記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「取引先から『御社の名前を検索すると、変な言葉が出てきますよ』と言われて、初めて気づきました」。サジェスト対策のご相談で、いちばん多い入り口がこれです。
社名を検索したとき、検索窓の下に「〇〇 ひどい」「〇〇 やばい」といった候補が並ぶ。いわゆるネガティブサジェストです。困るのは、自社の人間ほど気づきにくいという点にあります。
ふだん社名を検索する機会は多くありませんし、検索したとしても見慣れた画面として流してしまいます。結果として、外部の誰かに指摘されるまで数か月放置される、ということが起こります。
この記事では、削除の方法ではなく「どうやって見つけるか」「どうやって記録し、継続的に監視するか」に絞ってお伝えします。筆者は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作10年以上・延べ1,000件以上の案件に関わり、サジェスト対策のご相談も数多く受けてきました。現場で実際に使っている手順をそのまま書きます。
ネガティブワードは気づいたときには手遅れになりやすい
指摘されて初めて知るケースが大半
ご相談の経路をたどると、自社で発見したというケースは多くありません。取引先、応募者、社員の家族といった外部の方からの指摘が圧倒的です。
自社サイトの更新やSNSの運用は熱心に行っていても、検索窓に社名を入れてみる作業だけは誰の担当にもなっていない。それがこの問題の構造です。
これは裏を返せば、指摘してくれた方の何倍もの人が、黙って見て、黙って離れていたということでもあります。気づくまでの期間が、そのまま機会損失の期間になります。
ご相談を受けた案件では、表示され始めてから発見までに半年以上かかっていた例も珍しくありませんでした。悪意があって放置していたわけではなく、単に見る習慣がなかっただけです。
発見が遅れると選択肢が狭まる
ネガティブな候補は、検索する人が増えるほど定着していきます。早い段階なら自然に消えたかもしれないものが、時間の経過とともに固定化します。
もう1つ、時間が経つと当時の状況を証明できなくなります。いつから表示されていたのかを示す記録は、後から作れません。ここが監視を仕組みにしておくべき最大の理由です。
この記事が扱う範囲
ネガティブサジェストが表示される原因や、削除を申し立てる手順については、当サイトの別記事で詳しく扱っています。ここでは重複を避け、発見と記録に集中します。
削除や広告といった手を打つにしても、その前提になるのは「何が、いつから、どの条件で出ているか」の把握です。そこが曖昧なまま業者に依頼すると、見積もりも成果の判定もぼやけます。
まず用語を整理しておく
検索窓に文字を入れたときに下に出る候補が「サジェスト」です。検索結果ページの下のほうに出る「他のキーワード」は関連キーワードと呼ばれ、別の仕組みで出ています。
この2つは混同されがちですが、表示の条件も対処の方法も異なります。社内で話すときにどちらを指しているのかを揃えておくだけで、行き違いがかなり減ります。
この1年で変わったこと｜検索窓そのものが動いている
検索結果ページの検索窓にAIモードのボタンが試験表示
2026年9月、海外のSEO専門メディアSearch Engine Roundtableが、Googleが検索結果ページの検索窓に「AIモード」のボタンを追加する試験を行っていると報じました。
同メディアは、このボタンが常に出るわけではなく、条件によって表示されたりされなかったりすると説明しています。つまり、検索候補が出てくる場所のつくり自体が、いま動いている最中だということです。
出る人と出ない人がいる
ここが監視の実務では重要です。同じ社名を入れても、担当者のパソコンでは出て、社長のスマホでは出ない、ということが普通に起こります。
「私の画面には出ないから大丈夫」は、もはや確認になっていません。複数の条件で確かめる手順が必要になります。具体的な作り方は後述します。
チェックツールの取得も不安定になっている
もう1つの変化として、2026年9月13日ごろから、Googleが検索結果の自動取得を遮断する動きを強めています。順位計測ツールのなかには、取得できるデータが大幅に減ったと公表しているところもあります。
サジェストの取得も、同じように自動アクセスに頼っている仕組みが少なくありません。ツールの結果が空になっていても、それは「ネガティブワードが消えた」という意味ではない可能性があります。手で確かめる手順を持っておく価値が、以前より上がっています。
制度面の変化にも触れておく
制度の面では、2025年4月1日に情報流通プラットフォーム対処法が施行され、大規模なプラットフォーム事業者には、削除の申し出に対して原則7日以内に判断し通知する対応が求められるようになりました。
ただし、申し出れば必ず消えるという制度ではありません。法的な判断が必要な場面もありますので、権利侵害の有無にまで踏み込む場合は弁護士など専門家にご相談ください。
ネガティブワードの洗い出し手順
社名・ブランド名・代表者名の3系統で当たる
調べる対象は1つではありません。正式な社名、略称や通称、サービス名やブランド名、そして代表者の氏名。この4つを別々に確認します。
とくに見落とされやすいのが代表者名です。会社名では何も出ないのに、代表者名で気になる候補が並んでいた、というケースは実際にあります。
過去に使っていた旧社名や、合併前の名称がある場合も加えてください。古い名前のほうに情報が蓄積されていて、そちらに候補が残っていることがあります。
五十音とアルファベットの総当たり
社名を入力したあと、半角スペースを1つ空けて「あ」「い」「う」……と順に入れていきます。1文字入れるごとに、その文字で始まる候補が表示されます。
五十音の50文字と、アルファベットのa〜zを順番に試すと、単に社名だけを入れたときには出てこない候補まで拾えます。手間はかかりますが、総当たりをしないと本当の全体像は見えません。
数字の0から9も忘れずに試してください。年号や料金に関する候補が、数字の入力から出てくることがあります。
表記ゆれを変えて繰り返す
「株式会社」を付けた場合と付けない場合、スペースの有無、ひらがな・カタカナ・漢字・アルファベットの違い。これらは別の入力として扱われ、出てくる候補も変わります。
社名が英語表記でも使われている会社は、その表記でも確認してください。ここを省くと、いちばん見られている入力を見逃すことがあります。
確認対象を表にして固定する
毎回どこを見るかを迷わないよう、対象を表にして固定しておきます。この形のまま社内の手順書に貼って使えます。
| 調べる語 | 確認先 | 条件 | 頻度 |
|---|---|---|---|
| 正式社名・略称 | Google／Yahoo!／Bing | シークレット・PC・スマホ | 月1回 |
| サービス名・ブランド名 | Google／YouTube | シークレット・スマホ中心 | 月1回 |
| 代表者名 | Google／Yahoo! | シークレット・PC | 月1回 |
| 社名＋五十音・英字の総当たり | シークレット・PC | 半年に1回 |
頻度を分けているのは、続けられる形にするためです。総当たりを毎月やろうとすると、たいてい3か月で止まります。
この表のとおりに進めれば、月次の作業は15分ほどで終わります。大切なのは完璧さではなく、同じ条件で続けることです。
見つけた語を一覧にする
拾った候補は、その場でスプレッドシートに書き出します。列は「入力した語」「表示された候補」「何番目に出たか」「確認日」の4つで十分です。
何番目に出たかを記録しておくと、次回との比較ができます。候補そのものは変わらなくても、順番が上がっていれば状況は悪化しています。
条件をそろえて調べる｜正しい確認環境の作り方
シークレットウィンドウを使う
ふだん使っているブラウザでそのまま調べると、自分の検索履歴が候補に影響します。自社名を何度も検索している担当者の画面は、他人の画面と同じではありません。
Chromeなら右上の点が縦に3つ並んだボタンから「新しいシークレット ウィンドウ」を選びます。履歴の影響を受けない状態で確認できます。
ログアウトして確認する
Googleアカウントにログインしたままだと、アカウントに紐づく情報が反映されます。シークレットウィンドウなら通常はログアウト状態になりますが、念のため画面右上のアイコンを確認してください。
見込み客の多くはログインした状態で検索していますから、ログイン状態でも一度は見ておくとよいでしょう。両方を記録しておくのが理想です。
スマホとパソコンの両方で見る
スマホとパソコンでは、表示される候補の数も順番も変わります。画面が小さいぶん、スマホのほうが表示される件数は少なくなりがちです。
いまや検索の多くはスマホからです。パソコンだけで確認して安心するのは危険です。必ず両方を通してください。
ブラウザの違いも一度は確かめる
Chrome、Safari、Edgeでは、検索窓の挙動が少しずつ違います。とくにEdgeはBingが既定になっていることが多く、そのまま調べるとGoogleの候補を見ていないことがあります。
毎回すべてを試す必要はありませんが、最初の一巡だけは主要なブラウザで確認しておいてください。想定と違う画面が見つかることがあります。
所要時間の目安を持っておく
作業量が読めないと、担当者は着手をためらいます。目安をお伝えすると、社名単体の確認なら数分、五十音とアルファベットの総当たりで30分から1時間ほどです。
初回だけ時間をかけて全体を把握し、以降は月15分。この配分にしておけば、通常業務のなかに無理なく組み込めます。
地域の影響を意識する
検索候補は、検索している場所によっても変わります。本社のある地域と、支店のある地域では違う候補が出ることがあります。
複数拠点をお持ちの会社では、各拠点の担当者に同じ手順で確認してもらうのが確実です。全員が同じフォーマットで記録すれば、比較もできます。
Google以外もあわせて見る｜チェックすべき入力補助
Yahoo! JAPANは別に確認する
Yahoo! JAPANの検索結果はGoogleの技術を使っていますが、検索窓の入力補助は独自のものです。Googleで出ない語がYahoo!で出る、という状況は珍しくありません。
日本ではYahoo!の利用者層が比較的高めだといわれます。取引先の決裁権を持つ方がYahoo!から調べている可能性を考えると、優先度は低くありません。
削除を求める場合も窓口が別になります。同じ作業をもう一度行う手間はありますが、飛ばさないでください。
Bingも見ておく
Microsoft Bingは日本での利用者数こそGoogleに及びませんが、Windowsの標準ブラウザから使われる場面があります。法人の端末では意外と使われています。
取引先の情報システム部門が自社を調べるとき、Bingで見ている可能性もあります。年に数回でも確認しておくと安心です。
YouTubeの検索窓も対象になる
意外に見落とされるのがYouTubeです。動画を投稿していなくても、社名を入れると候補が出ることがあります。
若い世代ほど、調べものをYouTubeから始める傾向があります。採用に力を入れている会社ほど、ここを確認する意味は大きくなります。
地図アプリと「他の人はこちらも質問」
Googleマップの検索窓でも候補は出ます。店舗や事業所をお持ちなら、ここも見ておくべき場所です。
あわせて、検索結果ページに出る「他の人はこちらも質問」の中身も確認してください。サジェストではありませんが、読む人に与える印象は同じです。
証拠の残し方｜あとで効いてくる記録の作法
スクリーンショットに必ず入れるもの
候補が表示された状態の画面を、そのまま撮ります。このとき、入力した文字と候補の一覧が両方写っていることが必須です。
加えて、ブラウザのアドレスバーと、画面の端に表示される時計まで含めて撮ってください。候補の部分だけを切り取った画像は、証拠としての価値が大きく下がります。
画面全体を撮る操作は、Windowsなら「Windowsキー＋Shift＋S」で範囲を全画面に、Macなら「command＋shift＋3」です。加工はせず、そのまま保存してください。
日時・端末・ログイン状態を書き添える
画像だけでは条件が分かりません。撮影した日時、使った端末、ブラウザ、ログインしていたかどうか、確認した場所。この5点をテキストで残します。
先ほどのスプレッドシートに列を足して、画像のファイル名と一緒に管理するのがいちばん簡単です。あとから見返したときに条件が再現できます。
保存場所と名前の付け方を決める
画像は「20260919_社名_pc_logout.png」のように、日付から始まる名前にしておくと並べ替えたときに時系列になります。
保存先は、担当者が変わっても引き継げる共有フォルダにしてください。個人のパソコンに置いたままでは、退職と同時に記録が消えます。
記録が必要になる場面
削除を申し立てるとき、業者に相談するとき、法的な手続きを検討するとき。いずれの場面でも、最初に聞かれるのは「いつから、どう出ていたか」です。
記録があれば、その場で話が前に進みます。なければ、そこから数週間かけて集め直すことになります。差は想像以上に大きいです。
監視を仕組みにする｜社内の運用ルール
頻度は月1回が現実的
毎日見る必要はありません。サジェストは短期間で大きく変わるものではないからです。
月に1回、日を決めて確認するのが続けやすい頻度です。何か起きた直後、採用の募集を始めるとき、メディアに取り上げられた後などは、一時的に頻度を上げてください。
日付はカレンダーに繰り返し予定として登録しておきます。「月初の営業日」のように決めてしまうほうが、思い出す手間がなくなり定着します。
担当を決めて属人化を防ぐ
「気づいた人が見る」という決め方では、結局誰も見ません。担当者と、その代理を1人ずつ決めてください。
手順書を1枚作っておけば、誰でも同じ確認ができます。人が変わっても続けられる形にしておくことが、監視では何より大切です。
記録フォーマットを1枚にまとめる
確認する対象、確認する条件、記録する項目を1枚の表にしておきます。チェックを付けながら進められる形が理想です。
紙でもスプレッドシートでも構いません。大切なのは、毎回同じ条件で見て、同じ形で残すことです。条件がばらつくと比較ができません。
変化があったときの連絡経路を先に決めておく
監視の仕組みでいちばん抜けやすいのが、見つけた後の流れです。誰に、どの手段で、どのくらいの速さで伝えるかを、平時のうちに決めておきます。
新しい語が出た、順番が上がった、という2つを報告の基準にすると判断に迷いません。発見した本人が対応の可否まで判断しなくて済む形にしておくことが大切です。
ツールに任せるときの注意
サジェストを自動で取得するツールもあります。件数を一度に見られる点は便利です。
ただし前述のとおり、自動取得は遮断の影響を受けることがあります。ツールの結果が減ったときに、状況が改善したのか取得できていないだけなのかを判断できるよう、手での確認も年に数回は挟んでください。
見つけたときの初動｜やること・やってはいけないこと
まず社内の誰に上げるか
担当者の判断だけで動かないでください。ネガティブサジェストは、事実に基づく指摘である場合もあります。
経営層と、必要なら人事・法務にまず共有します。報告のときは記録を添え、感情的な表現を避けて事実だけを伝えてください。
事実関係を先に確認する
その候補が出る背景に、実際の出来事があるかどうかを確認します。労務や品質の問題が元になっているなら、消すことは解決になりません。
確認の仕方は、現場の担当者に事実を聞き取ることが中心になります。この段階で犯人探しの空気を出すと、必要な情報が出てこなくなるのでご注意ください。
根本にある問題を放置したまま表示だけを消しても、同じ候補がまた出てきます。表示は結果であって、原因ではありません。
やってはいけない3つのこと
1つ目は、社員に指示して社名とポジティブな語を繰り返し検索させることです。効果が見込めないばかりか、不自然な動きとして扱われる恐れがあります。
2つ目は、書き込んだ人物を独自に特定しようとすること。3つ目は、掲示板やSNSで反論を書き込むことです。どちらも状況を悪化させやすく、検索する人を増やしてしまいます。
反論はとくに危険です。やり取りが続くほど話題として扱われ、検索する人が増え、かえって候補を強めてしまう結果になりかねません。
社外から聞かれたときの答え方
取引先や応募者から直接尋ねられる場面も想定しておいてください。黙り込む、あるいは過剰に否定するのは、どちらも印象を損ねます。
事実と異なるなら、その旨を落ち着いて伝えます。改善の途中にある事柄なら、何にどう取り組んでいるかを具体的に話すほうが信頼につながります。聞かれた時点で、相手はまだ自社に関心を持ってくれているということです。
そのうえで次の選択肢へ進む
記録がそろい、事実関係を確認したうえで、削除の申し立て、サジェスト広告の活用、自社からの情報発信といった手を検討します。
どれを選ぶかは、出ている語の性質と、そこに事実の裏付けがあるかどうかで変わります。判断に迷う場合は、記録を持った状態でご相談ください。
ネガティブワードの実害をどう見積もるか
採用でいちばん先に効いてくる
実務でもっとも早く影響が出るのは採用です。応募を検討している方は、ほぼ確実に社名を検索します。
しかも、候補を見て応募をやめた方からは何の連絡も来ません。応募者が減ったという結果だけが残り、理由は分からないまま進みます。求人広告の効果が急に落ちたと感じたら、一度サジェストを確認してみてください。
商談では「空気が変わる」形で表れる
営業先が事前に社名を調べているケースは当たり前になりました。ネガティブな候補を見た相手が、その場でそれを話題にすることはまずありません。
代わりに、決裁が進まない、条件を細かく確認される、といった形で表れます。原因が見えにくいぶん、対処も遅れやすい領域です。
取引先の与信・審査で参照されることもある
新規取引の審査や、金融機関とのやり取りの場面で、担当者がインターネット上の評判を確認することがあります。
これは決定打になる性質のものではありませんが、他の材料と合わさったときに判断を左右しえます。放置するほど不利になる、という理解でよいでしょう。
数字で追うなら指名検索を見る
影響を数字で捉えたい場合は、Search Consoleで社名を含む検索語句の表示回数とクリック数を追ってください。表示回数が変わらないのにクリック数だけ落ちているなら、検索結果の画面上で何かが起きているサインです。
あわせて、問い合わせ件数と応募者数を月ごとに並べておきます。断定はできませんが、サジェストに変化があった時期と重なるかどうかは、判断の参考になります。
業種によって気をつける語は変わる
建設業や製造業では労働環境に関する語、飲食や小売では衛生や接客に関する語、士業やコンサルティングでは料金や契約に関する語が出やすい傾向があります。
自社の業種で問題になりやすい語を、あらかじめ想定して総当たりに加えておくと発見が早まります。なお医療・介護の分野は、表示の内容によっては法的な判断が絡みますので、専門家にご相談ください。
よくある質問（FAQ）
自社の名前を何度も検索すると、サジェストに影響しますか
社内の数人が月に数回確認する程度で、表示が変わることはまず考えられません。安心して確認してください。
ただし自分の検索履歴には残り、自分の画面に出る候補には影響します。だからこそシークレットウィンドウを使う手順が必要になります。
逆に、社員総出でポジティブな語を検索して候補を押し上げようとする行為には効果が見込めません。人数の規模がまったく足りず、不自然な動きとして扱われる恐れもあります。
五十音の総当たりは毎回やる必要がありますか
毎回は不要です。最初に一度しっかり全体を把握し、その後は見つかった語と社名単体の確認を月1回行う形で十分です。
総当たりは、半年に1回ほど改めて行うとよいでしょう。新しい語が増えていないかを確認する目的です。
候補が消えたら記録は捨ててよいですか
残しておいてください。同じ語が再び出てきたときに、経緯を示す資料になります。
いつからいつまで表示され、いつ消えたのかという時系列そのものが、後になって重要な意味を持つことがあります。
削除を申し立てた履歴とあわせて保管しておくと、次の対応のときに判断が早くなります。容量をとるものでもありません。
ツールの結果が空になりました。解決したということですか
その判断は避けてください。2026年9月以降、Googleが自動取得の遮断を強めており、ツール側が取得できていないだけという可能性があります。
必ず手作業で、シークレットウィンドウを使って確認してください。手で見て出ていなければ、そこで初めて改善したと判断できます。
監視は外部に任せられますか
可能です。ただし外部に任せる場合でも、報告の形式と確認条件を最初に取り決めておいてください。
あわせて、社内でも最低限の確認ができる状態にしておくことをおすすめします。任せきりにすると、報告の妥当性を判断できなくなります。
「どの端末で、ログインしているかいないか、どの地域から確認したのか」が書かれていない報告書は、比較に使えません。ここを最初に確認しておくと、業者選びの判断材料にもなります。
まとめ｜見つける仕組みを先に作る
ネガティブサジェストの対応は、削除の話から入られることが多いのですが、実際にうまくいっている会社は「発見と記録」の仕組みを先に持っています。何が、いつから、どの条件で出ているかが分かっていれば、その後の選択はすべて早くなります。
洗い出しは、社名・略称・サービス名・代表者名の4系統について、五十音とアルファベットで総当たりします。表記ゆれも別の入力として扱われるため、一通り試してください。
確認するときは、シークレットウィンドウを使い、スマホとパソコンの両方で見ます。2026年はGoogleが検索窓そのものを変える試験を進めており、人によって見える画面が違います。自分の画面だけで判断できる時代ではなくなりました。
記録は、入力した文字と候補一覧、アドレスバー、時計まで写した画面を残し、日時・端末・ログイン状態・場所を書き添えます。ツールの数字が減っても、自動取得が遮断されている可能性があるため、手での確認を残しておいてください。
そして、見つけた後の流れも平時のうちに決めておきます。新しい語が出た、順番が上がったという2点を報告の基準にしておけば、現場が判断に迷うことはありません。事実関係の確認を先に行い、削除や広告といった手はその後で選びます。
今日できることを1つだけ挙げるなら、シークレットウィンドウを開いて自社名を入力し、その画面を撮って日付を付けて保存することです。これが、今後の比較の起点になります。
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株式会社アクセス・リンクは、栃木県下野市を拠点に、サジェスト対策・SEOコンサルティング・ホームページ制作を手がけているデジタルマーケティング会社です。代表の三田健司は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、中小企業のWeb集客と、検索上の評判に関するご相談に対応してきました。
ネガティブサジェストの削除は、成果報酬型でお引き受けしています。あわせて、見つけたい情報が先に目に入る状態をつくるサジェスト広告や、自社サイトからの情報発信の設計もご提案できます。まずは現状がどうなっているのかを一緒に確認するところからで構いません。
検索候補が気になる、社内で監視の体制を作りたいという方は、お問い合わせページからご連絡ください。現在の表示状況を確認したうえで、取りうる選択肢を具体的にお伝えします。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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