「同じキーワードを何度も検索して、新しい情報が出ていないか確認する」——こうした情報収集を日課にしているWeb担当者や経営者の方は多いのではないでしょうか。実は今、その「検索し直す」という行動そのものを不要にする新機能がGoogle検索に登場しています。
その名は「情報エージェント（Information Agents）」。2026年5月のGoogle I/Oで発表され、6月からGoogle AI Ultra会員向けに先行提供が始まった、AIが24時間体制でユーザーの代わりに情報を追跡してくれる機能です。
本記事では、情報エージェントの仕組みと使い方、検索行動の変化が中小企業のWeb集客に与える影響、そして今から取り組むべき対策までを、Google公式情報と国内外の検証記事をもとにわかりやすく解説します。
記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
Google情報エージェントとは？検索の新機能を解説
検索を「し直す」必要がなくなる機能の概要
情報エージェントとは、Google検索のAIモード上で利用できる、ユーザーに代わってAIが特定のテーマを24時間監視し、新しい情報が出たタイミングで通知してくれる機能です。一度「このテーマを追いかけて」と頼んでおけば、あとはAIがバックグラウンドで働き続けてくれます。
監視対象はブログやニュースサイト、SNSの投稿といったWeb上の情報に加え、金融・ショッピング・スポーツなどのリアルタイムデータにも及びます。単なるキーワードの一致ではなく、AIが複数の情報を横断的に読み解き、要約された形でアップデートを届けてくれる点が最大の特徴です。
たとえば「希望条件に合う賃貸物件が出たら教えて」と細かな条件ごと丸投げしておけば、条件に合致する新着情報が出るたびに通知が届く、というイメージです。Googleはこの機能を、検索そのものをAIエージェントに任せる「検索エージェント時代」の第一歩と位置づけています。
また情報エージェントには、単に知らせるだけでなく「行動につなげる」ことも想定されています。Googleは公式ブログで、賃貸物件探しの例として、条件に合う物件が出た瞬間に通知を受け取り、そのまま次のアクションへ進める体験を紹介しています。
Googleアラートとの違い
「キーワードの新着情報を自動で受け取る」と聞くと、従来からある「Googleアラート」を思い浮かべる方もいるでしょう。両者の大きな違いは、条件の伝え方と結果の質にあります。
Googleアラートは登録したキーワードに一致するページをそのまま知らせる仕組みのため、無関係な情報も多く混ざりがちでした。一方、情報エージェントは自然な文章で複雑な条件を伝えられ、AIが文脈を理解したうえで本当に関連する情報だけを選び、要約して届けてくれます。
いわば「単純な検知ツール」から「意図を汲んでくれる調査アシスタント」への進化です。この違いは、後述する企業側の情報発信のあり方にも大きく影響します。
Google I/O 2026での発表内容と検索の大変革
情報エージェントは、2026年5月19日に開催された開発者会議「Google I/O 2026」で発表されました。Google検索担当バイスプレジデントのリズ・リード氏は公式ブログで、複数のAIエージェントを検索の中で作成・管理できる時代の到来を宣言し、その第一弾が情報エージェントであると説明しています。
同時に発表された内容も、検索の大変革を示すものでした。AIモードの標準モデルが最新の「Gemini 3.5 Flash」に刷新されたほか、検索ボックスも25年以上ぶりという大幅アップグレードが行われています。
さらにGoogleによれば、AIモードの月間利用者は登場から約1年で10億人を突破し、質問（クエリ）の数は四半期ごとに倍以上のペースで増え続けているとのことです。検索行動の主戦場がAIモードへ移りつつあることが、数字の面からも裏付けられています。
提供状況：Ultra会員から段階的に拡大
提供はまず、有料プランの最上位「Google AI Ultra」会員向けに始まりました。Google検索担当のロビー・スタイン氏は2026年6月12日、AIモードが利用できるすべての言語・地域のUltra会員に情報エージェントの提供を開始したと明らかにしています。
つまり日本でも、Ultra会員であればすでに利用可能です。Googleは今夏中に「Google AI Pro」会員へも対象を広げると予告しており、将来的にはさらに幅広いユーザーが使えるようになると見込まれます。
情報エージェントの使い方と設定手順
設定はAIモードで「追いかけて」と頼むだけ
使い方は驚くほどシンプルです。Google検索のAIモードを開き、普段どおり調べたいことを質問するところから始まります。
回答の末尾に「このテーマについて情報エージェントを設定しますか？」という提案が表示されることがあり、そこからワンタップで設定できます。提案が表示されない場合でも、「このテーマの最新情報を追いかけて」とチャットで伝えるだけで設定は完了します。
たとえば「自社が属する業界の法改正の動きを追いかけて」「◯◯分野の新製品発表があったら教えて」といった具合に、日本語の自然な文章で依頼できます。細かな条件や背景事情までまとめて伝えられるのが、従来のアラート系ツールにはない使い勝手です。
なお、追跡のテーマは複数設定できます。仕事用には業界ニュース、プライベートには好きなチームの話題、といった具合に用途ごとにエージェントを持てるのが「複数のエージェントを管理できる」と紹介されているゆえんです。
通知の受け取り方と削除時の注意点
設定後のアップデートは、スマートフォンのGoogleアプリに届く通知と、AIモードのチャット画面の2か所で確認できます。過去のやり取りは、AIモード画面の履歴ボタンから呼び出せます。
注意したいのは、該当するチャットを削除すると、アップデートの受信も止まってしまう点です。追跡を続けたいテーマのチャットは、誤って消さないように気をつけましょう。
現時点の課題：リアルタイム通知は発展途上
一方で、リリース直後ならではの課題も報告されています。米メディアLifehackerの検証では、スポーツの試合速報を通知するよう設定したにもかかわらず、通知がまったく届かないケースがあったとのことです。
同じ検証記事では、通知をランダムに待つのではなく「毎日決まった時間に要約を届けて」と指示する使い方であれば確実に機能したと報告されています。現時点では分刻みの速報用ではなく、1日1回の「デイリーまとめ」として使うのが実用的といえるでしょう。
この種の新機能は、フィードバックを受けながら段階的に安定していくのが通例です。挙動が安定するまでは、重要な情報については従来の方法と併用することをおすすめします。
検索行動の変化と中小企業への影響
「繰り返し検索」がAIの仕事になる
これまでユーザーは、関心のあるテーマについて何度も検索し、自分の目で新着情報を確かめてきました。情報エージェントが普及すると、この「繰り返し検索」の多くをAIが肩代わりするようになります。
企業サイトの立場から見ると、これは「ユーザーが検索結果ページを見る回数そのものが減っていく」ことを意味します。せっかく検索結果の上位に表示されていても、ユーザーが検索という行動を取らなくなれば、従来型の接点は少しずつ細っていきます。
特に、比較検討期間の長い商材やBtoBビジネスでは、見込み客が情報エージェントで業界情報を収集するケースが今後増えると考えられます。「検索されるのを待つ」だけでなく、「AIの収集網に引っかかる」発信が求められる時代です。
ゼロクリック傾向がさらに進む可能性
AI Overviews（AIによる概要）の普及以降、検索結果ページ内で疑問が解決し、Webサイトへのクリックが発生しない「ゼロクリック検索」の増加が指摘されてきました。情報エージェントは要約済みの情報を通知として直接届けるため、この傾向をさらに後押しする可能性があります。
ただし、通知には情報源へのリンクが含まれるため、悲観する必要はありません。AIが「参照する価値がある」と判断した情報源には、むしろ新しい流入経路が生まれると考えられます。
「AIに選ばれる情報源」になれるかが分かれ道
重要なのは、エージェントがWeb上の情報を収集する際に、どのサイトの情報を拾い上げるかという点です。AIは情報の鮮度・信頼性・構造のわかりやすさなどを手がかりに情報源を選ぶため、選ばれるサイトとそうでないサイトの差は今後ますます開いていきます。
Googleは2026年、「AI検索への最適化は特別なものではなく、従来のSEOと本質的に同じ」という趣旨の公式見解を示しています。つまり足元のSEOを着実に積み重ねることが、そのままAIエージェント対策になるのです。
中小企業にとってはチャンスにもなる
こうした変化は、一見すると資本力のある大手企業に有利に思えるかもしれません。しかしAIが情報源を選ぶ基準は、企業の規模や知名度そのものではなく、個々のページが持つ情報の新しさ・具体性・信頼性です。
つまり、ニッチな分野で専門性の高い一次情報を出し続けている中小企業のサイトが、大手メディアより先にAIに引用されることも十分に起こり得ます。実際に当社が支援する中小企業サイトでも、専門特化した記事がAI Overviewsに引用されるケースが出てきています。
AIエージェント時代に取り組むべきSEO対策5つ
それでは、情報エージェントをはじめとするAIエージェントに「選ばれる」ために、中小企業が取り組むべき対策を5つに整理して解説します。いずれも特別な技術は不要で、今日から着手できるものばかりです。
①一次情報を継続的に発信し、鮮度を保つ
情報エージェントは「新しい情報」を探して通知する仕組みです。したがって、業界動向の解説、自社ならではの調査データ、現場の事例紹介といった一次情報を継続的に発信しているサイトは、それだけAIに拾われるチャンスが増えます。
逆に、他サイトの情報をなぞっただけの記事は、AIにとってわざわざ引用する理由がありません。現場だからこそ書ける具体的な知見を定期的に発信し続けることが、遠回りに見えて最も効果的な対策です。
更新が数年止まっているサイトは、AIから「動きのない情報源」と見なされかねません。月1本でもよいので、継続的な更新体制を整えることから始めましょう。
②構造化データとわかりやすいページ構造
AIがページ内容を正確に理解できるよう、見出し階層を整理し、構造化データ（ページの内容を検索エンジンに伝えるための付加情報）を実装しておきましょう。組織情報・記事情報・FAQなどのマークアップが代表的です。
本文の書き方も重要です。結論を先に述べる、1つの見出しでは1つのトピックだけを扱う、といった基本を守るだけで、AIによる引用のされやすさは大きく変わります。
あわせて、よくある質問とその回答をまとめたFAQページの整備もおすすめです。質問と答えが対になった構造はAIにとって引用しやすく、情報エージェントの回答にも取り上げられやすい形式といえます。
③E-E-A-T：発信者情報を明示する
AIは情報の信頼性を重視するため、「誰が書いたのか」がわかることの重要性が増しています。記事への執筆者表記、運営会社情報の充実、保有資格や実績の明示などを徹底しましょう。
当社でも、すべての記事に認定SEOコンサルタントである代表・三田健司の執筆者情報を明記しています。経験・専門性・権威性・信頼性を示すE-E-A-Tの整備は、AI検索時代の土台となる施策です。
④Search Consoleで生成AI経由の表示を計測する
2026年6月には、Google Search Consoleに「生成AIパフォーマンスレポート」の導入が発表されました。AI OverviewsやAIモードの中で自社サイトがどれだけ表示されているかを、データで把握できるようになりつつあります（現在は一部サイトから段階的に展開中です）。
対策は計測してこそ改善につながります。レポートが自社サイトで利用できるようになったら、通常の検索パフォーマンスと合わせて定点観測する習慣をつけましょう。
⑤指名検索と「優先ソース」登録を増やす
AI経由の情報接触が増えるほど、最後に効いてくるのは「この会社の情報が見たい」という指名の力です。社名やサービス名で直接検索してもらえるブランドをつくることは、AIの仕様変更に左右されない資産になります。
またGoogle検索には、特定のサイトをニュース系の表示で優先してもらえる「優先ソース（Preferred Sources）」という機能があります。メールマガジンやSNSで顧客に登録を案内すれば、AI時代でも自社の情報を確実に届ける経路を確保できます。
情報エージェントを自社のマーケティングに活用する方法
自社名・商品名の評判モニタリング
情報エージェントは、対策の「対象」であると同時に、Web担当者にとって強力な「道具」にもなります。代表的な活用法が、自社名や商品名に関するWeb上の言及のモニタリングです。
「自社名に関する新しい記事やSNS投稿が出たら教えて」と設定しておけば、クチコミや風評の変化に素早く気づけます。ネガティブな話題を早期に発見できれば、サジェスト対策やクチコミ対応の初動を大きく早められます。
設定の一例としては、「◯◯株式会社（自社名）や△△（サービス名）についての新しい言及があれば、毎朝9時に要約して教えて」といった形が実用的です。エゴサーチにかけていた時間を丸ごと削減できます。
業界動向・競合情報の収集を自動化
「業界の法改正・制度変更の動きを追いかけて」「主要な競合の新サービス発表を教えて」といった設定も有効です。毎朝の情報収集にかけていた時間を、コンテンツ制作や顧客対応といった生産的な業務に振り向けられます。
前述のとおり、現時点では「毎日決まった時間の要約」として受け取る使い方が確実です。始業前に届くよう設定しておけば、朝のチーム内での情報共有にもそのまま使えます。
導入時の注意点と社内ルールづくり
便利な一方で、AIがまとめた要約をうのみにするのは危険です。重要な意思決定に関わる情報は、必ずリンク先の元記事にあたって事実を確認するルールを社内で徹底しましょう。
また、Ultraプランは月額数万円クラスの高額なプランのため、まずは1アカウントで試験導入し、効果を見ながら広げる進め方が現実的です。今夏にはProプランへの拡大も予定されているため、慌てて契約する必要はありません。
よくある質問（FAQ）
Q1. 情報エージェントは無料で使えますか？
現時点では、有料プラン「Google AI Ultra」の会員向けに先行提供されています。今夏中に「Google AI Pro」会員への拡大が予告されており、将来的にはより幅広いユーザーが利用できるようになる見込みです。
Q2. 日本でも使えますか？
はい。2026年6月12日以降、AIモードが利用できるすべての言語・地域のUltra会員向けに提供されており、日本語でも利用できます。
Q3. Googleアラートとどちらを使うべきですか？
無料で手軽に始めたい場合はGoogleアラート、複雑な条件で精度の高い情報収集をしたい場合は情報エージェントが向いています。当面は両者を併用し、情報エージェントの提供範囲拡大を待つのが現実的な選択です。
Q4. 自社サイトの情報がエージェントの通知に取り上げられるには？
特別な登録手続きはなく、通常のSEOと同じ考え方が適用されます。新鮮な一次情報の発信、構造化データの整備、発信者情報の明示といった基本施策の積み重ねが、AIに引用される近道です。
Q5. 従来のSEO対策は不要になりますか？
不要にはなりません。Googleは「AI検索への最適化は従来のSEOと本質的に同じ」と繰り返し説明しており、検索エンジンに正しく評価されるサイトづくりは、AIエージェントに選ばれるための前提条件であり続けます。
まとめ：AIが検索する時代への準備を今から
本記事では、Google検索の新機能「情報エージェント」について、仕組みと使い方、検索行動の変化、中小企業が取るべき対策までを解説しました。ユーザーの代わりにAIが検索し続ける時代は、すでに始まっています。
「AIに選ばれる情報源」になるための対策は、一次情報の発信、構造化データ、E-E-A-T、計測、指名検索の強化という、SEOの王道そのものです。変化の大きい時期こそ、基本を着実に積み重ねた企業が優位に立ちます。
株式会社アクセス・リンクは、全日本SEO協会認定SEOコンサルタントである代表・三田健司を中心に、Web制作10年以上・延べ1,000件以上の実績をもとづき、AI検索時代の中小企業のWeb集客を支援しています。
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記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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