記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「会社名を入れると、検索候補にひどい言葉が並んでいる」「放っておいたら、いつの間にか候補が増えてしまった」。サジェスト汚染について、こうした切実なご相談をいただくことが少なくありません。
サジェスト汚染は、気づいたときにはすでに悪化していることが多い問題です。しかも、慌てて誤った対応をすると、かえって候補が定着したり、新たな書き込みを呼び込んだりすることがあります。
この記事では、サジェスト汚染が「ひどい」状態になったときに、どの順番で何をすればよいのかを、深刻度の見分け方から初動、発生源の特定、削除や非表示の求め方、再発防止まで順を追って解説します。2025年4月に施行された情報流通プラットフォーム対処法（情プラ法）の対象が2026年8月に広がったことや、AI検索の普及で評判の見られ方が変わってきたことも踏まえてまとめました。
筆者は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作とSEOに10年以上携わり、サジェスト対策を含めて延べ1,000件以上のご相談に対応してきました。現場で見てきた「悪化させてしまうパターン」も交えてお伝えします。
サジェスト汚染が「ひどい」とはどんな状態か｜深刻度を3段階で見分ける
サジェスト汚染とは、会社名や個人名で検索したときの検索候補（サジェスト）に、「詐欺」「やばい」「ブラック」「倒産」といった否定的な言葉が表示される状態のことです。まずは、自社の状況がどの程度深刻なのかを落ち着いて見極めましょう。
段階1：否定的な候補が1つ、ときどき表示される
会社名の後ろに否定的な言葉が1つだけ表示され、端末や時間帯によって出たり出なかったりする段階です。検索の回数が一時的に増えただけのこともあり、自然に消える場合もあります。
この段階では、慌てて大きな手を打つより、記録を取りながら様子を見ることが大切です。ただし、元になっている書き込みがないかは早めに確認しておきましょう。
記録は、後で状況が悪化したときに「いつから始まったのか」を示す材料にもなります。軽い段階のうちから残しておく習慣をつけておきましょう。
段階2：否定的な候補が複数あり、常に表示される
「会社名 詐欺」「会社名 評判 悪い」のように、否定的な候補が複数並び、どの端末で調べても安定して表示される段階です。この状態になると、取引先や求職者、新規のお客様の目にも確実に触れていると考えたほうがよいでしょう。
候補が複数、常に表示されるようになったら、「様子見」から「対処」に切り替える目安です。放置するほど、候補を見た人がさらに検索し、候補が定着しやすくなります。
段階3：候補の先に、実害につながる情報が広がっている
候補をクリックした先の検索結果に、掲示板の書き込みや口コミサイト、まとめ記事などが並び、問い合わせの減少や採用の辞退、取引先からの質問といった実害が出ている段階です。社員や家族を名指しした書き込みが出ている場合もここに含まれます。
この段階では、サジェストだけを見ていても解決しません。元になっている情報への対処と、法的な手続きの検討を並行して進める必要があります。
実害が出ている場合は、売上や問い合わせ件数、採用の応募数などの変化も記録しておきます。損害を説明する必要が出たときに役立ちます。
「ひどさ」は表示回数ではなく、見る人への影響で判断する
同じ「やばい」という候補でも、若い人向けのお店であれば好意的な意味で使われていることがあります。一方で、「会社名 逮捕」のように事実と異なる内容を連想させる候補は、1つでも大きな影響を与えます。
筆者がご相談を受けるときも、候補の数より「誰が、どの場面で見て、どう受け取るか」を先に確認しています。自社にとって本当に困る候補はどれかを、社内で1つずつ書き出してみてください。
書き出した候補には、困る度合いに応じて優先順位を付けておきます。限られた時間と予算を、どこから使うかを決めるための大切な準備になります。
広がりを確かめるために、3通りの入力で調べる
深刻度を見極めるときは、会社名だけを入力した状態、会社名の後に空白を1つ入れた状態、代表者名を入力した状態の3通りで候補を確認します。空白を入れると、会社名と組み合わせて検索されている言葉が表示されやすくなるためです。
さらに、主な商品名やサービス名でも同じように確認しておくと、汚染がどこまで広がっているかが見えてきます。確認した結果は、次の章で紹介する記録の形式でそのまま残しておきましょう。
この1年で変わったこと｜情プラ法の対象拡大とAI検索
サジェスト汚染への対処は、この1年で取り巻く環境が大きく変わりました。古い情報のまま対応すると、使える手段を見落としてしまうおそれがあります。
情プラ法で、大手サービスに削除申出への迅速な対応が義務づけられた
2025年4月1日、プロバイダ責任制限法を改正した「情報流通プラットフォーム対処法」が施行されました。総務省の資料によると、利用者の多い大規模なサービスとして指定された事業者には、削除申出の窓口を整えて公表すること、申出があった場合に原則として7日以内に判断して申出者に通知すること、削除の基準を作って公表することなどが義務づけられています。
これにより、指定事業者のサービスでは、権利を侵害された本人などからの削除申出に、原則として一定の期限内に結果が返ってくるようになりました。サジェストの元になっている書き込みが指定事業者のサービス上にあれば、まず正式な窓口から申し出る価値があります。
ただし、どの書き込みを削除するかは、各事業者が公表している削除の基準に沿って判断されます。申し出れば必ず削除されるわけではない点は押さえておきましょう。
2026年8月、掲示板や口コミサイトにも指定が広がった
総務省は2026年8月31日、ガールズちゃんねる、pixiv、note、好き嫌い.comの運営者を新たに大規模特定電気通信役務提供者に指定したと発表しました。2025年4〜5月に指定された9者と合わせて、指定は13者になっています。
掲示板や口コミ型のサイトなども対象に入ってきたことは、企業の評判対策にとって大きな変化です。今後も指定が追加される可能性があるため、削除を申し出る前に、総務省が公表している最新の指定一覧を確認するようにしましょう。
指定事業者には、削除申出の窓口や削除の基準をホームページで公表することも求められています。申し出る前に、その基準に目を通しておくと、何を伝えればよいかが分かりやすくなります。
Google検索とサジェストそのものは、情プラ法の指定対象ではない
注意したいのは、総務省の指定一覧では、Google LLCの指定サービスはYouTubeであり、Google検索やGoogleマップは含まれていない点です。つまり、Googleのサジェストを情プラ法の「7日以内」の仕組みで直接消せるわけではありません。
サジェストへの対処は、Googleへの報告と、元の書き込みへの対処を組み合わせるのが基本です。ここを取り違えると、期待した結果が得られず時間だけが過ぎてしまいます。
特に、YouTubeの動画やコメントが発生源になっている場合は、Google LLCが指定事業者であるため、情プラ法にもとづく窓口を利用できる可能性があります。
AI検索で、評判が「要約」されて表示されるようになった
2025年9月には、GoogleのAIモードが日本語でも使えるようになりました。AIモードやAI Overviewsでは、利用者が「この会社の評判は？」と尋ねると、ネット上の情報をもとに要約が表示されることがあります。
その際、掲示板や口コミの否定的な情報が要約に取り込まれる可能性も否定できません。サジェストの候補だけでなく、その先にある情報の中身を整えておくことが、これまで以上に重要になっています。
検索候補を見て不安になった人が、そのままAIに質問するという流れも考えられます。候補とAIの答えの両方を意識して対処することが、これからの評判対策の前提になります。
変わっていないこと：元になる情報を減らすのが基本
制度や検索の仕組みが変わっても、サジェスト汚染への対処の基本は変わっていません。候補の元になっている否定的な情報を減らし、正しい情報を増やすことです。
新しい制度は、その基本を進めるための道具が増えたと考えると分かりやすいでしょう。道具の使いどころを知っておくことで、以前より早く、確実に手を打てるようになっています。
ひどくなったときの初動｜最初の3日間でやること
サジェスト汚染がひどいと分かったとき、最初の数日の動き方で、その後の対処のしやすさが大きく変わります。焦って動く前に、次の4つを順番に進めてください。
1日目：表示されている状態を証拠として残す
最初にやるべきことは、記録を残すことです。パソコンとスマホの両方で、会社名や代表者名を入力したときの検索候補を、日付と時刻が分かる形でスクリーンショットに残します。
ブラウザのシークレットウィンドウを使うと、自分の検索履歴の影響を受けにくい状態で確認できます。
候補をクリックした先の検索結果や、元になっている書き込みのURLと画面も、消される前に保存しておきましょう。後で削除を申し出たり、弁護士に相談したりするときに欠かせない材料になります。
1日目：社内の窓口を1つに決める
社員がそれぞれの判断で掲示板に反論を書き込んだり、SNSで発信したりすると、火に油を注ぐ結果になりかねません。対応の窓口と、外部に発信してよい人を1人に絞ります。
社員には「気づいた情報は窓口に共有し、自分では書き込まない」と伝えておきましょう。この一言があるだけで、事態の悪化を防げることが多いです。
窓口の担当者には、記録の取り方と相談先の一覧を渡しておきます。担当者が1人で抱え込まないよう、経営者が定期的に状況を確認する体制にしておくと安心です。
2日目：発生源の当たりをつける
次に、候補がいつ頃から出始めたのか、その前後に何があったのかを振り返ります。退職者とのトラブル、お客様からの苦情、報道、同じ名前の別の会社の不祥事などが、きっかけになっていることがあります。
検索結果の上位に出ている書き込みや記事を一つずつ開き、投稿日と内容を一覧にしておくと、後の対処の優先順位をつけやすくなります。
振り返りの際は、思い当たる出来事を社内で隠さずに出し合うことが大切です。都合の悪い出来事ほど、発生源と深く関係していることがあります。
3日目：自社で対処する範囲と、専門家に任せる範囲を決める
ここまでの記録をもとに、自社で進められることと、専門家の力が必要なことを切り分けます。Googleへの報告や、指定事業者の窓口への削除申出は自社でも進められます。
一方、書き込みが名誉毀損に当たるかの判断や、投稿者を特定する手続きは法律の専門知識が必要です。実害が出ている場合や、個人を名指しした書き込みがある場合は、早めに弁護士へ相談することをおすすめします。
記録に残しておきたい5つの項目
証拠として役立つ記録には、いくつか押さえておきたい項目があります。1つ目は確認した日付と時刻、2つ目は使った端末とブラウザ、3つ目は入力した言葉です。
4つ目は表示された候補の並び順、5つ目は候補をクリックした先の検索結果の上位10件ほどです。この5つがそろっていると、後から状況の変化を説明しやすくなります。
記録はパソコンの決まったフォルダにまとめ、ファイル名に日付を入れておきましょう。担当者が替わっても、同じ形で記録を続けられるようにしておくことが大切です。
発生源を特定する｜サジェストの元になっている情報を探す
サジェストは、Googleが独自に作っている言葉ではありません。Googleのヘルプでは、予測入力候補には実際に行われた検索が反映されると説明されています。
つまり、ひどい候補の背景には、その言葉で検索する人が増えたきっかけがあるはずです。
匿名掲示板やSNSの書き込み
もっとも多い発生源は、匿名掲示板やSNSでの書き込みです。話題になった投稿を見た人が、真偽を確かめようと「会社名＋気になる言葉」で検索することで、候補が生まれます。
書き込み自体が消えても、しばらくは検索が続くため、候補がすぐに消えるとは限りません。逆に言えば、元の書き込みへの対処を早く始めるほど、候補の定着を防ぎやすくなります。
書き込みのあるスレッドや投稿は、日付が新しいほど検索の回数に影響している可能性が高いと考えられます。古い書き込みと新しい書き込みを分けて整理しておくと、対処の順番を決めやすくなります。
口コミサイトや転職情報サイトの評価
口コミサイトや、元社員が書き込む転職情報サイトの評価も、サジェストに影響します。「会社名 評判」「会社名 ブラック」といった候補は、こうしたサイトを見た人の検索から生まれることが多いです。
口コミの中には、事実に基づく正当な意見も含まれます。すべてを消そうとするのではなく、事実と異なる内容や、個人を攻撃する内容に絞って対処することが大切です。
正当な批判には、口コミへの返信や業務の改善で誠実に応えることが、長い目で見て評判を回復させる近道になります。
同じ名前の別の会社や、過去の報道
社名や商品名が、別の会社や過去の事件と同じ、または似ている場合、その報道がきっかけで候補が出ることがあります。この場合、自社には落ち度がないのに、誤解だけが広がってしまいます。
同名の別会社が原因のときは、「自社とは別の会社である」ことをホームページ上で分かりやすく伝えることが、効果的な対処の1つです。
意図的に検索を繰り返す嫌がらせ
競合や悪意のある人が、特定の言葉で繰り返し検索したり、人を集めて検索させたりして、候補を作り出そうとすることがあります。Googleは自動化された不正な検索を検知する仕組みを持っていますが、すべてを防げるわけではありません。
候補が出た時期に、特定のサイトやSNSで「この言葉で検索して」と呼びかける投稿がなかったかを確認しておくと、Googleへの報告や法的な相談の材料になります。
見つけた情報は「対処の難しさ」で並べ替える
発生源の候補が複数見つかったら、影響の大きさと対処のしやすさで並べ替えます。検索結果の上位に出ていて、指定事業者のサービス上にある書き込みは、影響が大きく、申出の窓口もはっきりしているため、優先して取り組む価値があります。
一方、個人のブログや海外のサイトにある情報は、連絡先が分からなかったり、日本の法律の手続きが使いにくかったりします。こうした情報は、専門家と相談しながら、時間をかけて対処する前提で計画を立てましょう。
一覧には、URL、サイト名、投稿日、内容の要約、事実と異なる点、対処の方針を書いておきます。この表が、社内の共有や専門家への相談でそのまま使える資料になります。
候補の言葉そのものから手がかりを読む
表示されている言葉の種類からも、発生源の見当をつけられます。「評判」「口コミ」のような言葉なら口コミサイト、「退職」「ブラック」なら転職情報サイトや元社員の書き込み、「逮捕」「事件」なら報道や同名の別人が関係している可能性があります。
言葉と発生源の組み合わせを意識しながら検索結果を見ていくと、闇雲に探すより早く元の情報にたどり着けます。
削除・非表示を求める方法｜Google・掲示板・法的手続き
発生源の見当がついたら、削除や非表示を求める手続きに進みます。対処先は大きく分けて、Google、書き込みのあるサービス、裁判所の3つです。
Googleに不適切な予測入力候補として報告する
Googleは、予測入力候補のポリシーに違反する候補を削除しています。ヘルプによると、暴力やヘイト、性的な表現などの不適切な候補は自動の仕組みで防いだうえで、問題のある候補は人の手でも削除しているとのことです。
候補はGoogleの画面から報告できますが、報告の操作は端末によって異なり、スマホでは候補を長押しして報告する形になっています。
ただし、ポリシーは主に個人や集団への表現について書かれており、社名に同じ基準が当てはまるかは文面からは断定できません。報告すれば必ず消えるものではない、と考えておきましょう。
書き込みのあるサービスに削除を申し出る
元になっている書き込みが情プラ法の指定事業者のサービス上にある場合は、公表されている削除申出の窓口から申し出ます。権利を侵害された本人などからの申出で要件を満たしていれば、原則として7日以内に判断と通知が届くため、結果を待ちながら次の手を考えられます。
権利の侵害に当たるかどうか判断に迷う場合は、弁護士にご相談ください。
指定されていないサービスでも、多くのサイトが利用規約に違反する投稿の通報窓口を設けています。どの書き込みが、どの規約や権利の侵害に当たるのかを具体的に示すと、対応してもらえる可能性が高まります。
裁判所の手続きで削除や投稿者の特定を求める
サービス側が削除に応じない場合や、投稿者に責任を問いたい場合は、裁判所の手続きを利用することになります。削除を求める仮処分や、2022年10月に始まった発信者情報開示命令という手続きがあります。
これらは、書き込みが名誉毀損やプライバシーの侵害に当たるかの判断を含む、専門的な手続きです。手続きの選択や見通しについては、インターネットの問題に詳しい弁護士にご相談ください。
Yahoo! JAPANやBingの候補も忘れずに確認する
Googleの候補が落ち着いても、Yahoo! JAPANやBingの検索候補に否定的な言葉が残っていることがあります。それぞれに報告の窓口があり、手続きや判断の基準も異なります。
特にパソコンの利用者が多い業種では、Bingの候補を見ている人も一定数います。主要な検索エンジンを一通り確認し、記録しておきましょう。
検索エンジンごとに候補の出方は異なるため、Googleで消えたからといって安心せず、それぞれの記録を続けることが大切です。
申し出の文面で伝えるべきこと
削除を申し出るときは、感情的な言葉を避け、事実を淡々と伝えることが大切です。対象の書き込みのURL、どの部分が問題なのか、なぜ権利の侵害や規約違反に当たるのかを、具体的に書きます。
「この書き込みは事実と異なり、当社の社会的評価を下げている」といった主張だけでは、事業者が判断しにくいことがあります。事実と異なる点については、その根拠となる資料を添えられるとよいでしょう。
申し出た日付と内容、相手からの返事は必ず記録しておきます。後で裁判所の手続きに進む場合にも、どのような申し出をしたかが重要な材料になります。
削除が認められなかったときの次の一手
申し出をしても、事業者の基準では削除できないと判断されることがあります。その場合でも、判断の理由が通知されていれば、どの点が足りなかったのかを知る手がかりになります。
理由をもとに資料を補って改めて申し出るのか、裁判所の手続きに進むのか、前向きな情報の発信に力を入れるのかを、専門家と相談して決めましょう。1つの手段がうまくいかなくても、別の手段を組み合わせることで状況が改善することは少なくありません。
ポジティブな情報を増やして、否定的な情報を押し下げる
削除の手続きと並行して進めたいのが、正しく前向きな情報を増やすことです。否定的な情報が消えるのを待つだけでなく、検索した人の目に入る情報の中身を変えていきます。
公式サイトに「検索した人が知りたい答え」を載せる
「会社名 評判」で検索する人は、その会社が信頼できるかを知りたいと考えています。公式サイトに、会社の実績、代表者の顔と経歴、所在地、取引の流れ、よくある質問などを丁寧に載せることが、もっとも確実な答えになります。
誤解を生んでいる点があれば、反論ではなく「事実の説明」として公式サイトに書くことが効果的です。感情的な文章は、かえって新たな書き込みの材料になります。
Googleビジネスプロフィールと正当な口コミを整える
店舗や事務所のある会社は、Googleビジネスプロフィールの情報を最新にし、お客様からの口コミに丁寧に返信しましょう。地図の検索結果に、誠実な対応が見える状態を作ることができます。
ただし、口コミを自作したり、お礼と引き換えに高評価を頼んだりする行為は、Googleのポリシーで禁止されています。正当な口コミが自然に増える仕組みを作ることが大切です。
口コミを依頼するときは、良い評価に限らず率直な感想を書いてもらうようお願いするのが基本です。
プレスリリースや取材記事、SNSで情報を発信する
新しいサービスや地域での活動、表彰などを、プレスリリースや自社のSNSで発信すると、会社名で検索したときに前向きな情報が表示されやすくなります。地域の媒体や業界紙の取材記事は、第三者の視点で会社を紹介してくれる点で特に価値があります。
一度に大量の情報を出すより、継続して発信を続けることが大切です。発信が続いている会社は、それ自体が信頼の材料になります。
発信する内容は、自社の宣伝だけでなく、お客様の役に立つ情報を中心にすると、自然に読まれ、共有されやすくなります。
検索結果を整える「逆SEO」は慎重に考える
否定的なページを検索結果の下位に押し下げる取り組みは、逆SEOと呼ばれることがあります。公式サイトや正当な情報を充実させて結果的に順位が入れ替わるのは自然なことですが、中身のないサイトを大量に作るような手法は、Googleのスパムに関するポリシーに触れるおそれがあります。
業者に依頼する場合は、どのような方法で何をするのかを必ず確認してください。手法の説明があいまいな業者には注意が必要です。
効果が出るまでの期間を見込んでおく
前向きな情報を増やす取り組みは、すぐに検索結果が入れ替わるものではありません。新しいページがGoogleに見つけられ、評価されるまでには、一定の時間がかかります。
筆者の経験では、焦って短期間に結果を求めるほど、不自然な手法に頼りたくなるものです。数か月単位で続ける前提で、無理のない発信の計画を立てることが、結果として近道になります。
取り組みの効果は、月に1回の検索候補の記録と、検索結果の上位に出るページの変化で確かめていきましょう。
社員の顔と声が見える情報を増やす
会社の評判を気にする人にとって、実際に働いている人の顔や声は大きな安心材料になります。代表者のあいさつ、社員紹介、仕事の様子を伝える写真や記事を、公式サイトに少しずつ増やしていきましょう。
顔を出すことに抵抗がある社員もいるため、無理に出す必要はありません。後ろ姿や手元の写真、名字だけの紹介など、本人の意向に沿った形で工夫することが大切です。
やってはいけない対応｜状況を悪化させるNG行為
サジェスト汚染がひどいときほど、すぐに効果がありそうな方法に飛びつきたくなります。しかし、次のような対応は状況を悪化させる原因になります。
掲示板やSNSで反論・削除要求をする
書き込みに対して、会社として直接反論したり、「削除しなければ訴える」と書き込んだりすると、その様子がさらに話題になります。いわゆる炎上の状態になり、検索の回数が増えて候補が定着することがあります。
反論したい気持ちは自然なものですが、公の場でのやり取りは避け、正式な窓口や専門家を通じて対処しましょう。
どうしても事実を伝える必要がある場合は、公式サイトに会社としての説明を載せ、掲示板などには書き込まないのが基本です。
社員や知人に、別の言葉で大量に検索してもらう
否定的な候補を押し下げようと、社員や知人に前向きな言葉で何度も検索してもらう方法を考える方もいます。しかし、不自然な検索の繰り返しは、Googleに不正な操作と見なされるおそれがあります。
検索候補を意図的に操作しようとする行為は、短期的に効いたように見えても、長い目で見て会社の信頼を損なうリスクがあります。
効果を約束する業者と、内容を確かめずに契約する
「必ず消せます」「○日で消えます」と断言する業者には注意が必要です。サジェストの表示はGoogleが決めるものであり、第三者が確実に消せると約束できる性質のものではありません。
契約の前には、具体的な方法、費用の発生条件、効果が出なかった場合の扱い、契約期間を書面で確認しましょう。
複数の会社から話を聞き、説明の分かりやすさや、リスクを正直に伝えてくれるかどうかも比べるとよいでしょう。
放置して、自然に消えるのを待ち続ける
段階1のような軽い状態なら、様子を見ることも選択肢です。しかし、段階2や段階3まで進んだ状態で何もしないと、候補を見た人の検索が新たな検索を呼び、状況が固定化していきます。
「そのうち消えるだろう」と考えて半年、1年と過ぎてしまうケースも少なくありません。少なくとも記録と発生源の確認だけは、すぐに始めましょう。
時間がたつほど、元の書き込みを探すのが難しくなり、投稿者を特定する手続きも使いにくくなる点にも注意が必要です。
削除できたことを、公の場で知らせる
書き込みの削除が認められると、その成果を公の場で伝えたくなるかもしれません。しかし、掲示板やSNSで「削除させた」と発信すると、そのこと自体が新たな話題になり、再び検索が増えるきっかけになることがあります。
削除の結果は、社内と関係者の間で共有するにとどめておくのが無難です。外部に伝える必要がある場合も、事実を簡潔に述べるだけにしましょう。
企業と個人で異なる対処のポイント
サジェスト汚染は、会社名だけでなく、代表者や社員、個人事業主の名前でも起こります。企業と個人では、守るべきものも使える手段も少しずつ異なります。
企業の場合：取引先と求職者への説明を準備する
企業の場合、もっとも影響を受けやすいのは新規の取引と採用です。取引先から質問されたときや、採用面接で聞かれたときに、誰が、どのように説明するかを決めておきましょう。
事実と異なる情報であれば、その旨を簡潔に説明できる文面を用意しておくと、担当者が慌てずに済みます。説明が一貫していることが、信頼の回復につながります。
社内で説明の内容がばらばらだと、かえって疑念を招きます。説明の文面は、経営者と窓口の担当者で事前にすり合わせておきましょう。
代表者・社員個人の場合：プライバシーの保護を優先する
代表者や社員の名前と、住所や電話番号、家族の情報などが一緒に出ている場合は、プライバシーの保護を最優先に考えます。Googleには「あなたに関する検索結果」という、電話番号や住所、メールアドレスなどの個人情報を含む検索結果を見つけて削除を求められる仕組みがあり、2025年2月に使いやすく刷新されています。
名指しの書き込みで本人が精神的な負担を感じている場合は、会社として相談に乗り、必要に応じて専門家につなぐ体制を作ることも大切です。
個人事業主の場合：屋号と個人名の両方を確認する
個人事業主の方は、屋号と本人の名前の両方で検索候補を確認する必要があります。屋号では問題がなくても、本人の名前に否定的な候補が付いていることがあるためです。
個人の名前に関する書き込みは、プライバシーや名誉の問題として扱われやすい面があります。対応に迷う場合は、早めに弁護士へ相談することをおすすめします。
地域密着の会社は、地域名との組み合わせにも注意する
「地域名＋業種」で検索したときの候補や、地図検索の口コミにも、否定的な言葉が入り込むことがあります。地域で事業をしている会社にとって、地域名との組み合わせは集客に直結する重要な言葉です。
会社名だけでなく、主な地域名と業種の組み合わせも、定期的に確認する対象に入れておきましょう。
採用への影響を抑えるために、働く環境を具体的に伝える
「会社名 ブラック」のような候補が出ている場合、求職者は実際の働き方を知りたいと考えています。採用ページで、勤務時間の実態、休日の取り方、社員の声などを具体的に伝えることが、誤解を解く助けになります。
良いことだけを並べるより、仕事の大変な点も正直に書いたほうが、かえって信頼されることがあります。面接の場でも、候補について聞かれたら率直に説明できるよう準備しておきましょう。
再発を防ぐ監視と社内体制
サジェスト汚染は、一度落ち着いても、きっかけがあれば再び起こることがあります。日頃から監視と体制を整えておくことで、早い段階で手を打てるようになります。
月に1回、決まった言葉で検索候補を記録する
会社名、代表者名、主な商品名やサービス名について、月に1回、検索候補を確認して記録します。パソコンとスマホ、GoogleとYahoo! JAPANなど、確認する端末と検索エンジンを固定しておくと、変化に気づきやすくなります。
記録は表計算ソフトに日付と候補を書き込むだけで十分です。続けることで、どの時期に何が起きたかが後から分かるようになります。
担当者の予定表に「毎月第1営業日に確認」のように書き込んでおくと、確認を忘れにくくなります。
お客様や元社員とのトラブルを早めに解決する
否定的な書き込みの多くは、解決されないままのトラブルから生まれます。苦情への対応手順や、退職時の手続きを丁寧に整えておくことが、根本的な予防策の1つです。
筆者がご相談を受けた例でも、問題が表に出る前に兆しがあったケースは少なくありません。現場からの報告が窓口に届く仕組みを作っておきましょう。
AI検索での会社の見え方も定期的に確かめる
GoogleのAIモードや、生成AIのチャットで「会社名の評判は？」と尋ね、どのような答えが返ってくるかも、ときどき確認しておくと安心です。誤った情報が要約されていれば、その元になっている情報への対処を考えるきっかけになります。
AIにも参照されやすいと考えられるのは、整理された公式の情報です。公式サイトの会社概要やよくある質問を、事実に基づいて最新の状態に保つことが、AI検索の時代の評判対策にもつながります。
社内で対応の手順書を作っておく
検索候補に異変を見つけたとき、誰に知らせ、何を記録し、どこに相談するのかを、A4用紙1枚程度の手順書にまとめておきます。担当者が替わっても、同じ水準で対応できるようになります。
手順書には、この記事で紹介した初動の4つの手順と、相談先の連絡先を書いておくとよいでしょう。
手順書は一度作って終わりではなく、年に1回程度見直し、相談先の連絡先や担当者の名前を最新に保ちましょう。
検索結果の下に出る「関連する検索」も確認する
Googleの検索結果の下のほうには、関連する検索の言葉が表示されることがあります。ここにも否定的な言葉が入り込むことがあるため、検索候補と合わせて確認しておきましょう。
関連する検索に出ている言葉は、検索候補にまだ出ていなくても、今後候補に上がってくる可能性がある言葉の目安になります。早めに気づくことで、発生源への対処を前倒しできます。
困ったときの相談先を、あらかじめ決めておく
いざというときに慌てないよう、相談先を事前に決めておくことも大切です。インターネットの問題に詳しい弁護士、Webやサジェスト対策に詳しい専門家、必要に応じて警察の相談窓口などが考えられます。
法務省の人権相談や、総務省が支援している違法・有害情報相談センターのように、公的な相談窓口もあります。どこに何を相談できるのかを、手順書に書き添えておくと安心です。
よくある質問（FAQ）
サジェスト汚染は、何もしなくても自然に消えますか？
検索の回数が一時的に増えただけであれば、時間の経過とともに候補が表示されなくなることもあります。ただし、元になっている書き込みが残っていたり、話題になり続けていたりすると、候補は長く残りやすくなります。
いつ消えるかを約束することはできないため、少なくとも記録と発生源の確認は早めに始めることをおすすめします。
Googleに報告すれば、すぐに候補は消えますか？
Googleは予測入力候補のポリシーに違反する候補を削除していますが、報告すれば必ず消えるわけではなく、判断の結果や時期もGoogle次第です。社名に関する候補が、個人や集団に関する基準と同じように扱われるかも、ポリシーの文面からは断定できません。
報告と並行して、元になっている書き込みへの対処や、公式サイトの情報の充実を進めることが現実的です。
情プラ法を使えば、どんな書き込みでも7日で消せますか？
情プラ法で原則として7日以内の判断と通知が義務づけられているのは、総務省が指定した大規模な事業者のサービスに限られます。また、期限内に「判断と通知」が行われるのであって、必ず削除されるという意味ではありません。
削除されるかどうかは、各事業者が公表している削除の基準と、書き込みの内容によって判断されます。
投稿した人を特定することはできますか？
発信者情報開示命令などの裁判所の手続きによって、投稿者の情報の開示を求められる場合があります。ただし、書き込みが権利の侵害に当たることを示す必要があり、ログの保存期間の関係で時間との勝負になることもあります。
手続きの見通しや費用については、インターネットの問題に詳しい弁護士にご相談ください。
サジェスト対策を業者に頼むときの注意点は？
具体的な方法を説明してもらい、Googleのポリシーに反する手法を使わないかを確認することが大切です。「必ず消える」「○日で消える」と効果を断言する業者には注意しましょう。
費用の発生条件や、効果が出なかった場合の扱いも、契約前に書面で確認してください。
検索候補の言葉が事実だった場合は、どうすればよいですか？
過去の不祥事やトラブルが事実である場合、その情報を消すことだけを目指すと、かえって不誠実な印象を与えることがあります。まずは、その後に会社として何を改善したのかを、公式サイトなどで誠実に伝えることが大切です。
時間がたった情報の扱いや、プライバシーとの兼ね合いについては、状況によって判断が分かれます。具体的な対応は弁護士にご相談ください。
まとめ｜ひどいときほど「順番」を守って対処する
サジェスト汚染がひどくなったときは、まず深刻度を見極め、表示されている状態を証拠として残し、社内の窓口を1つに決めることから始めます。そのうえで発生源を特定し、Googleへの報告、書き込みのあるサービスへの削除申出、必要に応じて裁判所の手続きへと進みます。
この1年で、情プラ法により大手サービスへの削除申出に原則として7日以内の判断と通知が義務づけられ、2026年8月には掲示板や口コミサイトにも指定が広がりました。一方で、Google検索やサジェストそのものは指定の対象ではないため、手段を正しく使い分けることが欠かせません。
削除と並行して、公式サイトやGoogleビジネスプロフィールで正しく前向きな情報を発信し続けることが、AI検索の時代にも通用する評判対策になります。反論の書き込みや不自然な検索、効果を断言する業者との安易な契約は避けましょう。
まずは今日、会社名と代表者名で検索し、表示されている候補をスクリーンショットに残すことから始めてください。それが、すべての対処の出発点になります。
サジェスト汚染のご相談はアクセス・リンクへ
株式会社アクセス・リンクでは、ネガティブサジェストの削除のご相談から、公式サイトの情報整備、正しい情報の発信まで、サジェスト対策をまとめてお手伝いしています。成果報酬型の料金体系もご用意しており、状況に合わせた進め方をご提案いたします。
代表の三田健司は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作とSEOで延べ1,000件以上の実績があります。法的な判断が必要な場面では弁護士への相談をおすすめしつつ、検索の面からできる対処を誠実にご案内します。
「検索候補にひどい言葉が出ていて困っている」という段階でも構いません。まずはお問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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