記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「キーワード選定をやりたいのですが、有料ツールを契約するほどの予算がありません」というご相談を、中小企業の経営者やWeb担当者の方からよくいただきます。無料で使えるツールだけで、どこまでできるのかを知りたいというご質問です。
その答えのひとつが、Googleが無料で提供している「Googleトレンド（Google Trends）」です。そのGoogleトレンドに、2026年8月はじめ、比較できるキーワードの数を大幅に増やす仕様変更が入ったことが明らかになりました。
これまでは合計125語までしか並べて比較できませんでしたが、上限が引き上げられ、条件がそろえば最大400語を一度に見比べられるようになっています。数字だけ見ると地味な変更に思えるかもしれませんが、実務でキーワードを選ぶ立場からすると、これは作業の進め方そのものが変わるくらいのインパクトがあります。
この記事では、今回の変更点を正確に整理したうえで、Googleトレンドの基本的な読み方、「検索語」と「トピック」という混同されやすい2つの指定方法の違い、そして中小企業が明日から使える具体的なワークフローまでを解説します。
Googleトレンドの比較上限が400語に｜2026年8月の変更点
125語から400語へ、何がどう変わったのか
今回の変更は、Googleが公式ブログなどで大々的に発表したものではありません。Googleトレンドのヘルプドキュメントの記述が静かに書き換わったことを、海外のSEO専門メディアであるSearch Engine Roundtableが2026年8月3日に報じて広く知られるようになりました。
変更前のヘルプには「一度に5グループまで、各グループ25語まで比較できる」と書かれていました。単純に掛け算すると5×25で125語です。
これが「一度に8グループまで、各グループ50語まで」に書き換わりました。8グループ×50語で、合計400語まで一度に比較できる計算になります。
語数ベースでは約3.2倍、増加率でいえば220%の拡大です。
ここで大事なのは「グループ」という考え方です。Googleトレンドのグラフに引ける線の本数がグループ数にあたり、1本の線に何語まで束ねられるかが各グループの上限にあたります。
線が5本から8本に増え、1本に束ねられる語が25語から50語に増えた、と理解するとイメージしやすいはずです。
「クラシック版の探索」は従来のままという注意点
ただし、無条件に400語が使えるわけではありません。書き換わったヘルプには「クラシック版の探索（Classic explore）は、5グループ・各25語までの比較に対応しています」という注記が併記されています。
Googleトレンドはここ数年、探索（Explore）画面のリニューアルを段階的に進めており、従来のインターフェースは「クラシック版」として残されています。つまり、新しい上限が効くのは刷新後の画面であり、見慣れた従来画面のままでは125語のままという状態です。
もうひとつ注意したいのが、ヘルプドキュメントの言語による違いです。今回の書き換えが反映されているのは英語版のヘルプで、日本語版のヘルプは執筆時点で「一度に最大5個のキーワードグループ、各グループ最大25個」という従来の記述のままになっています。
日本語版だけを見ると変更に気づけません。段階的な展開の途中とみられるため、ご自身の画面で実際に語を追加してみて、どこまで足せるかを確かめてから作業計画を立ててください。
そもそもGoogleトレンドとは何か
Googleトレンドは、Google検索でどのキーワードがどれくらい検索されているかの「推移」を、誰でも無料で確認できるツールです。アカウント登録も不要で、ブラウザからすぐに使えます。
ウェブ検索だけでなく、画像検索、ニュース検索、Googleショッピング、YouTube検索といった検索タイプごとにデータを絞り込めるのが特徴です。地域も国単位から都道府県単位まで指定でき、期間も過去1時間から2004年以降の全期間まで選べます。
キーワードプランナーのように「月間何回検索されているか」という絶対値は出ませんが、そのぶん「いつ伸びているか」「どちらの言い方が優勢か」という相対的な動きを読むことに特化しています。この性格を理解しておくと、後述する使いどころが見えてきます。
語数が増えると中小企業のキーワード選定はどう変わるのか
キーワード選定は「単体の数字」より「相対比較」で決まる
キーワード選定でつまずく方の多くは、1語ずつ検索ボリュームを調べて表にまとめようとします。しかし実務で本当に知りたいのは「AとBのどちらの言い方でページを作るべきか」という判断です。
たとえば「ホームページ制作」と「ホームページ作成」と「Web制作」では、どれが自社の見込み客の言葉に近いのか。数字を並べただけでは決めきれませんが、同じグラフに重ねると優劣と季節の動きが一目で分かります。
Googleトレンドは、まさにこの相対比較のために作られたツールです。比較できる語数が増えるということは、この判断を一度の作業でまとめて下せるようになるということを意味します。
業種まるごと・競合まるごとを1枚のグラフで見る
従来の5グループでは、比較軸を5つに絞る必要がありました。「自社サービス名」「競合A」「競合B」を置いたら、残りは2枠しかありません。
8グループになると、自社と主要競合3社に加えて、業界の一般名詞、関連する悩みワード、季節ワード、地域名を足しても収まります。1枚のグラフに市場全体の構図が入るイメージです。
さらに各グループ50語まで束ねられるため、表記ゆれをまとめて1本の線にする使い方も現実的になりました。「リフォーム」「リノベーション」「改装」「改修」といった同じ意味の語を束ね、需要の総量として観測できます。
季節性を読むと記事の公開時期が決まる
中小企業のブログ運営で意外と軽視されているのが、公開のタイミングです。検索需要が伸びきってから記事を出しても、その年の山には間に合いません。
SEOは公開してすぐに順位がつくものではなく、Googleにクロールされ評価が固まるまで一定の時間がかかります。特定の時期を狙うなら、需要が立ち上がる数か月前には記事を出しておきたいところです。
Googleトレンドで過去5年分の推移を見れば、その山がおおよそ何月に来るかが読めます。需要が立ち上がる2〜3か月前に記事を公開しておく、という逆算がキーワードごとにできるようになります。
Googleトレンドの基本｜画面の見方と数値の意味
数値は「検索回数」ではなく0〜100の相対値
Googleトレンドのグラフに出てくる数字を、検索回数だと誤解している方が少なくありません。ここは最初に押さえておきたいポイントです。
グラフの縦軸は、指定した期間・地域のなかで最も検索された時点を100として、そこからの相対値で表されます。50なら「ピーク時の半分の人気度」という意味です。
つまり期間や地域を変えると、同じキーワードでも数値が変わります。この性質を知らずに数字だけメモしていくと、後から見返したときに何と比べた値なのか分からなくなります。
4つのフィルターを必ず設定する
探索画面には「地域」「期間」「カテゴリ」「検索タイプ」の4つのフィルターがあります。初期設定のまま使っている方が多いのですが、ここを詰めるかどうかで精度が大きく変わります。
地域は原則として「日本」に、商圏が限られる業種ならさらに都道府県まで絞ります。期間は「過去12か月」と「過去5年」の2つを必ず見比べてください。
カテゴリは、同じ語が複数の意味を持つときに効きます。たとえば「タブレット」は電子機器と医薬品の両方で使われるため、カテゴリを絞らないと混ざったデータを見ることになります。
検索タイプは通常「ウェブ検索」で構いませんが、動画コンテンツを検討しているなら「YouTube検索」、ニュース性のあるテーマなら「ニュース検索」に切り替えると別の景色が見えます。
「関連キーワード」と「急上昇」の読み分け
グラフの下には「関連するキーワード」の一覧が表示されます。ここには「人気」と「急上昇」という2つの切り替えがあり、意味がまったく異なります。
「人気」は、その期間に多く検索された関連語です。安定した需要があるので、柱となるページのテーマを決めるときに向いています。
「急上昇」は、前の期間と比べて伸び率が大きかった語です。母数は小さくても、これから伸びる可能性がある芽を見つけられます。
競合がまだ記事を書いていない領域を先に押さえたいときは、こちらを見ます。
なお、急上昇に「ブレイクアウト」と表示されることがあります。これは伸び率が極端に大きい、あるいは以前はほとんど検索されていなかった語を指します。
話題性は高いものの一過性であることも多いため、飛びつく前に過去5年の推移を確認してください。
「検索語」と「トピック」の違いを正しく使い分ける
検索語（Search term）は文字どおりの一致
Googleトレンドの検索窓に語を入力すると、候補が出てきます。ここで「検索語」と表示されるものを選ぶと、入力した文字列そのものに一致した検索だけが集計対象になります。
Google公式ヘルプの例では、検索語として「latte」を指定した場合、「coffee shops」や「milk coffee」は含まれないと説明されています。あくまで入力した言語・つづりでの一致です。
この指定が向いているのは、自社の商品名やブランド名など固有の文字列を追う場合、表記ゆれの優劣を測る場合、そしてまだトピックが割り当てられていない新しい語を調べる場合です。
トピック（Topic）はナレッジグラフでまとめた概念
一方「トピック」は、同じ概念や同じ実体を指す検索語のかたまりです。Googleのナレッジグラフ（人・組織・場所・概念などの情報を関連づけたデータベース）を使って、言語やつづりの違いを越えてまとめられています。
公式ヘルプでは、トピック「Latte」を選ぶと「caffè latte」「Milchkaffee」「Cafe con Leche」といった各国語の表記も含めて集計されると説明されています。概念としての関心度を測りたいときに使う指定です。
候補一覧では、トピックには「アーティスト」「政治家」「インターネット企業」といった説明が語の下に添えられます。この説明書きがあるかどうかが、検索語とトピックを見分ける目印です。
同じ言葉に複数の意味があるときの選び方
ひとつの語が複数の実体を指すことは珍しくありません。公式ヘルプは「Google」を例に挙げ、検索語としての「Google」、インターネット企業としてのトピック、株式銘柄としてのトピック、一般概念としてのトピックが並ぶと説明しています。
どれを選ぶかで数字はまったく変わります。候補の説明書きを読み、自分が知りたい対象に最も近いものを選んでください。
迷ったときは、複数の候補をそれぞれ表示させて関連キーワードを確認するのが確実です。表示された関連語が自分の想定と合っているほうを採用します。
「+」で語をまとめるグループ化のテクニック
今回の上限拡大でいちばん効いてくるのが、このグループ化です。検索語をプラス記号でつなぐと、複数の語を1本の線として合算できます。
公式ヘルプでは、日本語の「ねこ」と英語の「cat」を比べたい場合に「ねこ + cat」と入力する例が紹介されています。同じ要領で、日本語の表記ゆれをまとめられます。
たとえば「ホームページ制作 + ホームページ作成 + HP制作 + ウェブサイト制作」を1グループにすれば、言い回しの違いに惑わされず需要の総量を追えます。従来は1グループ25語が上限でしたが、50語まで束ねられるなら、業種の主要語をほぼ網羅できます。
400語比較を活かす実践ワークフロー5ステップ
ステップ1：語を8つの意味の箱に仕分ける
いきなりツールを開かず、まず紙かスプレッドシートで箱を8つ用意します。グループ数が8まで使えるので、それに合わせた設計にするのが要点です。
筆者が実務で使っている箱の切り方は、①業種の一般名詞、②自社サービス名・社名、③競合の社名やサービス名、④顧客の悩み言葉、⑤価格・費用に関する語、⑥地域名を含む語、⑦比較・選び方の語、⑧季節・イベント語、の8つです。
箱に意味を持たせておくと、グラフの線がそれぞれ何を表しているかが後から分かります。語を思いつくまま並べるのではなく、最初に軸を決めることが精度を左右します。
ステップ2：各箱の語をプラス記号でつないで入力する
箱ごとに語をプラス記号でつなぎ、1つの入力欄に貼り付けます。表記ゆれ、ひらがな・カタカナ・漢字の違い、送り仮名の違いをできるだけ拾ってください。
注意点として、Googleトレンドは誤字、同義語、単数形・複数形の違いを自動では拾いません。公式ヘルプにも明記されているとおり、拾いたい表記は自分で列挙する必要があります。
また、二重引用符で囲むと完全一致になります。「”ホームページ制作”」とすれば、その並びを含む検索だけが対象になり、語順が違うものは除外されます。
ステップ3：期間を「過去5年」と「過去12か月」で二度読む
まず過去5年で全体の傾向を見ます。右肩上がりなのか、横ばいなのか、すでに落ちてきているのか。
ここで市場そのものの体力が分かります。
次に過去12か月に切り替えて、1年のなかでどの月に山が来るかを確認します。5年分だと月ごとの凹凸が潰れて見えるため、必ず両方を見てください。
この2つを見比べると、「市場は縮んでいるが繁忙期の山は残っている」といった、単独の数字では見えない構造が浮かび上がります。
ステップ4：地域を都道府県まで絞る
商圏が地域に限られる業種では、全国のデータをそのまま使うと判断を誤ります。都市部の動きに引っ張られて、自社の商圏の実態と合わなくなるためです。
Googleトレンドは都道府県単位まで絞り込めるほか、「地域別のインタレスト」で市区町村レベルの内訳が表示される場合もあります。地域名を含む語がどの地域で強いかを見ておくと、地域ページを作る優先順位を決められます。
ただし地域を絞るほどサンプル数が減り、グラフががたつきやすくなります。数値がゼロと100の間を激しく上下している場合は、データが少なすぎて参考にならないと考えたほうが安全です。
ステップ5：CSVで書き出して記事計画に落とす
グラフの右上にあるダウンロードのアイコンから、表示中のデータをCSVで書き出せます。画面を眺めるだけで終わらせず、必ず手元に残してください。
書き出したCSVをスプレッドシートに貼り、月ごとの平均値を出せば、どの月に山が来るかが数字で確定します。そこから2〜3か月前を記事の公開目標日として編集カレンダーに書き込みます。
ここまでやって初めて、キーワード調査が記事計画につながります。調べただけで終わらせず、公開日という具体的な予定に変換するところまでを一連の作業と考えてください。
業種別の活用例｜どの箱に何を入れるか
工務店・リフォーム会社の場合
この業種は季節性がはっきり出ます。「外壁塗装」「屋根修理」「断熱」「エアコン工事」などは、天候や光熱費の話題と連動して山が動きます。
箱の設計としては、工事の種類別に4〜5グループを割り当て、残りを「費用」「補助金」「業者 選び方」に充てると全体像がつかめます。補助金関連は制度の発表時期に急激な山ができるため、過去5年で発生時期の傾向を見ておくと先回りできます。
なお、補助金や助成金の制度内容は年度ごとに変わります。記事化する際は必ず公的機関の最新情報を確認し、断定的な書き方を避けてください。
歯科医院・クリニックの場合
医療系は地域性が強く出ます。「歯科 ◯◯市」のような地域名込みの語を1グループにまとめ、診療メニュー別に別のグループを割り当てるのが基本形です。
「ホワイトニング」「インプラント」「矯正」「親知らず」などはそれぞれ需要の動きが異なるため、まとめずに分けて観測したほうが判断しやすくなります。
ただし医療に関する情報の発信には、広告規制をはじめとする固有のルールがあります。検索需要があるからといってそのまま記事化できるとは限りませんので、実際の表現については医療広告に詳しい専門家にご相談ください。
製造業・BtoBの場合
BtoBは検索数の絶対量が小さく、Googleトレンドではデータが出ないことがあります。その場合は語を広めに取り、プラス記号で束ねて総量として観測してください。
技術用語や規格名は表記ゆれが多いため、50語まで束ねられるようになった恩恵を最も受ける業種でもあります。アルファベット表記、カタカナ表記、略称をまとめて1本の線にします。
また、BtoBは平日と休日で検索の動きがはっきり分かれます。期間を「過去30日」に絞ると曜日ごとの波が見え、記事公開やメール配信の曜日を決める材料になります。
士業・コンサルティングの場合
この分野は制度改正が需要を動かします。「インボイス」「電子帳簿保存」「就業規則」などは、施行日や報道のタイミングで一気に検索が伸びます。
検索タイプを「ニュース検索」に切り替えると、報道量の動きが分かります。ウェブ検索の山より先にニュース検索の山が来ることが多いため、記事化のタイミングを測る指標になります。
なお、法律や税務の解釈に関わる内容を発信する際は、必ず弁護士や税理士など有資格の専門家にご相談のうえで内容をご確認ください。
AI検索時代のトレンド活用と、他ツールとの併用
Googleトレンドだけでは分からないこと
まず限界を正しく理解しておきましょう。Googleトレンドは相対値しか出さないため、「月間何回検索されているか」という絶対量は分かりません。
また、検索数が一定水準に満たない語はデータが表示されません。ロングテールの細かい語を調べたい場合には向いていないということです。
競合がその語でどんな記事を出しているか、上位表示にどれくらいの難易度があるかも分かりません。Googleトレンドは「方向を決めるツール」であって、「答えを出すツール」ではないと考えてください。
サーチコンソールとキーワードプランナーで補う
絶対量の目安が欲しいときは、Googleキーワードプランナーを併用します。広告アカウントが必要ですが、検索ボリュームの範囲が確認できます。
すでにサイトを運営しているなら、Google Search Consoleのほうが優先度は高くなります。自社サイトが実際にどんな語で表示され、どれだけクリックされているかという事実のデータが取れるためです。
順番としては、Search Consoleで現状を把握し、Googleトレンドで市場の方向と季節性を確認し、キーワードプランナーで規模の目安を取る、という流れが実務的です。
AI検索が広がっても検索需要の調査は無駄にならない
AIによる概要（AI Overviews）やAIモードが広がり、「キーワードを調べる意味はもうないのでは」というご質問をいただくことが増えました。
しかし、AIが回答を生成する際も、その元になっているのは人が入力した問いです。どんな言葉で、どんな時期に、何を知りたがっているのかという需要の構造そのものは変わりません。
むしろ、AI検索では会話調の長い問いかけが増えると言われています。Googleトレンドの「関連するキーワード」で急上昇の語を追い、質問形の語がどう増えているかを観測しておくことは、これからの記事設計に役立ちます。
ツール選びで判断に迷ったときの考え方
Googleは2026年に、SEOツールや外部の支援会社を選ぶ際の考え方についてのガイダンスを公開しています。そこでは、成果を保証するような表現に注意すべきだという趣旨が示されています。
有料ツールを検討する前に、まずGoogleトレンドとSearch Consoleという無料の2つを使い切ることをおすすめします。ここで判断の型ができていないと、高機能なツールを入れても使いこなせません。
筆者はこれまで10年以上、延べ1,000件を超えるサイトの制作・改善に携わってきましたが、無料ツールだけで十分に成果を出している企業も少なくありません。道具の性能より、見る順番と判断の基準のほうが結果を左右します。
よくある質問（FAQ）
400語の比較は今すぐ全員が使えますか
現時点では、刷新後の探索画面が対象で、クラシック版の探索は従来どおり5グループ・各25語までとヘルプに注記されています。段階的な展開の途中とみられます。
ご自身の環境で何グループまで追加できるかは、実際に語を足していけばすぐ分かります。上限に達すると追加できなくなるので、それで判断してください。
Googleトレンドの数字は検索回数ではないのですか
検索回数ではありません。指定した期間・地域のなかで最も検索された時点を100とした相対値です。
そのため、期間や地域を変えると同じ語でも数値が変わります。絶対量の目安が必要な場合は、キーワードプランナーなど別のツールを併用してください。
「検索語」と「トピック」はどちらを選ぶべきですか
Google公式ヘルプは、人・ブランド・概念への関心を包括的に見たい場合はトピックを選ぶことを推奨しています。表記や言語の違いを越えて集計されるためです。
一方、特定の言い回しの優劣を比べたい場合や、新しくてトピックが用意されていない語を調べる場合は検索語を選びます。目的によって使い分けてください。
グラフに線が表示されない語があります
検索数が一定水準に満たない語は、データが十分でないため表示されません。ニッチな専門用語やBtoBの語では珍しくないことです。
その場合は、関連する語をプラス記号で束ねて総量として見る、期間を長めに取る、地域を全国に広げる、といった調整で表示されることがあります。
Googleトレンドで見つけた語で記事を書けば上位表示されますか
需要があることと、上位に表示されることは別の問題です。Googleトレンドは競合の状況や難易度を示すツールではありません。
実際に検索結果を目で見て、どんなサイトが並んでいるかを確認したうえで判断してください。順位は多くの要因で決まるため、特定の順位を確約できるものではありません。
中小企業でも無料ツールだけで十分ですか
記事を月に数本という規模であれば、GoogleトレンドとSearch Consoleの2つで十分に運用できます。まずはこの2つを使い切ることをおすすめします。
競合が多い領域で本格的に戦う段階になったら、有料ツールの導入を検討する価値があります。順番を間違えないことが大切です。
まとめ｜検索の「山」を先読みして記事を出す
Googleトレンドの比較上限が、5グループ・各25語の合計125語から、8グループ・各50語の合計400語へと引き上げられました。ただしクラシック版の探索は従来どおりとヘルプに注記されており、展開は段階的とみられます。
語数が増えて実務が変わるのは、「業種まるごと」「競合まるごと」を1枚のグラフに載せられるようになる点です。表記ゆれをプラス記号で束ねれば、言い回しの違いに惑わされず需要の総量を追えます。
使う際は、数字が検索回数ではなく0〜100の相対値であること、「検索語」と「トピック」で集計範囲がまったく違うことの2点を必ず押さえてください。ここを誤解したまま進めると、せっかくのデータが判断を誤らせる材料になってしまいます。
そして、調べて終わりにしないことです。過去5年と過去12か月の推移から山が来る月を特定し、その2〜3か月前を公開目標日として編集カレンダーに書き込むところまでが一連の作業です。
今日からできる最初の一歩として、自社の主力サービスを表す言葉を思いつくかぎり書き出し、プラス記号でつないでGoogleトレンドに入力してみてください。過去5年のグラフを見るだけで、来月何を書くべきかの見当がつくはずです。
キーワード選定・SEO対策のご相談はアクセス・リンクへ
株式会社アクセス・リンクでは、栃木県下野市を拠点に、中小企業のホームページ制作とSEOコンサルティングを行っています。代表の三田健司は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Googleの公式情報にもとづいた実務的なご提案を心がけています。
「どのキーワードで記事を書けばよいか分からない」「ツールは入れたが使いこなせていない」「そもそも自社サイトが検索でどう見られているのか把握できていない」といったご相談を数多くいただいております。現状の把握から記事計画の立て方まで、貴社の体制に合わせてご支援します。
キーワード選定やSEO対策でお困りのことがございましたら、お問い合わせフォームよりお気軽にご連絡ください。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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