記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「検索窓に社名が出るようにできます、という営業の電話があった」「サジェスト広告を始めれば指名検索が増えると言われたが、本当に大丈夫なのか」。最近、中小企業の経営者や広報担当の方から、こうしたご相談をいただく機会が増えています。
検索窓に文字を入れたときに出る候補（サジェスト）は、多くの人の目に触れる場所です。そこに自社名が出れば宣伝になるのでは、と考えるのは自然なことでしょう。
しかし、2026年2月にはLINEヤフーが、Yahoo!検索の窓や虫眼鏡に希望のキーワードを表示させると持ちかける営業について、公式に注意を呼びかけました。「サジェスト広告」という言葉の中身を正しく知らないまま契約すると、思わぬトラブルにつながるおそれがあります。
この記事では、サジェスト広告と呼ばれているものの実態、サジェストが決まる仕組み、検索エンジン各社のルール、そして規約に反しない形で社名を検索してもらう方法までを整理します。
筆者は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作とSEOに10年以上携わり、延べ1,000件以上のご相談に対応してきました。サジェストに関するご相談も数多く受けてきた立場から、公式情報にもとづいて解説します。
サジェスト広告とは｜「検索窓に社名を出す」という売り文句の中身
サジェスト広告とは、検索窓にキーワードを入力したときに表示される候補（サジェスト、検索予測）に、特定の社名や商品名を表示させることをうたうサービスの呼び名です。業者によって「サジェストPR」「虫眼鏡対策」「サジェスト対策」など、さまざまな名前で呼ばれています。
検索エンジンが販売している広告商品ではない
最初に押さえておきたいのは、「サジェスト広告」はGoogleやYahoo!が販売している広告商品ではないという点です。Google広告やYahoo!広告には検索結果に表示する広告枠がありますが、検索窓の候補に枠を買って表示させる仕組みはありません。
LINEヤフーは公式のお知らせで、同社の関係者がこうした営業をすることはなく、そうした業者とは何らの関係もないと明言しています。「広告」という言葉から公式の広告枠を想像してしまいがちですが、実態はまったく別のものです。
旧来の説明でよく使われてきたメリット
業者の説明では、「社名を知らない人にも認知してもらえる」「検索結果で上位を取らなくても目に入る」「ネガティブな候補を押し下げられる」といったメリットが挙げられることがよくあります。たしかに、検索窓の候補は検索結果よりも先に目に入る場所です。
ただし、そのメリットが成り立つのは、サジェストが検索エンジンのルールの範囲で表示された場合に限られます。ルールに反する方法で表示させたものであれば、メリットよりもリスクのほうが大きくなります。
「サジェスト対策」という言葉の幅
「サジェスト対策」という言葉は、ネガティブな候補への対応と、ポジティブな候補を表示させる取り組みの両方に使われています。前者には、検索エンジンへのポリシー違反の報告や、元になっている書き込みへの対応などが含まれます。
一方、この記事で扱うサジェスト広告は、後者の「特定の語を表示させる」取り組みです。ネガティブな候補への対応は別の論点になるため、この記事の最後でカード形式の関連記事をご案内します。
サジェストが企業にとって気になる理由
検索窓の候補は、検索する人が入力を終える前に目に入ります。社名を入力した途端に「評判」「料金」「口コミ」などの語が並べば、その語を選んで検索する人も出てきます。
そのため、企業にとってサジェストは、自社がどう見られているかが表れる場所でもあります。気になるのは当然ですが、だからこそ、表示の仕組みを正しく理解したうえで向き合うことが大切です。
そもそもサジェストはどう決まるのか｜Google・Yahoo!・Bingの公式説明
サジェスト広告の是非を考えるには、まずサジェストが何をもとに表示されているのかを知る必要があります。検索エンジン各社は、仕組みの概要を公式に説明しています。
Googleの検索予測は「実際の検索」を反映する
Googleの検索ヘルプ「予測入力候補の仕組み」では、予測入力候補にはGoogleでこれまでに行われた実際の検索が反映されると説明されています。あわせて、クエリの言語、検索する場所、注目を集めている関心事、ユーザーの過去の検索も考慮されます。
つまり、同じ語を入力しても、場所や端末、ログインの有無によって表示される候補は変わります。担当者のパソコンで出ていた候補が、お客様のスマホでも出ているとは限りません。
同じページでは、危険な内容、ハラスメントやヘイト、性的な内容、暴力的な内容などの候補は表示しない方針も示されています。選挙や健康、個人に関する候補には、機能ごとのポリシーがあることも書かれています。
Yahoo!検索のサジェストは独自のアルゴリズムで表示
Yahoo!検索ヘルプの「キーワード入力補助機能とは」では、入力されたキーワードの組み合わせや関連性の高いキーワード、検索広告に関する指標などを使い、独自のアルゴリズムで自動的に表示していると説明されています。個別の利用者の入力履歴は使っていないとされています。
Yahoo!検索の画面では、検索結果ページに出る「関連検索ワード」もあります。サジェストと関連検索ワードは表示される場所が違いますが、どちらも検索の傾向をもとに機械的に表示される点は共通しています。
Bingの候補は「関連する検索の人気」がもと
Microsoftの「How Bing delivers search results」（2025年3月更新）では、Bingの候補（Autosuggest）は、Bing上の関連する検索の人気にもとづいてアルゴリズムで生成されると説明されています。検索履歴、話題の傾向、地域、言語なども手がかりにしているとのことです。
有害な候補については、アルゴリズムと人の手の両方で取り除く仕組みがあることも書かれています。利用者は設定で候補の表示をオフにすることもできます。
3社に共通する考え方
3社の説明に共通しているのは、サジェストは「人々が実際に検索している傾向」を機械的に反映したものだという点です。検索エンジンが特定の企業の名前を選んで載せているわけではありません。
この前提を踏まえると、サジェストに社名を出すための正攻法は、実際に社名で検索してくれる人を増やすことしかないと分かります。この考え方が、後半で紹介する代わりの施策の土台になります。
表示されるまでの期間は誰にも決められない
実際の検索の傾向は日々変わるため、ある語がいつサジェストに表示されるのか、いつまで表示され続けるのかを事前に決めることはできません。検索エンジン各社も、表示までの期間や条件を公表していません。
社名の検索が増えて候補に出るようになるまでには、数か月から年単位の時間がかかることもあります。だからこそ、短期間での表示を約束する説明には注意が必要です。
「サジェスト広告」はどうやって表示させているのか
検索エンジンが枠を売っていない以上、サジェスト広告をうたう業者は何らかの方法で検索の傾向そのものに働きかけていることになります。ここでは、一般に指摘されている手法と、その問題点を整理します。
人やツールで特定の語を繰り返し検索させる手法
広く指摘されているのは、多くの人に依頼して特定の組み合わせの語を検索してもらう方法や、プログラムを使って自動で検索を繰り返す方法です。検索の回数を人為的に増やすことで、候補に表示されやすくしようとするものです。
業者の多くは手法の詳細を明かさないため、外から見て判断するのは困難です。「どうやって表示させるのか」を質問しても具体的な答えが返ってこない場合は、契約を見送る判断材料になります。
Yahoo!検索はこうした行為を名指しで禁止している
Yahoo!検索ヘルプの「キーワード入力補助機能とは」では、故意に特定のキーワードを表示させるような操作を禁止しており、いわゆるサジェスト対策もこれに当たり、利用規約違反とみなすと明記されています。検索エンジン側がここまで具体的に書いている例は多くありません。
別のヘルプ「不正なサジェスト対策行為について」では、利用者自身の検索を目的としない行為や機械的なアクセス行為を禁止行為の例に挙げています。被害が発生した場合には、刑事・民事での法的責任を追及することがあるとも書かれています。
Googleは自動化された検索をスパムとしている
Googleの「スパムに関するポリシー」では、Googleに自動生成クエリを送信する行為を「機械生成トラフィック」と呼び、スパムポリシーと利用規約の両方に違反すると明記しています。ランキングを確認するためのスクレイピングなど、許可のない自動化された利用も含まれます。
人の手で検索を依頼する方式についてGoogleが名指しした記述は見当たりませんが、スパムの定義は「検索システムを操作する手法」とされています。検索予測の仕組みを人為的な検索で動かそうとする行為は、この定義に照らして避けるべきだと筆者は考えています。
「一時的に表示されても続かない」理由
サジェストは検索の傾向を反映するため、人為的に増やした検索が止まれば、候補からも外れていくと考えられます。そのため、表示を続けるには費用をかけ続ける必要があるという構造になりがちです。
また、表示されているかどうかは端末や場所によって異なるため、業者から届く報告画面と、お客様が見ている画面が同じとは限りません。成果の確かめにくさも、この手法の問題点の一つです。
この1年で変わったこと｜LINEヤフーの注意喚起とGoogleの規約
サジェスト広告をめぐっては、この1年で検索エンジン側の発信がはっきりしてきました。旧来の解説記事では触れられていない動きを3つ紹介します。
2026年2月、LINEヤフーが関係者をかたる営業に注意喚起
LINEヤフーは2026年2月24日、「【Yahoo!検索】弊社関係者をかたる者による不正行為の営業に関する注意喚起」を公表しました。手口の例として、検索窓や虫眼鏡に社名・商品名などの希望のキーワードを表示させると説明する、「サジェスト広告」「サジェスト対策」などの広告を検索窓に載せられると説明する、といった営業が挙げられています。
ほかにも、「特集やおすすめ枠」に載せられる、同社の窓口に申請すれば希望の情報を掲載できる、と説明する例が示されています。いずれも虚偽か、利用規約で禁止している行為にあたるとされています。
「正規の手法」と言われても禁止されている
同じお知らせでは、「正規の手法」「規約に違反しない」と説明する業者がいても、手法を問わず、特定のキーワードを故意に表示させる操作や、そのための検索行為を禁止していると明記されています。「うちは規約の範囲内でやっています」という説明は、少なくともYahoo!検索については通用しないということです。
また、LINEヤフーの認定パートナーの一部は、同社のビジネス向けサイトの「パートナーを探す」に掲載されています。「認定パートナー」を名乗る営業を受けた場合は、掲載の有無を確認するのも一つの方法です。
Googleの利用規約とスパムポリシーの更新
Googleでは、2026年7月30日に発効した現行の利用規約でも、サービスの不正使用や妨害、機械可読な指示に反する自動化された手段でのアクセスが禁止事項として挙げられています。スパムに関するポリシーの最新版（2026年9月2日更新）では、スパムの定義に「Google検索の生成AI応答を操作する試み」も含まれると明記されています。
検索窓の候補だけでなく、AIによる概要やAIモードといった生成AIの回答も、操作の対象とみなされる時代になったということです。名前を目立たせるための近道を探すより、正攻法の比重が高まっていると言えるでしょう。
AI検索の時代に「名前を知ってもらう」意味
生成AIの回答で会社やお店が紹介されるかどうかも、最終的には、その名前がWeb上でどれだけ正しく、繰り返し語られているかに左右されると考えられます。公式サイトの情報、地域メディアでの紹介、口コミといった積み重ねが土台になる点は、サジェストと同じです。
つまり、指名検索を増やす取り組みは、検索窓の候補だけでなく、AI検索で名前を挙げてもらうための準備にもなります。目先の表示ではなく、名前の信頼を育てる発想が、これからはより大切になるでしょう。
サジェスト広告の費用の見方と、契約前に知っておきたいこと
旧来の記事では、サジェスト広告の費用相場を紹介することが一般的でした。しかし、公式の広告商品ではない以上、決まった相場があるわけではありません。
料金体系として見かけるもの
業者の料金体系としては、キーワードごとの月額制、表示された日数に応じた成果報酬制、初期費用と月額の組み合わせなどがよく見られます。金額は業者によって大きく異なり、比べる基準もありません。
成果報酬といっても、何をもって「表示された」とするのかは業者が決めた条件次第です。前の章で触れたとおり、表示は端末や場所によって変わるため、確認方法が契約書に書かれているかどうかが重要です。
契約書で確認しておきたい項目
検討を続ける場合でも、契約前に次の点を書面で確認してください。表示させる手法、対象の検索エンジンと機能、表示の確認方法（端末・場所・ログインの有無）、契約期間と自動更新の有無、解約の条件と違約金、表示されなかった場合の扱いです。
これらが曖昧なまま契約すると、あとから「話が違う」と感じても確かめる手段がありません。説明を口頭で済ませようとする場合は、慎重に判断してください。
「表示保証」「○日で表示」という言葉に注意
サジェストに何が出るかは検索エンジンが決めるものであり、第三者が表示を保証することはできません。「必ず表示されます」「○日で表示します」といった説明は、根拠を確認できない売り文句だと考えてください。
Googleは「サードパーティのSEOツールとアドバイスに関するGoogle検索のガイダンス」で、Googleは第三者のサービスを評価しておらず、ツールやサービスを使っても検索での成功は保証されないと説明しています。サジェストについても同じ考え方で判断するのが安全です。
広告表示やステマ規制の面での注意
報酬を払ってインフルエンサーなどに「○○で検索してください」と投稿してもらう場合、それは広告にあたります。景品表示法のステルスマーケティング告示（2023年10月1日施行）では、事業者の表示であることが分かりにくい表示は不当表示とされ、規制の対象は広告主である事業者です。
検索を呼びかける告知自体は問題ありませんが、広告であることを明示する、検索という行為そのものに見返りを付けない、という2点は守る必要があります。具体的な表現の可否は、景品表示法に詳しい弁護士などの専門家にご相談ください。
サジェスト広告の代わりにできること｜指名検索を増やす施策
サジェストが実際の検索を反映するのであれば、目指すべきは「社名や商品名で本当に検索してくれる人を増やすこと」です。ここでは、規約に反しない方法で指名検索（社名やサービス名での検索）を増やす施策を紹介します。
検索されやすい名前を設計する
新しいサービスや商品、店舗を立ち上げる場合は、名前の段階から検索されやすさを考えておきましょう。覚えやすく、表記ゆれが少なく、ほかの会社や一般的な言葉と重ならない名前は、検索されたときに自社の情報にたどり着きやすくなります。
名前を決める前に、その名前で今どんな検索結果やサジェストが出るかを確認しておくことも大切です。すでに別の意味で広く使われている言葉だと、検索してもらっても埋もれてしまいます。
今出ているサジェストに「答える」ページを作る
社名で検索したときに「料金」「アクセス」「求人」などの語がサジェストに出ているなら、それは検索する人が知りたがっていることの表れです。サジェストを変えようとするより、その語で検索した人に公式の答えを用意するほうが建設的です。
たとえば「社名＋料金」が出ているなら料金ページを、「社名＋評判」が出ているなら実績や事例、お客様の声の掲載方針を整えるといった対応が考えられます。検索した人が公式サイトで疑問を解決できれば、ほかのサイトへ流れていくことも減ります。
「○○で検索」と告知する前に受け皿を整える
チラシや看板、名刺、動画、展示会などで「○○で検索」と呼びかけるのは、正当で効果的な方法です。ただし、告知する前に、その名前で検索したときに公式サイトやGoogleビジネスプロフィールが上位に出る状態を作っておくことが欠かせません。
検索した人が公式の情報にたどり着けなければ、告知の効果は半減してしまいます。会社概要、サービス内容、料金、アクセス、よくある質問など、指名検索した人が知りたい情報を公式サイトにそろえておきましょう。
PR・SNS・Googleビジネスプロフィールで名前を覚えてもらう
プレスリリースやメディアへの掲載、地域のイベントやセミナーへの参加、公式SNSや動画での発信など、名前を知ってもらう機会を増やすことが、指名検索の増加につながります。地域の事業者であれば、Googleビジネスプロフィールの情報を充実させ、口コミに誠実に返信することも効果的です。
こうした取り組みは時間がかかりますが、検索エンジンのルールに反する心配がなく、効果も積み上がっていきます。結果として社名で検索する人が増えれば、サジェストに表示されることもあります。
「地域名＋業種」で選ばれる状態を作る
地域で商売をしている会社の場合、社名を知らない人は「地域名＋業種」で検索することが多いでしょう。そこで地図の検索結果やGoogleビジネスプロフィールに表示され、名前を覚えてもらえれば、次からは社名で検索してもらえるようになります。
つまりMEO（地図検索での集客対策）は、指名検索を増やす入り口にもなります。カテゴリ、営業時間、写真、サービス内容を正しく登録し、口コミへの返信を続けることが基本です。
指名キーワードの検索広告を使う
今すぐ社名で検索した人に確実に情報を届けたい場合は、Google広告やYahoo!広告で社名やサービス名をキーワードにした検索広告を出す方法もあります。これは各社が正式に販売している広告で、広告ポリシーに従えば問題なく利用できます。
なお、検索広告はサジェストそのものを変えるものではありません。あくまで検索した人に向けて、広告枠に自社の情報を表示する方法だと理解しておきましょう。
効果の測り方｜サジェストより先に見るべき数字
サジェストの表示は端末や場所によって変わるため、それだけで成果を判断するのは危険です。指名検索を増やす施策の効果は、次の数字で確かめるのが確実です。
Search Consoleで指名キーワードの表示回数を見る
Google Search Consoleの検索パフォーマンスで、社名やサービス名を含むクエリに絞り込むと、指名検索での表示回数やクリック数の推移が分かります。カタカナ、英字、略称など、表記ゆれもまとめて確認しましょう。
検索数の少ない語は、プライバシー保護のため表示されないことがあります。数字が出ない場合でも、半年、1年と長い期間で推移を見るのがおすすめです。
Googleトレンドで関心の推移を見る
Googleトレンドでは、ある語がどのくらい検索されているかを、期間内の最大値を100とした相対的な数値で確認できます。告知やイベントの前後で、社名への関心がどう動いたかを把握するのに役立ちます。
検索数が少ない語はデータが表示されないため、地域の小規模な事業者では使いにくい場合もあります。その場合は、Search ConsoleやGoogleビジネスプロフィールの数字を中心に見ましょう。
Googleビジネスプロフィールの検索語句を見る
Googleビジネスプロフィールのパフォーマンス画面では、プロフィールが表示されたきっかけになった検索語句を確認できます。社名での検索と、「地域名＋業種」のような一般的な語での検索の割合を見ると、名前がどれだけ知られているかの目安になります。
件数の少ない語は表示されないことがありますが、月ごとの推移を記録しておくと、告知やPRの効果を振り返る材料になります。
サジェストを観測するときのルール
サジェストを確認する場合は、ログアウトした状態やシークレットウィンドウで、端末・ブラウザ・地域をそろえて見るようにします。日時とスクリーンショットを残しておくと、あとから比べやすくなります。
確認のために同じ語を何度も検索するのは避けてください。月に1〜2回、決めた日に1回ずつ確認する程度で十分です。
すでに勧誘された・契約している場合の対応
サジェスト広告の営業を受けた、またはすでに契約してしまったという場合は、落ち着いて状況を整理することが大切です。ここでは一般的な対応の考え方をまとめます。
勧誘を受けたら確認したいこと
営業を受けたら、まず「どの検索エンジンの、どの機能に、どうやって表示させるのか」を質問してください。検索エンジンの関係者やパートナーを名乗る場合は、各社の公式サイトで確認できるかどうかも調べましょう。
その場で契約を決めず、契約書の内容、とくに成果の確認方法、解約の条件、違約金の有無を書面で受け取ってから判断することが大切です。
すでに契約している場合
契約中のサービスがどのような手法を使っているのかを、書面で確認するところから始めましょう。手法が検索エンジンの規約に反するものであれば、そのまま続けることは自社の評判にとってもリスクになります。
解約や返金、違約金などの個別の判断については、弁護士など法律の専門家にご相談ください。LINEヤフーも、だまされた、不当な契約を結んだと感じた場合は、警察や法律の専門家に相談するよう案内しています。
相談先の選び方
消費者ホットライン「188」は、身近な消費生活センターなどの相談窓口につながる番号です。ただし、国民生活センターは事業者の方には事業者向けの相談窓口の利用を案内しているため、法人としての契約トラブルは弁護士への相談が基本になります。
社内では、営業を受けた日時、担当者名、説明の内容、受け取った資料を記録しておきましょう。相談するときの大切な材料になります。
社内で共有しておきたいルール
営業の電話やメールは、経営者だけでなく、受付や広報、Web担当者にも届きます。「検索窓に社名を出せる」という提案を受けたら、その場で返事をせず担当者に回す、というルールを社内で決めておくと安心です。
あわせて、社員に「会社のために社名で検索してほしい」と呼びかけるのも、検索の水増しにあたるため控えましょう。善意の行動でも、検索エンジンの仕組みから見れば同じ扱いになります。
よくある質問（FAQ）
サジェスト広告はGoogleやYahoo!の公式な広告ですか？
いいえ、検索窓の候補に枠を買って表示させる公式の広告商品はありません。LINEヤフーも、同社の関係者がこうした営業をすることはなく、そうした業者とは関係がないと公表しています。
検索結果に表示する検索広告は公式の広告ですが、サジェストとは別のものです。
サジェスト広告は違法ですか？
サジェスト広告そのものを名指しで禁じた法律はありませんが、Yahoo!検索は故意に特定のキーワードを表示させる操作を利用規約違反としています。Googleも、自動化されたクエリの送信をスパムポリシーと利用規約に違反する行為としています。
個別の契約や手法が法律上問題になるかどうかは状況によって異なるため、弁護士など専門家にご相談ください。
社名をサジェストに出すために自分たちでできることはありますか？
社名で本当に検索してくれる人を増やすことが、唯一の正攻法です。名前の設計、告知、PR、SNS、Googleビジネスプロフィールの運用などで名前を知ってもらい、検索した人が公式情報にたどり着ける状態を整えましょう。
社員や知人に繰り返し検索してもらうのは、少人数でも検索の水増しにあたるため避けてください。
ネガティブなサジェストを消すためにサジェスト広告を使ってもよいですか？
ネガティブな候補をほかの語で押し下げる目的でも、人為的な検索で候補を操作する点は変わりません。ネガティブな候補への対応は、検索エンジンのポリシーに沿った報告や、元になっている情報への対応が基本です。
削除の申出や法的な対応が必要な場合は、弁護士にご相談ください。
サジェスト広告の業者と、SEOやMEOの会社は何が違いますか？
SEOやMEOは、検索した人に役立つページやプロフィールを整え、検索エンジンのルールの範囲で見つけてもらいやすくする取り組みです。検索の傾向そのものを人為的に動かすことを目的にはしていません。
依頼先を選ぶときは、「何をして、どの数字で効果を測るのか」を具体的に説明してもらいましょう。表示や順位を保証する説明があれば、慎重に判断してください。
サジェストが表示されているかはどう確認すればよいですか？
ログアウトした状態やシークレットウィンドウで、端末と場所をそろえて確認します。表示は人によって変わるため、1回の確認で判断せず、Search Consoleの指名検索の数字とあわせて見るのがおすすめです。
まとめ｜サジェスト広告より「本当に検索される理由」を作る
サジェスト広告は、検索エンジンが販売している広告商品ではありません。サジェストは実際の検索の傾向を反映したもので、Yahoo!検索は特定のキーワードを故意に表示させる操作を利用規約違反と明記しています。
2026年2月にはLINEヤフーが、同社の関係者をかたって「サジェスト広告」を持ちかける営業に注意を呼びかけました。Googleも自動化された検索をスパムとし、スパムの定義に生成AIの回答を操作する試みまで含めています。
社名を検索窓に出したいなら、遠回りに見えても、名前を知ってもらい、本当に検索してもらう施策を積み重ねるのが確実です。効果はSearch Consoleの指名検索やGoogleトレンドで確かめましょう。
まずは、自社名をシークレットウィンドウで検索し、公式サイトやGoogleビジネスプロフィールがきちんと上位に出ているかを確認してみてください。それが、指名検索を増やす取り組みの最初の一歩になります。
サジェスト対策のご相談はアクセス・リンクへ
株式会社アクセス・リンクは、栃木県下野市を拠点に、SEO対策、MEO対策、サジェスト対策、ホームページ制作、アプリ開発を行っています。代表の三田健司は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作とSEOに10年以上携わってきました。
「サジェスト広告の営業を受けたが判断できない」「社名で検索してもらえる会社にしたい」といったご相談も承ります。検索の水増しは行わず、指名検索を増やす施策の設計と効果の測定をお手伝いします。
サービスの内容はサジェスト対策のページでご覧いただけます。ご相談はお問い合わせフォームからどうぞ。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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