記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「ブログ記事の執筆者は社長の名前にしておけばいいのでしょうか」「外注した記事に、架空の専門家の名前を付けても問題ありませんか」。最近、中小企業のWeb担当者の方から、こうしたご相談をいただくことが増えています。
2026年10月、Googleは検索セントラルの「有用で信頼性の高い、ユーザー第一のコンテンツの作成」のページに、虚偽の著者情報を避けるよう求める一文を新たに書き加えました。AI生成の顔写真や架空の名前、虚偽の資格情報で「人間の専門家が書いたように見せる」ことを、はっきり欺瞞行為と位置づけています。
この記事では、追記された内容と背景、検索品質評価ガイドラインとの関係、中小企業サイトでうっかり起きがちな落とし穴、そして信頼される執筆者表示とプロフィールの作り方を、WordPressでの設定手順も含めて順番に解説します。
筆者は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作とSEOに10年以上携わり、延べ1,000件以上のご相談に対応してきました。執筆者表示は、当サイト自身が毎日の記事で実践している部分でもあるため、その経験も交えてお伝えします。
Googleが「虚偽の著者情報」を避けるよう明記した
まずは、Googleのドキュメントのどこに、何が書き加えられたのかを確認しておきましょう。変更点そのものは数行ですが、読み方を誤ると対策の方向がずれてしまいます。
追記されたのは「誰が」の項目
追記があったのは、Googleが自社のコンテンツを見直す観点として示している「誰が・どのように・なぜ」のうち、「誰が（コンテンツを作成したか）」の項目です。この項目にはもともと、著者の情報が求められるコンテンツではバイライン（署名）などで正確な著者情報を加えることを強くすすめる、という記述がありました。
今回はその直後に、日本語版の表現で「ただし、虚偽の著者情報を使用することは避けてください」という一文が加わりました。続けて、AI生成の顔写真、架空の名前、虚偽の資格情報を使い、人間の専門家が書いたように見せることは「欺瞞行為の一種」だと説明しています。
さらに「いかなる形式の欺瞞も、ユーザーと Google の自動品質システムの両方にとってページを信頼できないものにし、低品質なページのシグナルとなります」と明記されました。「自動品質システム」という言葉が入っている点が、今回の追記でもっとも重い部分です。
いつ変わったのか（英語版と日本語版）
Search Engine Journalの報道によると、この一文は2026年10月1日付の英語版に入っており、同年6月8日時点で保存されていた版には無かったとされています。英語版のページ下部の最終更新日は2026年10月5日になっています。
日本語版のページも2026年10月6日付で更新され、同じ内容がすでに載っていることを筆者が10月8日に確認しました。日本語版の反映が遅れることも多いなか、今回は数日で追いついています。
同じ時期の「生成AIコンテンツ」更新との関係
2026年10月1日付で、Googleの生成AIコンテンツのガイダンスが更新されました。同じ日付の版で、有用なコンテンツのページにもメインコンテンツの定義や、品質を見る「努力・独自性・技能・正確性」という4つの視点が加わっています。
今回の著者情報の一文は、その一連の見直しの中で書き加えられたものと考えられます。AIで記事を作りやすくなった今、「誰が責任を持って書いたのか」を偽らないことが、品質の前提として改めて示されたといえます。
背景にある「架空の書き手」問題
海外では、実在しない記者や専門家の名前とAI生成の顔写真を使い、検索流入を狙った記事を量産していたニュースサイトが報道で問題になってきました。ここで特定の企業を批判する意図はありませんが、こうした手法が広がったことが、今回の明文化の背景にあると見られています。
日本の中小企業サイトがここまで極端なことをするケースは多くありません。ただし後で触れるように、悪意がなくても「結果として読者を誤解させる」表示になっているケースは珍しくないため、他人事と考えないことが大切です。
Googleが「欺瞞」とみなす3つの例
Googleが例として挙げているのは、AI生成の顔写真、架空の名前、虚偽の資格情報の3つです。それぞれ、どのような状態を指すのかを具体的に見ていきます。
AI生成の顔写真
画像生成AIを使えば、実在しない人物の自然な顔写真を数秒で作れます。プロフィール欄にこうした写真を載せ、あたかも実在の担当者がいるように見せることが、1つ目の例です。
顔写真を載せること自体が求められているわけではありません。写真を載せるなら本人の写真、載せないならイラストや社名ロゴにするなど、読者が「実在の人物だ」と誤解しない表示にすることが基本です。
架空の名前
2つ目は、実在しない人物の名前を執筆者として表示することです。「編集部 山田」のような名前を付けたものの、社内にその人物がいないというケースもここに含まれます。
ペンネームそのものが禁止されているわけではありません。問題になるのは、架空の人物像によって経験や専門性があるように見せかけ、読者の判断を誤らせることです。
虚偽の資格情報
3つ目は、持っていない資格や肩書き、経歴を書くことです。「元大手企業のマーケティング責任者」「〇〇の専門家」といった表現も、事実と違えば同じ扱いになります。
資格によっては、法律で名乗ること自体が制限されているものもあります。表示の適法性に不安がある場合は、弁護士など専門家にご相談ください。
ポイントは「人間の専門家が書いたように見せる」こと
3つの例に共通するのは、実態以上の経験や専門性があるように読者に信じさせる点です。Googleの文面も、こうした手段でコンテンツが「人間の専門家によって書かれたように見せる」ことを欺瞞としています。
つまり判断の軸は「読者が表示を見て受け取る印象と、実態が一致しているか」です。AIを使ったかどうかではなく、誰がどう関わったかを偽っていないかが問われています。
検索品質評価ガイドラインとの関係
今回の追記は、Googleの検索品質評価ガイドラインで以前から示されてきた考え方と地続きです。ガイドラインとの関係を押さえておくと、今回の一文の重みが分かりやすくなります。
評価ガイドラインには以前から明記されていた
Googleが外部の評価者向けに公開している検索品質評価ガイドラインでは、2025年1月の改定で、「偽の」サイト運営者やコンテンツ作成者のプロフィールや、作成者の専門性に関する事実と異なる情報が、欺瞞的なページの例として挙げられました。現行のガイドラインでも、サイトやコンテンツ作成者について意図的に不正確・誤解を招く情報を載せることは欺瞞の一種とされ、欺瞞を用いたページは最も低い評価の対象と説明されています。
また、経験や専門性の主張が誇張されている、あるいは訪問者に良い印象を与えるためだけに書かれていると感じられる場合も、低い評価の対象になると説明されています。今回の追記は、こうした評価基準を、サイト運営者向けのドキュメントにも明確に書き込んだものといえます。
評価者の評価は順位を直接決めるわけではない
誤解しやすい点ですが、評価者がつけた評価がそのまま特定のサイトの順位を上下させるわけではありません。評価結果は、Googleが検索システムの改善がうまくいっているかを確かめるために使われるものです。
ただし、システムが目指している方向を示すものではあります。評価ガイドラインで「最低」とされる要素は、自動システムでも低品質のシグナルとして扱われうる、と考えて備えるのが現実的です。
ページ単位か、サイト全体か
今回の文面は、欺瞞が「ページ」を信頼できないものにすると書いています。一方で、偽の著者が一部の記事にとどまらず多数の記事に付いている場合、サイト全体の品質評価にも影響しうるため、実務上はサイト全体の問題として捉えるべきだという見方も、海外のSEO関連の解説で示されています。
これはあくまで解説する側の見方で、Googleがサイト全体への影響を明言したわけではありません。とはいえ、執筆者表示はサイト全体で共通の仕組みにしていることが多いため、点検するならサイト全体で行うのが確実です。
署名があれば順位が上がるわけでもない
Googleは以前から、署名を付けること自体が順位を直接押し上げるわけではない、という立場も示しています。執筆者欄を作れば評価が上がる、という単純な話ではありません。
執筆者表示の目的は、読者が「この情報は信頼できるか」を判断できるようにすることです。その結果として信頼される記事になることが、遠回りに見えて確実な道だといえます。
中小企業サイトで起きがちな「うっかり虚偽」
悪意がなくても、運用の都合で実態と違う表示になっていることは少なくありません。ご相談の中でよく見かけるパターンを4つ紹介します。
外注した記事をすべて社長名で出している
記事制作を外部ライターに依頼し、執筆者欄はすべて社長名にしているケースです。社長が内容を確認し、責任を持って公開しているのであれば、すぐに問題になるとは限りません。
ただし、社長本人の経験談のように書かれているのに、実際には社長が一度も目を通していない場合は、読者の受け取る印象と実態がずれてしまいます。「執筆」ではなく「監修」「編集責任者」と書き分けるなど、実際の関わり方に合わせた表示にするのが安全です。
資格や実績の書き方が盛られている
「SEOの専門家」「Webマーケティングのプロ」といった肩書きは、根拠を示さないと誇張と受け取られかねません。実績の件数や年数も、数え方があいまいなまま大きく書いていないか確認しておきましょう。
資格は正式名称と認定団体を書き、可能なら認定団体側のページで確認できるようにするのが理想です。当サイトでも、執筆者欄の「認定SEOコンサルタント」から全日本SEO協会のプロフィールページに移動できるようにしています。
名前だけの「監修者」を付けている
専門家に監修を頼んだものの、実際には記事を見てもらっていない、という状態は避けるべきです。監修者の名前を借りるだけでは、まさに「人間の専門家が関わったように見せる」ことになってしまいます。
監修者を表示するなら、実際に内容を確認してもらい、どの範囲を確認したのかを説明できる状態にしておきましょう。監修日を記録しておくと、後から内容を更新するときの管理にも役立ちます。
フリー素材の人物写真をスタッフ紹介に使っている
会社概要やスタッフ紹介に、フリー素材の人物写真を使っているケースも見かけます。素材であることが明らかな使い方なら問題ありませんが、実在の社員のように見せると誤解を招きます。
AI生成の人物画像も同じです。イメージ画像として使うなら、執筆者欄やスタッフ紹介とは切り離し、実在の人物と誤解されない置き方にしましょう。
信頼される執筆者表示の作り方
ここからは、読者にもGoogleにも誤解されない執筆者表示の作り方を解説します。大がかりな仕組みは必要なく、事実を分かりやすく示すことが基本です。
記事にバイラインを入れる
バイラインとは、記事の冒頭や末尾に置く「誰が書いたか」の表示です。Googleも、読者が著者情報を期待するような記事では、正確なバイラインを付けることを強くすすめています。
表示する内容は、氏名、肩書きや資格、プロフィールページへのリンクの3つがあれば十分です。当サイトでは記事冒頭の右側に、資格名と氏名をそれぞれのプロフィールページへのリンク付きで表示しています。
プロフィールページに書く項目
バイラインのリンク先には、執筆者のプロフィールページを用意します。書く内容は、氏名、所属と役職、担当している業務、経歴、保有資格、これまでの実績などです。
大切なのは、書いたことを第三者が確認できる形にしておくことです。資格の認定ページ、登壇や寄稿の実績、SNSのプロフィールなど、外部で裏付けが取れる情報へのリンクがあると信頼性が高まります。
会社名義で出す場合
複数の社員で書いている記事や、個人名を出したくない事情がある場合は、会社名義や「編集部」名義でも構いません。その場合は、編集部の体制や記事の作り方、責任者を会社概要などで説明しておきます。
大切なのは、架空の個人名を作らないことです。誰が書いたかを偽るより、組織として責任を持っていることを正直に示すほうが、読者の信頼につながります。
資格・経験は具体的に書く
肩書きは、抽象的な表現より具体的な事実のほうが伝わります。「SEOのプロ」より「全日本SEO協会認定SEOコンサルタント」、「豊富な実績」より「Web制作とSEOに10年以上、延べ1,000件以上のご相談」のように書くイメージです。
一方で、具体的に書くほど事実との照合もしやすくなります。数字は根拠を手元に残し、定期的に更新することを忘れないようにしましょう。
WordPressで執筆者情報を整える手順
多くの中小企業サイトで使われているWordPressには、執筆者情報を管理する機能が標準で備わっています。テーマによって表示のされ方は異なりますが、基本の設定は共通です。
ユーザーごとのプロフィールを設定する
管理画面の「ユーザー」から「プロフィール」を開くと、名・姓・ニックネーム・ブログ上の表示名・プロフィール情報などを入力できます。記事の執筆者として表示されるのは、この「ブログ上の表示名」です。
管理用のログイン名がそのまま表示名になっていないか、最初に確認しておきましょう。複数人で書く場合は、人ごとにユーザーを分け、それぞれ実名や実際の役職でプロフィールを整えます。
著者ページの扱いを確認する
WordPressでは、ユーザーごとに記事一覧の「著者アーカイブ」ページが作られます。テーマによってはここにプロフィール情報が表示され、執筆者のプロフィールページとして使えます。
一方で、テーマによっては著者ページを使わない設定にしていることもあります。その場合は、会社サイト内に固定ページで執筆者紹介を作り、バイラインからリンクする形にすると分かりやすくなります。
構造化データの著者情報は「名前だけ」
Googleの記事の構造化データのドキュメントでは、著者の名前のプロパティには名前だけを入れ、肩書きや敬称を混ぜないように説明されています。あわせて、著者を一意に示すプロフィールページなどへのURLを指定することがすすめられています。
構造化データは、テーマやSEOプラグインが自動で出力していることがほとんどです。表示名を正しく整えておけば、構造化データ側の名前も正しくなるので、まずはプロフィール設定から見直すのが近道です。
監修者を表示する場合
監修者を載せる場合は、記事本文の冒頭か末尾に、監修者の氏名、資格、監修した範囲を明記します。監修者の紹介ページを用意し、そこへリンクしておくとより丁寧です。
再利用ブロックやパターンを使って監修者欄を作っておくと、表記ゆれを防げます。ただし、監修を受けていない記事にまで同じブロックを入れないよう、運用ルールを決めておきましょう。
AIを使った記事は「どのように」も伝える
有用なコンテンツのページでは、「誰が」に加えて「どのように」作ったかを伝えることの大切さも説明されています。AIを使った記事が増えた今、ここは執筆者表示とセットで考えておきたい部分です。
AIの利用を開示することは推奨されている
同じページでGoogleは、AIや自動化によって作られたコンテンツについて、読者が「どのように作られたのか」と疑問を持ちそうな場合は、その使い方を開示することが有用だとしています。あわせて、なぜAIを使ったのかを説明することもすすめています。
AIを使ったこと自体が評価を下げるわけではありません。問題になるのは、AIで量産した記事に架空の専門家の名前を付け、人が書いたように装うことです。
開示の書き方の例
開示は、記事末尾に1〜2文あれば十分です。たとえば「本記事は構成案の作成に生成AIを利用し、内容は執筆者が公式資料をもとに確認・加筆しています」といった書き方です。
「AIで作成」とだけ書くより、どこにAIを使い、どこを人が担ったのかが伝わる書き方のほうが、読者の安心感につながります。社内で文面を統一しておくと、記事ごとに迷わずに済みます。
公開前に人が確認する
生成AIの文章には、もっともらしい誤りが含まれることがあります。Googleも生成AIコンテンツのガイダンスで、公開前に人が事実確認とレビューを行うことが極めて重要だと強調しています。
執筆者として名前を出す以上、その人が内容に責任を持てる状態にしておくことが前提です。名前を出す人が実際に確認しているかどうかが、執筆者表示の信頼性を支えています。
AI検索での引用を考えても正直さが近道
AI OverviewsやAIモードなど、AIが回答を組み立てる検索についても、Googleは「AI機能とウェブサイト」のページで、通常のSEOのベストプラクティスが引き続き当てはまり、特別な最適化は必要ないと説明しています。特別な裏技を探すより、信頼できる情報を正直に示すことが結局の近道です。
誰が、どのような経験にもとづいて書いたのかがはっきりしている記事は、読者にとっても判断しやすい情報源になります。その積み重ねが、検索でもAI検索でも選ばれる土台になります。
よくある質問（FAQ）
ペンネームで記事を書くのは問題ですか？
ペンネームそのものが禁止されているわけではありません。Googleが問題にしているのは、架空の人物像によって経験や専門性を偽り、読者を誤解させることです。
ペンネームを使う場合も、実在の担当者が書いていること、どのような立場の人なのかを、事実の範囲で説明しておくと安心です。
執筆者欄がない記事は評価が下がりますか？
執筆者欄がないことだけで順位が下がる、とGoogleが説明しているわけではありません。署名があれば順位が上がるわけでもない、というのがGoogleの立場です。
ただし、専門性が求められる内容ほど、読者は「誰が書いたのか」を気にします。読者が著者情報を期待しそうな記事には、正確な執筆者表示を付けることをおすすめします。
外注ライターの記事は誰の名前で出せばよいですか？
実際に書いた人の名前を出すか、会社名義にするのが基本です。社長や担当者の名前で出す場合は、その人が内容を確認し、責任を持てる状態にしておきましょう。
関わり方に応じて「執筆」「監修」「編集」を書き分けると、実態と表示のずれを防げます。
過去記事の執筆者表示はどう見直せばよいですか？
まずは、執筆者欄に表示されている名前・写真・肩書きを一覧にし、実態と違うものがないかを確認します。架空の人物や、確認できない資格の表記があれば、優先して修正しましょう。
見直しはサイト全体で行うのが確実です。記事数が多い場合は、アクセスの多い記事や、専門性が求められる記事から順に進めると効率的です。
AI画像を記事に使うのもいけないのですか？
記事の内容を説明するイメージ画像としてAI画像を使うことは、今回の追記の対象ではありません。対象になっているのは、AI生成の顔写真を使って実在しない執筆者を作り出すことです。
当サイトの記事でも、文字の入らないイラストをAIツールで作成して挿絵に使っていますが、執筆者欄には実在する筆者の情報だけを載せています。
まとめ｜執筆者表示は「事実をそのまま」が最強
Googleは2026年10月、有用なコンテンツのガイダンスに、虚偽の著者情報を避けるよう求める一文を加えました。AI生成の顔写真、架空の名前、虚偽の資格情報で人間の専門家が書いたように見せることは欺瞞であり、低品質なページのシグナルになると明記されています。
これは検索品質評価ガイドラインで以前から示されてきた考え方を、サイト運営者向けのドキュメントにもはっきり書いたものです。悪意がなくても、外注記事の名義や名前だけの監修者など、実態と表示がずれている例は中小企業サイトでも珍しくありません。
執筆者表示で大切なのは、誰がどう関わったのかを事実のまま、確認できる形で示すことです。バイライン、プロフィールページ、AI利用の開示を整えることが、読者とGoogleの両方から信頼される近道になります。
まずは今日、自社サイトの執筆者欄を3記事ほど開き、名前・写真・肩書きが実態と一致しているかを確認するところから始めてみてください。
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株式会社アクセス・リンクは、栃木県下野市を拠点に、ホームページ制作とSEOコンサルティングを行っている会社です。代表の三田健司は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Googleの公式情報にもとづいたサイト改善をお手伝いしています。
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Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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