記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「ホームページを作りたいのですが、ドメインは無料で取れると聞きました。本当でしょうか」。創業まもない事業者の方から、こうしたご相談をいただきます。
答えを先に申し上げると、2026年の時点で「完全に無料で、誰でも取れる独自ドメイン」はほぼ存在しません。かつて定番だったサービスが撤退したためです。
いま「無料ドメイン」として案内されているものは、実際にはレンタルサーバーの特典か、サービス提供元のサブドメインのどちらかです。この2つは、性質がまったく違います。
この記事では、2026年時点で無料または実質無料でドメインを用意する現実的な方法を整理したうえで、ドメイン名がSEOにどこまで影響するのか、そして後から独自ドメインへ移行するときにGoogleが公式に求めている手順まで、中小企業の経営者とWeb担当者に向けてご説明します。
結論としては、月々わずかな金額で独自ドメインを持てる時代に、無料にこだわる理由はほとんどありません。その理由も含めて順に見ていきます。
2026年、完全無料の独自ドメインは事実上なくなった
まず前提を最新の状態に更新しておきます。数年前の情報のまま動くと、存在しないサービスを探し続けることになります。
Freenomの撤退で選択肢が消えた
かつて「無料で独自ドメインが取れる」といえば、Freenomという事業者が提供していた .tk .ml .ga .cf .gq の5つが定番でした。個人サイトやテスト環境で広く使われていた末尾です。
しかし2023年3月、同社はMeta社から訴えられ、新規登録の受付を停止しました。そして2024年2月、ドメイン事業からの撤退を表明しています。
この結果、日本語の記事でいまも紹介されている「完全無料の独自ドメインサービス」の多くは、すでに利用できません。2025年より前に書かれた解説記事を参考にする際は、この点に注意してください。
なぜ無料での提供が続かなかったのか
無料で配られるドメインは、費用をかけずに大量に取得できます。この性質が、詐欺サイトやマルウェアの配布に悪用される温床になりました。
Freenomが訴えられた背景も、なりすましサイトが大量に登録されていたことにあります。無料であることと、悪用されやすいことは切り離せません。
その意味で、いま無料ドメインの選択肢が減っていることは、インターネット全体としては健全な方向です。事業者にとっては選択肢が狭まった形ですが、年間数千円で回避できる話でもあります。
「無料ドメイン」が指すもの3つ
現在、無料ドメインという言葉は3つの意味で使われています。この区別ができていないと、話が噛み合いません。
1つ目が、サービス提供元のサブドメインです。無料のホームページ作成サービスやブログサービスで割り当てられる、example.サービス名.com のような形を指します。
2つ目が、レンタルサーバーの契約特典として付いてくる独自ドメインです。サーバー代は払いますが、ドメイン料金は契約中ずっとかかりません。
3つ目が、初年度だけ無料になるキャンペーンです。2年目以降は通常の更新料が発生しますので、実質的には割引と考えるほうが正確です。
独自ドメインとサブドメインの違い
独自ドメインは、自社が使用権を持つドメインです。access-link.co.jp のように、自社で決めた文字列がそのまま住所になります。
一方、サービス提供元のサブドメインは、あくまで他社のドメインの一部を間借りしている状態です。使用権は提供元にあり、こちらの意思では動かせません。
この差が効いてくるのは、サービスを乗り換えるときです。詳しくは後の見出しで扱います。
無料サブドメインで始める場合に知っておくこと
費用をかけずに始めたい場合、現実的な選択肢はサービス提供元のサブドメインです。ただし、事業で使う前に確認しておきたい制約があります。
どんなサービスで使えるか
ホームページ作成サービスやブログサービスの無料プランでは、たいてい提供元のサブドメインが割り当てられます。アカウントを作った時点で、すぐにサイトを公開できる手軽さが利点です。
サーバーの契約も、DNSの設定も不要です。技術的な準備をせずに、まず形にしたいという段階では合理的な選択と言えます。
広告表示と機能制限
無料プランでは、サービス提供元の広告がページ内に表示されることが一般的です。自社が意図しない他社の広告が、会社紹介ページの下に出る可能性があります。
また、独自の解析タグを設置できない、問い合わせフォームの項目数が限られる、商用利用が禁止されているといった制限が付くこともあります。利用規約は契約前に必ず読んでください。
とくに商用利用の可否は見落とされがちです。無料プランで商品販売や広告収入を得ていた場合、規約違反としてアカウントごと停止されるおそれがあります。
有料プランなら独自ドメインを接続できることが多い
ホームページ作成サービスの多くは、有料プランに切り替えると自分で取得した独自ドメインを接続できます。サービスの使いやすさはそのままに、URLだけ自社のものにできる方式です。
この場合、ドメインの使用権は自社にあります。将来ほかのサービスへ移るときも、同じURLを持っていくことが可能です。
「サービスは無料のまま使いたいが、URLは自社のものにしたい」という要望は、残念ながら両立しないと考えてください。独自ドメインの接続は、ほぼ例外なく有料プランの機能です。
引っ越すときに評価を持ち出せない
最大の問題はここです。サブドメインの使用権は提供元にあるため、別のサービスへ移るときにURLを持っていけません。
URLが変われば、それまでに集まった被リンクも、検索エンジンが蓄積した評価も、そのままでは引き継げません。リダイレクトを設定できないサービスも多く、その場合は事実上のゼロからのやり直しになります。
筆者がご相談を受ける中で最も多い後悔が、この点です。3年運用したサイトを移すときに気づいても、取り返しがつきません。
もう1つ見落とされやすいのが、サービス自体が終了する可能性です。無料プランは提供元の判断でいつでも打ち切られます。
その場合、こちらに選択の余地はありません。移行の準備期間も、提供元が示したスケジュールに従うことになります。
実質無料の本命はレンタルサーバーの特典ドメイン
事業でホームページを持つのであれば、レンタルサーバーの特典として独自ドメインを受け取る方法が最も現実的です。国内の主要サービスの多くが用意しています。
「永久無料」の意味は契約期間中の無料
各社が「独自ドメイン永久無料」と表現していますが、正確には「そのサーバーを契約している間はドメイン更新料がかからない」という意味です。
サーバーを解約すれば特典は終了し、以後はドメインの更新料を自分で支払うことになります。ドメイン自体を失うわけではありませんが、無料ではなくなります。
この点を「一生タダでもらえる」と読み違えると、解約時に想定外の請求が来たと感じてしまいます。契約前に、解約後の扱いを規約で確認しておいてください。
対象になる末尾は限られる
特典の対象は、すべてのドメインではありません。一般的には .com .net .org .info .biz .xyz .site .shop .online .blog といった、比較的安価な末尾に限られます。
企業サイトで人気の高い .co.jp は、原則として特典の対象外です。日本国内で登記された会社が1社1つだけ登録できるドメインで、年間の維持費も他より高く設定されています。
対象の末尾はサービスごとに異なり、キャンペーンによっても入れ替わります。申し込み前に、その時点の一覧を必ず確認してください。
特典の条件はここを見る
各社の案内ページを読むときは、4つの箇所に絞って確認すると早く判断できます。特典の名称ではなく、条件のほうを見てください。
1つ目が、対象となるドメインの末尾の一覧。2つ目が、必要な契約期間と支払い方法。
3つ目が、無料になるドメインの個数です。1つのサービスもあれば、2つまで無料というサービスもあります。
4つ目が、サーバーを解約したあとの扱いです。ここは案内ページ本体ではなく、よくある質問のページに書かれていることが多いので注意してください。
契約期間と実質コストの考え方
ドメイン特典は、多くの場合12か月以上の契約が条件になっています。月払いでは対象外というケースが少なくありません。
そのため「ドメイン無料」という言葉だけで比較するのではなく、契約期間とサーバー料金を合わせた総額で見る必要があります。ドメインの更新料は年間1,000円台から3,000円台が一般的ですので、特典の実質的な価値もこの範囲です。
ドメイン無料を理由に、必要のない長期契約を結んでしまうのは本末転倒です。サーバーそのものの性能とサポート体制で選び、ドメイン特典はおまけと考えるのが健全です。
ドメイン名はSEOにどこまで影響するのか
ドメインを決めるとき、多くの方が気にされるのが検索順位への影響です。ここは誤解が多い領域なので、整理しておきます。
キーワードを入れても順位は上がらない
「対策したいキーワードをドメイン名に入れると有利」という話は、いまも根強く残っています。これは2012年より前の常識です。
Googleは同年、キーワードを含むだけで中身の乏しいドメインの評価を下げる調整を行いました。現在の公式ドキュメントでも、ドメイン名にキーワードを含めることが順位を押し上げるとは説明されていません。
短く、読みやすく、口頭で伝えやすい。この3点で選ぶほうが、検索対策よりも実務上の効果が大きくなります。
ただし、URLに含まれる文字が検索結果の画面に表示されることはあります。利用者が見て内容を推測できる文字列であれば、クリックの判断材料にはなります。
順位を上げるためではなく、読み手に伝えるために整える。この考え方に切り替えると、迷う場面が減ります。
サブドメインとサブディレクトリは同等
自社ドメインの中でサブドメインを切るか、サブディレクトリで階層を作るか、という論点もよく相談されます。
Googleは、この2つを検索上ほぼ同等に扱うと繰り返し説明しています。どちらを選んでも、それだけで順位が変わるわけではありません。
判断基準は、管理のしやすさとサイトの性質です。内容が本体サイトと地続きならサブディレクトリ、まったく別の事業や別言語ならサブドメイン、という整理で十分に機能します。
「ドメインパワー」という言葉の扱い方
SEOの文脈で「ドメインパワー」という言葉がよく使われます。これは各種ツールが独自に算出している指標であって、Googleが公表している数値ではありません。
Googleの担当者は、そうした外部スコアを社内で使っているわけではないという趣旨の説明を繰り返しています。目安として眺めるのは構いませんが、施策の目標に据えるものではありません。
新しく取ったドメインだから上位表示できない、ということもありません。ドメインの取得日そのものより、そこにどれだけの実績が積み上がっているかが問われます。
効くのは「同じドメインを使い続けること」
ドメイン名そのものより影響が大きいのは、同じドメインを長く使い続けられるかどうかです。
被リンク、指名検索、名刺やパンフレットに印刷された文字列。これらはすべて特定のドメインに紐づいて積み上がっていきます。
無料サブドメインを選ぶことのSEO上の不利は、「無料だから評価されない」ことではなく、「あとで変えざるを得なくなる」ことにあります。ここが本質です。
中小企業が選ぶべきドメインの決め方
では、実際にどう決めればよいのか。判断の順番を示します。
取得前に必ず行う3つの確認
候補が固まったら、申し込む前に3点を確認してください。あとから気づくと、取り直しになります。
1つ目は、そのドメインが過去に別の用途で使われていなかったかです。中古ドメインには、以前の運営者が受けた評価が残っている場合があります。
2つ目は、他社の商標と衝突していないかです。既存の商標と紛らわしい文字列を使うと、後日の紛争につながります。商標に関わる判断が必要な場合は、弁理士など専門家にご相談ください。
3つ目は、声に出して読んだときに一意に伝わるかです。ハイフンの有無、伸ばし棒の扱い、数字の表記。この3つは電話口で必ず食い違います。
会社名か、サービス名か
会社のコーポレートサイトであれば、会社名のローマ字表記が基本です。名刺や請求書と一致しているほうが、相手に伝わります。
一方、特定のサービスや店舗を前面に出すサイトであれば、サービス名を採用する選択もあります。ただし、事業を畳んだり名称を変えたりする可能性も考えておいてください。
.co.jp を選ぶ意味
.co.jp は、日本国内で登記されている会社が、1組織につき1つだけ登録できるドメインです。登録時に登記情報の確認が入ります。
この「誰でも取れるわけではない」という性質が、そのまま信頼性の表現になります。BtoBの取引や採用の場面で効いてくる要素です。
順位が上がるかどうかではなく、見た人の判断が変わるかどうかで考えてください。維持費は年間で数千円の差ですが、その差に意味を見出せる会社は少なくありません。
なお、登記の直前であれば「設立予定company.co.jp」として仮登録できる制度もあります。設立と同時にサイトを公開したい場合は、この仕組みを検討してください。
末尾で迷ったときの判断基準
.com は世界で最も使われている末尾で、口頭で伝えたときに誤解が起きにくい利点があります。迷ったらこれで問題ありません。
逆に、あまり見慣れない末尾は、電話口で説明する手間が増えます。「ドット、エックス、ワイ、ゼット、です」と説明する場面を想像してみてください。
ハイフンや日本語ドメインは使ってよいか
ハイフンは、単語の区切りが分かりにくいときに使う分には問題ありません。ただし2つ以上入れると、口頭で伝えるときも入力するときも負担が増えます。
日本語ドメインは、漢字やひらがなをそのままドメイン名にできる仕組みです。見た瞬間に意味が伝わる利点があり、看板やチラシとの相性は良好です。
一方で、内部的には英数字の文字列に変換されて扱われます。メールソフトや古いシステムで正しく扱えないことがあり、被リンクを貼られる際にも変換後の文字列が表示される場合があります。
企業のメインサイトであれば、英数字のドメインを本体にしておくのが無難です。日本語ドメインは、キャンペーン用の別サイトなど用途を限って使うほうが扱いやすくなります。
選べる末尾はこれから増える
ここで2026年の動きを1つ押さえておきます。JPNICが2026年5月1日に公表したところによると、ICANNは2012年以来14年ぶりとなる新gTLDの申請受付を、2026年4月30日に開始しました。
報道によれば、申請は2026年8月12日の締切までに1,600件を超えたとされています。将来的に、選べるドメインの末尾はさらに増える見込みです。
ただし、これは登録管理を担う事業者の申請受付であって、一般の利用者がすぐ登録できるようになる話ではありません。JPNICは、申請締切から契約に至るまで標準的な申請で14か月から20か月ほどを見込んでいると説明しています。新しい末尾を待つ理由はなく、いま必要なら既存の末尾で取得して構いません。
無料ドメインから独自ドメインへ移行する手順
すでに無料サブドメインで運用していて、これから独自ドメインへ移りたい。この場合の手順を、Googleの公式ドキュメントに沿って整理します。
移行前に確認すること
最初に確認すべきは、いま使っているサービスで301リダイレクトを設定できるかどうかです。設定できるなら、評価の引き継ぎは十分に期待できます。
設定できない場合は、旧URLへのアクセスが新URLへ自動で転送されません。その前提で、移行の告知や被リンク元への連絡を計画する必要があります。
また、旧サイトと新サイトの両方をSearch Consoleに登録し、所有権を確認しておいてください。この作業を先に済ませておくと、後の工程がスムーズです。
リダイレクトは最低1年維持する
旧URLから新URLへは、ページ単位で1対1のリダイレクトを設定します。すべてをトップページに集めると、Googleがソフト404として扱う可能性があります。
Googleの公式ドキュメントは、リダイレクトを可能な限り長く、少なくとも1年は維持するよう求めています。この期間があることで、外部サイトからのリンクも含めて評価が新しいURLへ移っていきます。
あわせて、新サイト側のcanonicalタグが新しいURLを指しているか、テスト中に入れたnoindexが残っていないかも確認してください。
あわせて、新しいドメインのサイトマップをSearch Consoleに送信しておいてください。新URLの発見が早まります。
アドレス変更ツールを使う
リダイレクトが動き始めたら、Search Consoleのアドレス変更ツールで旧サイトからの移転を申請します。これによりGoogleへ移転を明示的に伝えられます。
なお、httpからhttpsへの切り替えだけであれば、このツールを使う必要はないとGoogleは説明しています。ドメイン自体が変わる場合の手順です。
wwwあり／なしを含む全バリアントを申請する
ここが2026年に明確化された部分です。Googleは2026年6月17日、サイト移転のガイドを更新し、ドメイン移転時の扱いについて記述を追加しました。
現在のドキュメントには、ドメインを移す場合は旧ドメインのすべてのサブドメイン、およびwwwありとwwwなしの両方について、アドレス変更をそれぞれ申請するようにと書かれています。実際に使っていないバリアントについても同様です。
そのうえで、これらすべてのバリアントをSearch Consoleで所有権確認済みにしておく必要があります。1つだけ申請して終わりにしてしまうと、移転の伝達が不完全になります。
移行後2〜4週間で確認すること
申請を出したら、そこで終わりではありません。Search Consoleの検索パフォーマンスで、新しいドメイン側の表示回数が立ち上がってくるかを追ってください。
同時に、旧ドメイン側の表示回数が下がっていくのが正常な推移です。片方だけが動いている場合は、リダイレクトの取りこぼしを疑います。
あわせて、URL検査ツールで主要なページを個別に確認しましょう。反映にかかる期間をGoogleが確約しているわけではありませんので、数日で判断せず、月単位で見てください。
無料ドメインで失敗しやすい5つのケース
実際のご相談で繰り返し出てくるつまずきを、5つに整理しました。事前に知っておけば、いずれも避けられます。
商用利用が禁止されていた
無料プランの規約で商用利用が禁じられているのに、商品ページや料金表を載せてしまうケースです。ある日突然、サイトが非公開になることがあります。
「会社の紹介だけなら商用ではない」と自己判断するのは危険です。判断に迷う場合は、提供元に問い合わせて記録を残してください。
更新を忘れて失効した
初年度無料のキャンペーンで取得したドメインが、2年目の更新料未払いで失効するパターンです。担当者の退職で通知メールが届かなくなり、気づいたときには手遅れという例もあります。
失効したドメインは、一定期間を過ぎると第三者が取得できる状態になります。会社名のドメインが他人の手に渡ると、取り戻すのは容易ではありません。
更新の通知先は、個人のメールアドレスではなく、会社の共有アドレスにしておいてください。自動更新の設定も忘れずに確認しましょう。
なお、失効したドメインは一定の猶予期間内であれば復旧できる場合がありますが、通常より高い復旧手数料が必要になります。期限を過ぎれば、その手段も使えません。
独自ドメインのメールが使えない
サブドメインで運用していると、info@自社ドメイン のようなメールアドレスは作れません。無料のフリーメールを使い続けることになります。
BtoBの取引先によっては、フリーメールからの連絡を受け付けない運用をしている会社もあります。営業活動に直接影響する部分です。
SSLがサービス任せになる
SSLとは、通信を暗号化してURLを https から始まる形にする仕組みです。無料プランでも提供されることが増えましたが、細かい設定は自社で選べません。
提供元の障害で証明書が切れると、ブラウザに警告が出て、閲覧者が離脱します。自社では手を出せない領域が残る点は、把握しておいてください。
名刺やパンフレットを刷り直すことになる
意外に大きいのがこの負担です。サブドメインのURLを名刺、封筒、パンフレット、車両の看板に印刷したあとで独自ドメインに移ると、すべて作り直しになります。
ドメイン代の数千円を節約した結果、印刷費で数万円から数十万円がかかる。この逆転はしばしば起こります。
印刷物を作る前に独自ドメインを確定させる。これだけで、この失敗は避けられます。
補足：サイトが検索に出ないときの切り分け
無料ドメインで作ったサイトが検索に出てこない、というご相談も多く寄せられます。多くの場合、原因はドメインではありません。
最も多いのが、サービス側の設定で検索エンジンによる登録を拒否したままになっているケースです。無料プランでは、この設定が初期状態で有効になっていることがあります。
次に多いのが、公開してから日が浅く、まだクロールされていないケースです。Search Consoleに登録し、URL検査ツールからインデックス登録をリクエストすると状況が把握しやすくなります。
ドメインの種類を疑うのは、この2つを消し込んだあとで構いません。順番を間違えると、必要のないドメイン変更に踏み切ってしまいます。
よくある質問（FAQ）
無料ドメインでも検索結果に表示されますか
はい、表示されます。ドメインが有料か無料かによって、インデックスの可否が決まるわけではありません。
ただし、無料サブドメインは同じ親ドメインを大量のサイトが共有している状態です。そのなかにスパム的なサイトが混ざる可能性はありますが、それが自社の順位に直接影響すると断定することはできません。
Freenomの.tkドメインはもう使えませんか
Freenomは2024年2月にドメイン事業からの撤退を表明しており、新規に無料で取得することはできません。
過去に取得していたドメインについても、利用できなくなった事例が報告されています。事業用のサイトで使い続けることは、現実的ではありません。
サーバーを解約したらドメインはどうなりますか
ドメインの使用権が消えるわけではありませんが、無料の特典は終了します。以後は通常の更新料が発生します。
扱いはサービスによって異なり、他社への移管手続きが必要になる場合もあります。解約を検討する段階で、必ず規約とヘルプを確認してください。
ドメインを変えると順位はどのくらい下がりますか
下落幅も回復期間も、サイトの規模や被リンクの状況によって大きく変わります。Googleも具体的な期間を示していませんので、確約はできません。
できることは、301リダイレクトを1対1で設定し、アドレス変更ツールで申請し、リダイレクトを最低1年維持することです。この3つを正しく行えば、影響は最小限に抑えられます。
ドメインは早めに押さえておくべきですか
会社名やサービス名に対応するドメインについては、早めの取得をおすすめします。年間の維持費は数千円で、他社に先に取られたときの損失とは釣り合いません。
サイトの公開がまだ先でも、取得だけ済ませておくことができます。実際に使い始めるのは、準備が整ってからで問題ありません。
個人事業主でも.co.jpは取れますか
いいえ、.co.jp は日本国内で登記された会社が対象です。個人事業主の方は登録できません。
個人事業主の方であれば、汎用JPドメインである .jp や、.com を選ぶのが一般的です。登記や法人形態に関わる判断が必要な場合は、司法書士など専門家にご相談ください。
まとめ｜無料は入口、独自ドメインは資産
2026年の時点で、誰でも取れる完全無料の独自ドメインは事実上存在しません。定番だったFreenomが2024年2月に事業撤退を表明したためです。
いま「無料ドメイン」と呼ばれているものは、サービス提供元のサブドメイン、レンタルサーバーの契約特典、初年度無料キャンペーンの3つに分かれます。事業で使うなら、レンタルサーバーの特典が最も現実的です。
「永久無料」は契約期間中の無料という意味であり、対象の末尾も限られます。.co.jp は原則として特典の対象外です。
ドメイン名にキーワードを入れても順位は上がりません。無料サブドメインの不利は評価そのものではなく、あとで変えざるを得なくなり、積み上げたものを持ち出せない点にあります。
移行する場合は、301リダイレクトを1対1で設定し、Search Consoleのアドレス変更ツールを使い、リダイレクトを最低1年維持します。2026年6月に更新されたGoogleのガイドでは、旧ドメインのすべてのサブドメインとwwwあり／なしの両方について、それぞれ申請することが求められています。
ドメインは、一度決めれば何年も使い続ける会社の住所です。年間数千円の判断を先送りにするより、最初に決めてしまうほうが結果的に安く済みます。
今日できることをひとつ挙げるなら、いま使っているURLを名刺に印刷しているかどうかを確認してみてください。印刷済みであれば、そのドメインはもう変えられない前提で今後の計画を立てる必要があります。
ドメイン選びとサイト移転のご相談はアクセス・リンクへ
株式会社アクセス・リンクでは、栃木県下野市を拠点に、中小企業のホームページ制作とSEOコンサルティングを行っています。代表の三田健司は全日本SEO協会の認定SEOコンサルタントとして、Google公式の情報にもとづいた助言をご提供しています。
Web制作に携わって10年以上、延べ1,000件以上のサイトに関わってきた経験から申し上げると、ドメインの選択で後悔される会社の多くは、コストではなく「変えられなくなること」を見落としています。最初に決めておけば、あとから払う費用はほとんど発生しません。
「どのドメインを取るべきか判断できない」「無料サービスから独自ドメインへ移したい」といったお悩みがございましたら、お問い合わせフォームよりお気軽にご相談ください。現状を一緒に確認するところから始めます。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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