自社の会社名をGoogleやYahoo!で検索した際に、「会社名 ブラック」「会社名 やばい」といったネガティブなキーワードが検索候補に表示されていた経験はないでしょうか。このようなネガティブ情報は、一度表示されると求職者や取引先の目に触れやすく、企業の信頼やブランドイメージに深刻な影響を与え、風評被害につながる可能性があります。
実際に多くの企業が、会社名と一緒にネガティブなワードが検索結果に表示される「サジェスト汚染」と呼ばれる問題に直面しています。しかし、適切な対応策を知らないまま放置してしまうケースも少なくありません。
そこで本記事では、会社名を検索した際にネガティブな情報が表示される仕組みや原因を分かりやすく解説し、企業が取るべき具体的な対策方法を紹介します。自社のネガティブ情報にお悩みの経営者やマーケティング担当者の方は、ぜひ参考にしてください。
記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
会社名を検索するとネガティブな情報が表示される仕組み
会社名を検索した際にネガティブなキーワードが表示される現象を理解するには、まず検索エンジンの「サジェスト」と呼ばれる機能の仕組みを知ることが必要です。ここでは、サジェスト機能の基本と、関連して表示されるキーワードの種類について解説します。
サジェスト機能（検索候補）の基本的な仕組み
サジェストとは、GoogleやYahoo!などの検索エンジンの検索窓にキーワードを入力した際に、自動的に表示される検索候補のことです。Googleでは「オートコンプリート」とも呼ばれています。この機能は、ユーザーが素早く目的の情報にたどり着けるようにするために提供されています。
サジェストに表示されるキーワードは、検索エンジンのアルゴリズム（自動的にキーワードを選び出す計算の仕組み）によって決定されています。Googleの公式説明によると、まず多くのユーザーに検索されている一般的なキーワードや注目を集めているトレンドを基本としたうえで、ユーザーの言語設定、検索が行われている地域、過去の検索履歴といった複数の要素を組み合わせて、表示する候補が選ばれるとされています。
サジェストの仕組みについてより詳しく知りたい方は、「サジェストとは？仕組みからSEO活用法・ツール選定まで」をあわせてご覧ください。
サジェストと「関連キーワード」の違い
検索結果の画面には、サジェスト以外にも「他の人はこちらも検索」「関連する質問」「関連性の高い検索」といった形でネガティブなワードが表示されるケースがあります。これらの名称や表示形式はGoogleの仕様変更によって変わることがあり、パソコン版とモバイル版で異なる場合もあるため、検索結果ページ全体を確認するようにしてください。
サジェストだけでなくこれらの欄にもネガティブなワードが表示されている場合は、検索エンジン上で自社に対するネガティブな印象が広範囲に形成されていると考えられます。こうした状況では、サジェストのみに対処するのではなく、包括的な対策を検討する必要があります。
会社名にネガティブキーワードが表示される主な原因
なぜ特定の会社名を検索した際にネガティブなキーワードが候補に表示されるのでしょうか。その原因は一つではなく、複数の要因が絡み合っています。主な原因を把握することで、適切な対策を検討する材料になります。
検索ユーザーの行動による影響
もっとも多い原因は、実際に多くのユーザーが会社名と一緒にネガティブなワードで検索していることです。たとえば、転職を検討する人が「会社名 評判」「会社名 離職率」と検索するケースは日常的に発生しています。こうした検索が一定数を超えると、サジェストの候補として定着してしまいます。
注意すべきなのは、必ずしもその会社にネガティブな事実がなくても、「念のため確認しておこう」という気持ちで検索する人が増えるだけでサジェストに表示される場合がある点です。つまり、ネガティブなサジェスト表示が事実を反映しているとは限りません。
SNSや口コミサイトでの情報拡散
SNSの投稿や口コミサイトへの書き込みも、ネガティブなサジェストが表示される大きな原因の一つです。たとえば、退職した社員による口コミサイトへのネガティブな投稿や、SNSで会社に関する否定的な内容が拡散されると、それに関連したキーワードで検索する人が増えます。
インターネット上にネガティブなコンテンツが数多く存在すると、検索エンジンはそれらの情報を関連性の高いデータとして認識するため、サジェスト汚染（検索候補にネガティブなワードが表示され続ける状態）が起こりやすくなります。ネガティブな情報の拡散メカニズムについては、「サジェスト汚染の原因とは？発生メカニズムから効果的な対策まで徹底解説」で詳しく解説しています。
意図的な操作やスパム行為
過去には、特定のキーワードを大量に検索してサジェストの表示内容を操作しようとする事例も報告されていました。ただし、現在の検索エンジンでは不自然な検索パターンに対する検知・フィルタリング機能が強化されており、単純な大量検索のみでサジェストを操作できる可能性は低いと考えられています。それでも、さまざまな手段を組み合わせた悪質な操作が完全になくなったわけではありません。
意図的な操作が疑われる場合は、通常の対策に加えて法的な対応も視野に入れる必要があるため、弁護士や専門業者への相談を検討することが望ましいでしょう。
ネガティブ検索が企業に与える影響と被害
会社名を検索した際にネガティブなキーワードが表示されることは、企業経営のさまざまな場面で悪影響を及ぼします。ここでは、特に影響が大きい3つの領域について解説します。
採用活動への悪影響
ネガティブな検索候補が表示されることで、もっとも深刻な影響を受けやすいのが採用活動です。現在の求職者の多くは、応募前に会社名で検索して企業の評判を確認する行動を取ります。その際にサジェストで「ブラック」「パワハラ」「やめとけ」といったワードが表示されると、事実と異なる場合であっても応募をためらう原因になります。
採用活動における人材確保が困難になるだけでなく、内定を出した後の辞退率が上昇するケースもあり、企業にとって見えにくい大きな損失となっています。
営業・取引先との関係への影響
新規の取引先や顧客が、契約前に会社名を検索して情報を確認することは一般的な行動です。この際にネガティブなキーワードが表示されると、商品やサービスの品質に問題がなくても「この会社と取引して大丈夫だろうか」という不安を与えてしまいます。
特にBtoB（企業間取引）の場面では、取引先のリスク管理（コンプライアンスチェック）の一環として検索結果を確認するケースが増えており、ネガティブな情報の存在が商談の失注や取引停止につながる可能性があります。
ブランドイメージと売上への影響
サジェストに表示されるネガティブなキーワードは、多くのユーザーの目に触れるため、企業のブランドイメージを大きく損なう要因になります。一般消費者向けのサービスを提供している企業の場合、「会社名 詐欺」「会社名 悪い」といった表示は、直接的に売上の減少につながりかねません。
さらに、一度形成されたネガティブな印象を覆すには多くの時間と労力が必要です。そのため、ネガティブなサジェストを発見した場合は、被害が拡大する前に迅速に対応することが重要です。ネガティブサジェストがもたらす被害について詳しくは、「ネガティブサジェストはなぜ表示される？原因と効果的な対策を徹底解説」もあわせてご覧ください。
会社名のネガティブ情報を確認・チェックする方法
対策を講じるためには、まず自社の会社名に関してどのようなネガティブ情報が表示されているかを正確に把握することが必要です。ここでは、チェックの基本的な方法と、定期的なモニタリングの重要性について解説します。
検索エンジンでのチェック手順
もっとも基本的な方法は、Google、Yahoo!、Bingの各検索エンジンで自社の会社名を入力し、サジェストにどのようなキーワードが表示されるかを確認することです。チェックの際は、以下の点に注意してください。
まず、ブラウザのシークレットモード（プライベートブラウジング）を利用することが重要です。シークレットモードでは過去の検索履歴によるパーソナライズの影響が軽減されるため、一般的なユーザーに近いサジェスト結果を確認できます。ただし、位置情報やトレンドの影響は残るため、完全に中立な結果ではない点に留意してください。
また、会社名だけでなく「会社名 スペース」のように入力して、どのような候補が表示されるかを確認してください。Google、Yahoo!、Bingではそれぞれアルゴリズムが異なるため、表示されるサジェストも異なります。すべての検索エンジンでチェックすることで、見落としを防ぐことができます。
定期的なモニタリングの重要性
サジェストの表示内容は日々変動するため、一度のチェックだけでは十分とはいえません。サジェストの変動を把握するには、定期的に各検索エンジンで手動チェックを行うことが基本です。
あわせて、Googleが提供する無料ツール「Googleアラート」を活用するのも効果的です。Googleアラートはサジェストを直接監視するツールではありませんが、自社の会社名に関連する新しいウェブコンテンツが公開された際に通知を受け取ることができるため、ネガティブな情報の拡散を早期に発見するのに役立ちます。特に、企業名に関するネガティブな口コミや投稿は短期間で拡散するケースがあるため、日々の確認を習慣化することが大切です。
会社名のネガティブ検索への効果的な対策方法
会社名に関するネガティブなサジェストが確認された場合、どのような対策を取ればよいのでしょうか。ここでは、企業が実践できる主な対策方法を紹介します。状況に応じて複数の方法を組み合わせることで、より高い効果が期待できます。
検索エンジンへの削除申請
Googleでは、オートコンプリート（サジェスト）に表示されるキーワードについて、ポリシーに違反する内容であれば削除申請を行うことが可能です。Googleの「オートコンプリート ポリシー」では、暴力的な表現、ヘイトコンテンツ、性的に露骨な内容、危険なコンテンツなどが削除対象とされています。また、個人名に対する中傷的な表現や、十分な根拠がないまま重大な悪意のある行為を非難する候補も、ポリシーで禁止されています。
削除申請には主に2つの方法があります。1つ目は、検索画面でサジェストが表示された際に「不適切な検索候補の報告」から簡易的に報告する方法です。2つ目は、Googleの「法律に基づく削除に関する問題を報告する」ページから、法的根拠を示して申請する方法です。ポリシー違反が疑われる場合は前者、名誉毀損など法的な問題がある場合は後者を利用しましょう。
ただし、いずれの方法でも必ず削除されるとは限りません。Googleは個別に審査を行うため、結果が出るまでに時間がかかるケースもあります。また、単にネガティブであるという理由だけでは削除されないことも多い点に注意が必要です。Yahoo!やBingにもそれぞれ申請窓口が存在しますので、必要に応じて各検索エンジンに対して個別に申請を行いましょう。Googleサジェストの削除申請について詳しくは、「Googleサジェスト削除の完全マニュアル：ネガティブキーワード対策と申請方法」をご参照ください。
ポジティブな情報発信による対策
ネガティブな情報への対策として、自社からポジティブな情報を積極的に発信することも有効な方法です。具体的には、自社のウェブサイトやブログでの情報発信、SNSアカウントの運用、プレスリリースの配信などを通じて、検索エンジン上に良質なコンテンツを増やしていくことが重要です。
ポジティブな情報が検索結果の上位に表示される割合が高まることで、ネガティブな情報の露出を相対的に抑えられる可能性があります。このようにネガティブな情報を検索結果の下位に押し下げる施策全般を「逆SEO」と呼びます。ポジティブなコンテンツの上位表示は逆SEOの中でも代表的な手法の一つであり、中長期的な取り組みが必要ですが、企業のブランドイメージ構築にも貢献します。逆SEOの詳しい仕組みについては、「逆SEO対策とは？仕組みと効果的な手法から費用相場まで徹底解説」で紹介しています。
専門業者への相談で確実な対応を
自社だけでの対応が難しい場合や、早急にネガティブなサジェストを非表示にしたい場合は、サジェスト対策を専門に行っている業者への相談が効果的です。専門業者は検索エンジンの仕組みに精通しており、状況に応じた最適な対応策を提案してくれます。
業者を選ぶ際は、対応可能な検索エンジンの範囲（Google、Yahoo!、Bingなど）、料金体系が成果報酬型かどうか、過去の実績や対応の透明性などを確認することが大切です。サジェスト対策の費用や業者選びのポイントについては、「サジェスト対策会社の選び方｜費用相場から効果的な依頼方法まで徹底解説」で詳しく解説しています。
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まとめ
会社名を検索した際にネガティブなキーワードが表示される問題は、採用活動や営業、ブランドイメージなど、企業経営の幅広い領域に影響を及ぼします。この記事で解説したポイントを振り返ります。
サジェストに表示されるネガティブなキーワードは、ユーザーの検索行動やインターネット上のコンテンツに基づいて検索エンジンのアルゴリズムが自動で生成しています。原因としては、求職者による検索行動、SNSや口コミサイトでの情報拡散、まれに意図的な操作が挙げられます。
対策としては、定期的なモニタリングによる早期発見、検索エンジンへの削除申請、ポジティブな情報発信、そして専門業者への相談が有効です。特にネガティブなサジェストは放置すると被害が拡大する傾向にあるため、発見した段階で速やかに対応を検討することが重要です。
自社の会社名に関するネガティブなサジェストの状況を確認し、必要に応じて専門家への相談も含めた対策を進めていきましょう。
会社名のネガティブサジェストにお困りの方は、株式会社アクセス・リンクのサジェスト対策サービスにご相談ください。Google・Yahoo!・Bingに対応した成果報酬型のサジェスト非表示対策で、企業の信頼をお守りします。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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