本文は、サービスによっては読まれないおそれがあります。
クリックが減っても問い合わせを増やす導線の作り方
AIによる概要への対策と並行して進めたいのが、検索に頼りきらない導線づくりです。中小企業にとっては、こちらの方が成果に直結する場合も少なくありません。
会社名で思い出してもらえる状態をつくる
前の章で触れたとおり、指名検索はAIによる概要の影響を受けにくい流入です。ここを太くすることが、いちばん確実な防御になります。
難しいことをする必要はありません。名刺・見積書・請求書・車両・看板・封筒など、既存のお客様が目にするものすべてに社名とサイトのURLを載せる。それだけでも指名検索は増えていきます。
AI検索の時代に入って、この地道な取り組みの価値がむしろ上がっています。検索エンジンの仕様がどう変わっても、名前を覚えてもらっている会社は強いままです。
Googleビジネスプロフィールを整える
地域で商売をされている場合、Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）の整備は優先度が高い施策です。地図検索の結果はAIによる概要とは別枠で表示されることが多く、影響を受けにくいためです。
営業時間・電話番号・住所・サービス内容・写真を最新に保ち、クチコミには必ず返信する。この基本を続けるだけで、地図経由の問い合わせは着実に増えます。
写真は月に数枚でよいので、施工事例や店内の様子を追加していくと効果的です。更新が止まっているアカウントは、それだけで機会損失になります。
検索以外の接点を1つでも増やす
検索エンジンからの流入だけに依存している状態は、仕様変更のたびに売上が揺れることを意味します。メールマガジン、LINE公式アカウント、SNS、紙のDMなど、自社から直接届けられる経路を1つでも持っておくことが保険になります。
すべてに手を出す必要はありません。自社のお客様がいちばん使っている経路を1つ選び、そこだけをきちんと続ける方が成果は出ます。
先ほど触れたSearch Consoleのプラットフォームプロパティのように、外部プラットフォームでの発信も検索成果として測れるようになってきています。自社サイトの外に出た情報も、無駄にはなりません。
問い合わせページまでの距離を短くする
訪問者の数が減るのであれば、来てくれた人を取りこぼさない設計がより重要になります。どのページからでも2クリック以内で問い合わせページに行ける構造にしてください。
入力項目の数も見直しの価値があります。会社名・お名前・連絡先・ご相談内容の4つだけにすると、送信までたどり着く人の割合が上がることが多くあります。
スマートフォンで実際に自社サイトを開き、問い合わせを最後まで送ってみてください。自分で送信してみると、途中で面倒になる箇所がすぐ分かります。
よくある質問（FAQ）
日本でもAIによる概要は43%の検索に出ているのですか
今回の43%は、米国の検索を対象とした推計値です。日本の状況を示した数字ではありませんし、パソコンとスマートフォンの内訳も公表されていません。
日本での正確な出現率は、公表された信頼できるデータが見当たらないのが現状です。自社が狙っているキーワードを実際に検索し、AIによる概要が出るかどうかを一つずつ確認する方が確実です。
AIによる概要に表示させない設定はできますか
Googleは、AI機能での表示を制御するための仕組みを提供しています。ただし、設定によっては通常の検索結果での見え方にも影響が及ぶ場合があります。
中小企業の場合、まず検索に見つけてもらうことの方が重要なケースがほとんどです。表示を止める前に、自社にとって本当に不利益が出ているのかをデータで確かめることをおすすめします。
AI検索向けに特別なファイルを置く必要はありますか
Googleは、AI検索のために特別なファイルを用意する必要はないという見解を示しています。一部で話題になったllms.txtというファイルについても、Google検索の順位に有利にも不利にもならないとされています。
Googleの公式ガイドでは、機械可読の新しいファイルやMarkdownをわざわざ用意する必要はないという説明も出ています。特別な対応を探すより、読みやすい記事を正しいHTMLで公開することに時間を使ってください。
対策の効果はどのくらいで出ますか
コンテンツの改善がGoogleに認識され、AI機能での扱いが変わるまでには時間がかかります。数週間で変化が見えることもあれば、数か月かかることもあり、期間を確約することはできません。
そのため、短期の順位変動に一喜一憂せず、月次の記録を積み上げて判断することが大切です。3か月から6か月のスパンで見る姿勢をおすすめします。
ブログの更新は続けた方がよいのでしょうか
結論としては、続けた方がよいと考えています。AIが回答を組み立てる際の材料になるのは、結局のところWeb上に公開されたコンテンツだからです。
ただし、他サイトの内容をまとめただけの記事を量産する意味は薄くなりました。本数を追うより、自社の実務でしか書けない内容を1本ずつ積み上げる方が、これからは効いてきます。
まとめ｜表示率43%時代に中小企業がやるべきこと
2026年7月末に報じられたデータでは、米国のGoogle検索のうちAIによる概要が表示される割合が約15%から約43%へ、別の計測では約48%へ増えたとされています。調査によって推計には大きな幅がありますが、増え続けているという方向性は複数の計測が一致して示しています。
一方で、端末の内訳や対象キーワードの選び方までは公表されておらず、日本の状況をそのまま示した数字でもありません。業界平均を自社に当てはめるのではなく、Search Consoleに記録された自社のデータで判断することが出発点になります。
やるべきことは、大きく3つに整理できます。1つ目は自社への影響を数字で把握すること、2つ目はAIに引用されやすい形へ記事を整えること、3つ目は指名検索や地図検索など、検索結果の変化に左右されにくい導線を太くすることです。
いずれも特別な裏技ではなく、これまでのSEOの延長線上にあります。Google自身も、AI検索への対応は従来のSEOと本質的に変わらないという説明を続けています。
今日できることを1つだけ挙げるなら、Search Consoleを開いて「検索パフォーマンス」を前年同期と比較してみてください。表示回数とクリック数の動きを見るだけで、自社が今どの位置にいるのかが見えてきます。
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株式会社アクセス・リンクは、栃木県下野市を拠点に、SEOコンサルティング・ホームページ制作・サジェスト対策を行っている会社です。代表の三田健司は全日本SEO協会の認定SEOコンサルタントとして、中小企業のWeb集客を支援しています。
Web制作とSEOに携わって10年以上、延べ1,000件以上のサイトに関わってきた経験をもとに、Googleの公式情報にもとづいた現実的な改善策をご提案します。「表示回数は増えているのにクリックが減った」「何から手をつければよいか分からない」といった段階でのご相談も歓迎しています。
自社サイトへのAI検索の影響を確認したい方、これからの集客の方針を整理したい方は、お問い合わせフォームよりお気軽にご連絡ください。現状のヒアリングから丁寧に対応いたします。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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