記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「不正アクセスが怖いので、海外からのアクセスはサーバーで全部止めています」。中小企業のWeb担当者の方から、こうしたお話をうかがう機会が増えました。
判断としては、決して間違っていません。実際、日本の中小企業サイトを狙う不正ログインの多くは国外のIPアドレスから届いています。遮断すれば、その分だけ攻撃は減ります。
ところが、この設定の範囲を誤ると、防ぎたかった攻撃者ではなくGooglebotのほうを締め出してしまうことがあります。そして2026年8月、その判断をさらに難しくする情報がGoogleの担当者から出てきました。
本記事では、Googlebotがどこから来るのかという話をGoogle公式ドキュメントと最新の発言にもとづいて整理し、海外IP遮断が検索に与える影響、自社サイトが誤って遮断していないかを確かめる手順、そして安全な代替策までを解説します。専門用語は都度かみくだいて説明しますので、サーバーに詳しくない方も安心してお読みください。
Googlebotは米国から来る、は本当か
まずは2026年8月に出てきた新しい情報から整理します。長らく常識とされてきた前提が、実は少し違っていたという話です。
これまでの一般的な理解
GooglebotとはGoogleがウェブページを収集するために使っているプログラム、いわゆるクローラーのことです。このGooglebotのIPアドレスは、米国カリフォルニア州マウンテンビューに割り当てられている、と説明されてきました。
マウンテンビューはGoogleの本社がある街です。IPアドレスの所在地を調べるツールにGooglebotのIPを入れると、たしかに米国と表示されます。そのため多くのサーバー管理者が、Googlebotは米国から来るものだと理解してきました。
この理解を前提にすると、「米国からのアクセスさえ通しておけばGooglebotは大丈夫」という運用になります。実際、そう設定している企業サイトは少なくありません。
2026年8月にGoogleの担当者が明かしたこと
2026年8月14日、SEO専門メディアのSearch Engine RoundtableがGoogleの担当者の発言を報じました。発端は、Googleのジョンミューラー氏が「Googlebotの物理的な所在地はおそらく変動する」と述べたことでした。
これを受けてGoogleのゲイリー・イリェーシュ氏が、より踏み込んだ説明をしています。要約すると、IPアドレスの所在地情報は自分たちが管理するIPに対して設定できる単なるテキスト情報であり、多くの場合そこには米国マウンテンビューと書いてある。しかし実際にリクエストが出ていく地点は場所によって異なる、という内容です。
つまり、IPアドレスの登録上の住所と、通信が実際に出ていく場所は、必ずしも一致していないということです。同氏はアトランタのデータセンターに割り当てられたIPであれば、出口はアトランタになる、という具体例を挙げています。
Googleは世界中にデータセンターを持っています。そのどこから通信が出ていくかは、登録情報を見ても分からない場合がある、というのが今回の要点です。
中小企業のサイトに関係する理由
「大企業の話でしょう」と感じるかもしれませんが、そうとも言い切れません。むしろ影響を受けやすいのは、レンタルサーバーやセキュリティサービスで国別のアクセス制限をかけている中小企業のサイトです。
国別制限は、アクセス元のIPアドレスを地域データベースと照合して判定します。その判定材料になるのが、まさに今回話題になっている登録上の所在地情報です。
判定の土台があいまいであるということは、「日本以外を全部止める」という設定が、想定より広く効いてしまう可能性があるということでもあります。次章では、その仕組みをもう少しかみくだいて説明します。
なぜIPアドレスに「国」がないのか
ここは少し技術的な話になりますが、後の判断に効いてくる部分なので、たとえを使いながら整理します。
IPアドレスは住所ではなく電話番号に近い
イリェーシュ氏は、IPアドレスには本来「地理的な位置」というものが無い、と説明しています。位置情報として表示されているものは、登録者の所在地か、通信経路をもとに割り当てられた便宜上の値にすぎません。
身近なたとえで言えば、携帯電話の番号に近いかもしれません。090から始まる番号を持っている人が、いま東京にいるのか北海道にいるのかは、番号を見ても分かりません。契約したときの住所は分かっても、現在地は別の話です。
IPアドレスの位置情報も、これと同じ性質を持っています。契約者や管理者の情報から機械的に決まっているだけで、通信がその場所を通っている保証はありません。
代表的な例として挙げられる公共DNS
イリェーシュ氏は分かりやすい例として、8.8.8.8や1.1.1.1といったよく知られたIPアドレスを挙げています。これらは誰でも使える公共のDNSサーバーのアドレスです。
DNSとは、ドメイン名をIPアドレスに変換する電話帳のような仕組みのことです。この電話帳サーバーは世界各地に同じアドレスで置かれており、利用者から一番近い拠点が自動的に応答します。
同じIPアドレスが世界中に同時に存在しているため、地図の上で一点を指すことができません。これがイリェーシュ氏の言う「技術的にはどこにでもある」という状態です。
国別ブロックが完全ではない理由
ここまでを踏まえると、国別のアクセス制限がなぜ万能ではないのかが見えてきます。制限をかける側は、あくまで「登録上こう書いてある」という情報を頼りに判定しているからです。
攻撃者の側は、日本国内のIPアドレスを経由するだけで国別制限をすり抜けられます。一方で、正規のクローラーが登録情報の都合で弾かれてしまうことがあります。
国別制限には一定の効果がありますが、それだけで守り切れるものではありません。この点は、後半の代替策の章であらためて触れます。
Google公式が説明する地理分散クロール
今回の発言は突然出てきた新事実というより、Googleが以前から公式ドキュメントに書いてきた内容の裏づけにあたります。該当箇所を確認しておきましょう。
ロケール適応ページに関する公式ドキュメント
Google検索セントラルには「Googleがロケール適応ページをクロールする仕組み」という解説ページがあります。ロケール適応ページとは、訪問者の国や言語に応じて表示内容を変えるページのことです。
このページには、GooglebotのIPアドレスは既定では米国を拠点としているように見える、と明記されています。さらに、Googlebotはリクエストの際にAccept-Languageという言語を伝えるヘッダーを送っていない、とも書かれています。
そのうえで「地理分散クロール」という項目が設けられており、GooglebotはUS拠点のIPアドレスに加えて、米国外を拠点とするIPアドレスでもクロールを行う、と説明されています。
「その国のユーザーと同じ扱いを」という指針
同じドキュメントでGoogleは、一貫した推奨を示しています。Googlebotがある国から来ているように見えるときは、その国の一般ユーザーと同じ扱いをしてください、という内容です。
具体例として、米国のユーザーをブロックしてオーストラリアからの訪問者には見せている場合、サーバーは米国から来たように見えるGooglebotをブロックし、オーストラリアから来たように見えるGooglebotには許可するべきだ、と書かれています。
言い換えると、人間の訪問者に見せていない内容をGooglebotにだけ見せる、いわゆる出し分けは推奨されていないということです。Googlebotを特別扱いする発想そのものが、Googleの考え方とは相性がよくありません。
geo-crawlという名前が示すもの
地理分散クロールが実在することは、Googleの別のドキュメントからも読み取れます。「Googleのクローラーとフェッチャーからのリクエストを検証する」というページです。
ここには、GooglebotなどのIPアドレスを逆引きしたときに現れるホスト名のパターンが載っています。よく知られているのはcrawl-から始まるgooglebot.comのホスト名ですが、それとは別にgeo-crawl-から始まりgeo.googlebot.comで終わるパターンも併記されています。
geoは地理を意味する接頭語です。地域ごとのクロール専用にホスト名の系統が用意されている事実は、地理分散クロールが例外的な試行ではないことを示しています。
IPアドレス一覧の公開場所が2026年に変わった
あわせて押さえておきたい変更点があります。GoogleはクローラーのIPアドレス範囲をJSONという形式のファイルで公開していますが、その置き場所が2026年3月に変更されました。
従来の置き場所はdevelopers.google.com/search/apis/ipranges/ でしたが、現在はクロール基盤のドキュメント配下、developers.google.com/crawling/ipranges/ に移っています。検索以外の製品のクローラーも含まれるようになったためです。
この告知でGoogleは、旧アドレスも当面は使えるとしたうえで、6か月以内に旧アドレスを段階的に廃止して新アドレスへ転送する予定だと説明しています。告知が2026年3月末でしたので、この移行期間はすでに終盤にさしかかっています。
古い記事やツールの設定に旧アドレスが残っていると、IP一覧の自動更新がいずれ止まる可能性があります。ホワイトリストをファイル参照で運用している場合は、この機会に確認しておくとよいでしょう。
海外IP遮断が起きる3つの経路
ここからは実務の話です。中小企業のサイトで海外IPの遮断が設定される場所は、大きく3つに分かれます。それぞれ影響範囲がまったく違うため、区別して把握することが大切です。
経路1｜レンタルサーバーの管理画面制限
もっとも一般的なのが、レンタルサーバーが標準で用意している制限機能です。たとえばエックスサーバーの「WordPressセキュリティ設定」には、「国外アクセス制限設定」という項目が用意されています。
公開されているマニュアルによると、この設定は用途ごとに分かれています。ダッシュボードのアクセス制限が対象とするのは/wp-adminと/wp-login.phpで、そのほかにXML-RPC、REST API、wlwmanifest.xmlに対する制限項目がそれぞれ用意されています。
対象が管理系のURLに限られている場合、公開ページのクロールには基本的に影響しません。なお2025年6月には、特定のIPアドレスを例外的に許可するホワイトリスト機能も追加されています。
ここで一点、見落とされやすい注意があります。同社のマニュアルには、国外アクセス制限が海外の主要クラウドサービスの保有する日本国内IPアドレスも対象に含める旨が記載されています。国内のつもりでも弾かれる場合がある、ということです。
また、名前のよく似た「IPアドレス制限設定」は別の機能です。混同したまま設定すると意図しない範囲を遮断してしまうため、対象となるURLの範囲とあわせて、必ず契約中のサーバーのマニュアルで確認してください。
経路2｜CDN・WAFでの国別ブロック
注意が必要なのはこちらです。CloudflareのようなCDNやWAFのサービスで国別ブロックのルールを作ると、多くの場合サイト全体が対象になります。
CDNとは、サイトの表示を速くするために世界各地に配置された中継サーバーのことです。WAFはウェブアプリケーションファイアウォールの略で、不正なリクエストを手前でふるい分ける仕組みを指します。
これらは訪問者とサーバーの間に立つため、ルールの効き方が非常に強くなります。「日本以外を拒否」という一行のルールが、公開ページも含めてすべてに適用されるわけです。
この状態でGooglebotが米国と判定されるIPから訪れると、ページを取得できずに終わります。設定した本人がブラウザで見ると普通に表示されるため、問題に気づきにくいのが厄介な点です。
経路3｜セキュリティプラグインと.htaccess
3つ目は、WordPressのセキュリティプラグインや、サーバー上の.htaccessというファイルによる制限です。.htaccessは、ディレクトリ単位で動作を指定できる設定ファイルを指します。
プラグインの国別ブロック機能は、製品によって適用範囲が異なります。管理画面だけに効くものもあれば、サイト全体に効くものもあります。
また、制作会社が過去に設置した.htaccessの記述が残っていて、担当者が代替わりした結果、誰も内容を把握していないというケースも実際にあります。制作を外注している場合は、どこにどんな制限が入っているかを一度まとめて確認しておくことをおすすめします。
Googlebotを遮断していないか確認する手順
ここからは、自社サイトが実際にGooglebotを弾いていないかを確かめる方法です。専門知識がなくても進められる順に並べました。
手順1｜Search Consoleの「公開URLをテスト」
もっとも手軽で確実なのが、Search Consoleのこの機能です。Search Consoleとは、自社サイトが検索でどう扱われているかを確認できるGoogleの無料ツールを指します。
画面上部の検索窓に自社の主要なページのURLを貼り付けると、URL検査という画面に切り替わります。そこで右上の「公開URLをテスト」を押してください。
数十秒後、Googlebotがいまその場でページを取得できたかどうかが表示されます。ここで「URLが利用できません」や取得エラーが出る場合、遮断されている可能性を強く疑うべきです。
あわせて「スクリーンショット」も確認しましょう。真っ白だったり、アクセス拒否の文言が表示されていたりすれば、原因は遮断とみてほぼ間違いありません。
手順2｜クロールの統計情報でレスポンスを見る
次に、Search Consoleの左メニュー下部にある「設定」から「クロールの統計情報」を開きます。ここでは、Googleが過去90日間に自社サーバーへ送ったリクエストの結果が集計されています。
見るべきは「レスポンス別」の項目です。正常を意味する200が大半を占めているのが健全な状態で、403や503といった数字が目立つ場合は何かが取得を妨げています。
403は「アクセスが禁止されている」という意味の応答です。国別ブロックやWAFに弾かれると、この数字が返ることがよくあります。
また、同じ画面の「ホストの状態」も確認しておきましょう。ここに警告が出ていれば、サーバー側でクロールを妨げる事象が起きているということです。
手順3｜サーバーのアクセスログを見る
もう一歩踏み込むなら、サーバーのアクセスログです。多くのレンタルサーバーでは、管理画面からログファイルをダウンロードできます。
ダウンロードしたファイルをテキストエディタで開き、Googlebotという文字列で検索してください。その行の末尾近くに並んでいる3桁の数字が、そのときサーバーが返した応答です。
200ばかりであれば問題ありません。403や406が続いているようであれば、遮断が起きています。
なお、そもそもGooglebotの行が一件も見当たらない場合も要注意です。ログが記録される前の段階、つまりCDNやWAFで止められている可能性があります。
手順4｜逆引きで本物かどうかを見分ける
ログを見ていると、Googlebotを名乗るアクセスが大量に来ていることに気づく場合があります。ここで知っておきたいのが、ユーザーエージェントの名前は誰でも自由に書き換えられるという事実です。
ユーザーエージェントとは、アクセス元が自分の名前を申告する文字列のことです。悪意のある相手がGooglebotと名乗ることは、技術的にはまったく難しくありません。
Google公式が案内している見分け方は、IPアドレスの逆引きと正引きを両方行うという二段階の確認です。まずIPアドレスからホスト名を調べ、googlebot.comやgoogle.com、googleusercontent.comで終わっていることを確かめます。
次に、そのホスト名から逆にIPアドレスを引き直し、最初のIPアドレスと一致するかを見ます。この往復が一致してはじめて、本物のGooglebotだと判断できます。大量に判定する場合は、Googleが公開しているIP範囲のファイルと照合する方法も案内されています。
遮断が見つかったときの直し方と代替策
実際に遮断が起きていた場合、どう直せばよいのでしょうか。セキュリティを落とさずに済ませる考え方を整理します。
まず制限の範囲を管理系URLに絞る
最初にやるべきは、国別ブロックの適用範囲を見直すことです。サイト全体にかかっているなら、管理画面とログインページに絞り込みます。
不正ログインの試行はログインページに集中します。つまり、守りたい場所は公開ページではなく管理系のURLです。
公開ページを全世界に開き、管理系だけを国内に絞る。これがSEOとセキュリティを両立させる基本形です。レンタルサーバー標準の国外IP制限が管理系に限定されているのも、同じ考え方によるものです。
検証済みBot向けの例外設定を使う
どうしても公開ページにも制限をかけたい事情がある場合は、正規のクローラーを例外として通す設定を併用します。
主要なCDNやWAFには、検証済みの検索エンジンBotを判定して許可する仕組みが用意されていることが多くあります。名称はサービスごとに異なるため、管理画面のヘルプで検索してみてください。
この仕組みは、先ほど説明した逆引きと正引きの往復確認を自動で行っています。ユーザーエージェント名だけで許可するルールを自作するより、はるかに安全です。
ユーザーエージェント名だけの許可は避ける
やってしまいがちなのが、「ユーザーエージェントにGooglebotとあれば通す」というルールを手作りすることです。これは避けてください。
前章のとおり、この名前は誰でも名乗れます。国別ブロックを回避したい相手にとって、これほど簡単な抜け道はありません。
結果として、防ぎたかった相手には素通りされ、設定の手間だけが残ることになります。許可の判定は必ずIPアドレスの検証とセットで行いましょう。
解除後にやっておきたい二つのこと
設定を直したら、まずSearch Consoleの「公開URLをテスト」でもう一度取得を確認します。ここが正常になれば、入口は開いた状態です。
そのうえで、トップページと主要な数ページについて「インデックス登録をリクエスト」を行っておきます。あわせてサイトマップの再送信もしておくと、再訪の手がかりが増えます。
ただし、検索結果への反映がいつになるかを確約することはできません。遮断していた期間が長いほど、戻るまでにも時間がかかる傾向があります。焦って設定を何度も変えるより、正しい状態で待つほうが結果的に早道です。
よくある質問（FAQ）
ここでは、この話題についてご相談をいただくことの多い質問をまとめました。
海外IPを遮断すると必ず順位が下がりますか
必ず下がる、とは言えません。遮断の範囲が管理画面やログインページに限られていれば、公開ページのクロールは通常どおり行われます。
問題になるのは、公開ページまで含めてサイト全体を遮断している場合です。Googlebotがページを取得できない状態が続けば、検索結果での扱いに影響が出る可能性があります。まずは自社の設定がどちらの型なのかを確認してください。
日本語だけのサイトでも海外からのクロールを通す必要がありますか
はい、通しておくことをおすすめします。読者が日本国内だけであっても、Googlebot自体は日本の外から訪れる場合があるためです。
読者の所在地とクローラーの所在地は別の話だと考えてください。海外向けに商売をしていないことと、海外IPを遮断してよいことは、必ずしもつながりません。
GooglebotのIPアドレス一覧はどこで確認できますか
Googleがクロール基盤のドキュメントでJSON形式のファイルとして公開しています。一般的なクローラー用、特殊なクローラー用、ユーザー操作で動くフェッチャー用などに分かれています。
先述のとおり、2026年3月にファイルの置き場所が変更されています。以前のURLを設定に書き込んでいる場合は、新しい場所に更新しておきましょう。
Googlebotだけに特別な内容を見せてもよいですか
おすすめできません。Googleは、Googlebotをその国の一般ユーザーと同じように扱うよう案内しています。
人間の訪問者に見せていない内容をクローラーにだけ見せる行為は、Googleのスパムに関するポリシーで問題視されている手法と紙一重です。アクセス制限の例外設定は、あくまで同じページを取得させるためのものと考えてください。
遮断を解除すれば順位はすぐ戻りますか
再クロールと再評価には時間がかかります。期間を確約することはできません。
できることは、正しい設定に戻したうえで、インデックス登録のリクエストとサイトマップの再送信を行い、Search Consoleで取得状況を追いかけることです。数週間単位で様子を見る前提で臨むと、判断を誤りにくくなります。
セキュリティ担当がいない場合、何から手をつければよいですか
まずSearch Consoleの「公開URLをテスト」だけ実行してみてください。ここが正常であれば、少なくとも入口は塞がっていません。
そのうえで、レンタルサーバーの管理画面でセキュリティ関連の設定項目を一通り開き、どこにチェックが入っているかを控えておきます。この一覧があるだけで、制作会社や専門家への相談が格段にスムーズになります。
まとめ｜守りの設定が集客を止めていないか
2026年8月にGoogleの担当者が説明したのは、IPアドレスの登録上の所在地と、通信が実際に出ていく場所は一致しないことがある、という内容でした。Googlebotは米国から来る、という長年の理解は、正確には米国と登録されている、という意味だったわけです。
Google公式ドキュメントには以前から、Googlebotは米国外を拠点とするIPアドレスでもクロールを行うと書かれています。逆引きのホスト名にgeo-crawlという系統が用意されていることも、その裏づけになります。
この前提に立つと、国別のアクセス制限は思ったほど安全でも確実でもありません。攻撃者は国内経由で回り込める一方、正規のクローラーが登録情報の都合で弾かれることがあるからです。
実務上の結論はシンプルです。公開ページは全世界に開き、制限は管理画面やログインページに絞る。どうしても公開ページを守りたい場合は、検証済みBotを通す例外設定を併用し、ユーザーエージェント名だけで判定するルールは作らない。この形が、セキュリティと検索流入を両立させる現実的な落としどころになります。
今日すぐできる行動を一つ挙げるなら、Search Consoleを開いて自社トップページのURLで「公開URLをテスト」を実行することです。ここで正常に取得できていれば、少なくとも入口は塞がっていません。数分で終わりますので、この記事を読み終えたらぜひ試してみてください。
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株式会社アクセス・リンクは、栃木県下野市を拠点に、SEOコンサルティングとホームページ制作を行っている会社です。代表の三田健司は全日本SEO協会の認定SEOコンサルタントとして、中小企業のWeb集客を支援しています。
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記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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