記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「うちの店はGoogleマップに、日本語の店名と英語の店名を並べて登録しているのですが、問題ないでしょうか」。インバウンド需要が戻ってきてから、こうしたご相談をいただく機会が増えました。
結論からお伝えすると、その登録方法は2026年8月時点でGoogleのガイドライン違反にあたります。Googleがビジネス プロフィールのガイドラインを更新し、同じビジネス名を複数の文字体系や言語で繰り返して登録することを、明確に認めないと書き加えたためです。
しかも今回の更新で厄介なのは、「実際の店舗の看板にそう書いてある場合でも認められない」と、わざわざ念を押している点です。これまで多くの店舗オーナーが根拠にしてきた「看板がこうなっているから」という主張が、通らなくなりました。
ビジネス名の違反はプロフィールの停止につながりやすい項目です。この記事では、何が新しく禁止されたのか、日本の中小企業でどんな店名が該当しやすいのか、そして外国人のお客様に見つけてもらうにはどこで工夫すればよいのかを、順番に整理していきます。
Googleが追加した「店名の言語併記」禁止ルールとは
ガイドラインに書き加えられた一文
今回の変更は、Googleビジネス プロフィールのヘルプ記事「ビジネスに関する情報をGoogleに表示するためのガイドライン」の中にある、ビジネス名のセクションで行われました。この記事には「ビジネス名に含めてはならないもの」を一覧にした表があり、そこに新しい行が1つ増えています。なお筆者が確認した時点では、この行は英語版のヘルプで確認できるものです。
追加された項目名は「Repeated Bilingual Names / Script Transliterations」、日本語にすれば「二言語での重複表記・文字の音写」です。説明文には「同じビジネス名を複数の文字体系または言語で繰り返すこと。実際の店舗の看板にそのように表示されている場合であっても認められない」と書かれています。
この一文が加わったことに海外のSEOメディアが気づいたのが2026年8月10日でした。Search Engine Roundtableが報じ、そこから各国のSEO関係者に広まっています。
Googleが挙げた具体例は日本語だった
興味深いのは、Googleがこのルールの説明に使った例です。認められない例として挙げられたのは「Kafiex / カフィエクス」と「Burger King バーガーキング」の2つでした。
そして認められる例は、単に「Kafiex」「Burger King」です。つまりどちらか一方の表記に統一しなさい、という指示になります。
ガイドライン全体は世界共通のものですが、その説明に日本語の例が選ばれたという事実は、日本の店舗にとって他人事ではないという意味を持ちます。ラテン文字とカタカナ、あるいは漢字とローマ字を併記する習慣は、日本のビジネスに広く根づいているためです。
これは新設ではなく明文化に近い
誤解のないように補足すると、この考え方自体が今回まったく新しく生まれたわけではありません。ビジネス名は「実際の店舗、ウェブサイト、印刷物などで一貫して使われ、お客様に知られている名前を反映する」というのが従来からの原則です。
ただ、これまでは併記が明示的にNG例として書かれていなかったため、判断が現場ごとにぶれていました。今回それが表の中に具体例つきで載ったことで、Google側もサポート担当者も、迷いなく違反と判断できる状態になったと考えるのが自然です。
筆者の感覚では、こうした「明文化」のあとには運用の厳格化が続くことが多いという印象があります。ただし、いつからどの程度強く適用されるのかについてGoogleは何も発表していないため、時期を断定することはできません。
禁止されるパターンと認められるパターン
「同じ名前の繰り返し」が判断の軸
今回のルールで問われているのは、同じ意味の名前を二度書いているかどうかです。「Kafiex」と「カフィエクス」は、文字が違うだけで指し示すものは同じ名前なので、繰り返しにあたります。
したがって、区切り記号があるかどうかは関係ありません。スラッシュで区切っていても、括弧でくくっていても、単に半角スペースで並べていても、判断は変わらないと読むべきです。
認められない書き方の例
Googleが挙げた2例をもとに、日本の店舗に置き換えて整理すると次のようになります。いずれも同じ名前を二重に書いている点が共通しています。
| 認められない書き方 | 認められる書き方 |
|---|---|
| Kafiex / カフィエクス | Kafiex |
| Burger King バーガーキング | Burger King |
| さくら歯科クリニック（Sakura Dental Clinic） | さくら歯科クリニック |
| ラーメン一心 / Ramen Isshin | ラーメン一心 |
右側のように、どちらか一方に決めるのが正しい形です。どちらを選ぶかは、お客様に最もよく知られている呼び名を基準に決めてください。
併記でなければ問題にならないケース
一方で、名前の一部が別の言語であるだけなら、繰り返しにはあたりません。たとえば「カフェ アクセス」という店名が、もともとその形で看板にも名刺にも使われているなら、それは1つの名前です。
「BAR 月光」のように、和文と欧文が混ざっていても意味が重複していない場合も同様です。禁止されているのはあくまで、同じ名前を二度言い直している状態だと理解してください。
なぜGoogleは併記を認めなくなったのか
言語ごとの出し分けはGoogleの仕事だから
Googleマップやローカル検索は、利用者の言語設定に応じて表示を切り替える仕組みを持っています。日本語で使っている人には日本語の情報を、英語で使っている人には英語の情報を出そうとします。
そこに店舗側が二言語を詰め込むと、英語で使っている人の画面に日本語が混ざり、日本語で使っている人の画面に英語が混ざります。誰にとっても読みにくい表示になってしまうため、Googleは1つの名前に絞ることを求めていると考えられます。
店名欄がキーワード欄になっていた側面
もう1つ見逃せないのが、併記が実質的にキーワードの追加として使われてきた面です。日本語名だけでは英語で検索した人に見つけてもらいにくいと考え、英語表記を足す。そうした運用が広く行われてきました。
ただ、Googleのガイドラインは以前からビジネス名にキャッチフレーズやサービス名、地域名を足すことを禁じています。今回の追加は、その延長線上にある措置だと読むのが自然です。
実務の感覚としても、店名にキーワードを盛った結果として順位が安定的に上がった例はほとんど見ません。むしろ停止のリスクを抱え込むだけになりがちです。
看板の写真が根拠にならなくなった意味
これまで、店名の表記が問題視されたときには、看板の写真を提出して「実際にこう書いてある」と主張する方法が使われてきました。特殊文字や法人格の表記については、今も実世界での使用実績を示すことが認められています。
しかし今回、言語の併記についてだけは「看板にそう表示されている場合であっても」認められないと明記されました。看板の写真という切り札が、この項目に関しては使えなくなったわけです。
この点は、複数店舗を管理している事業者や、代理でプロフィールを運用している会社にとって特に重要です。従来のやり方が通用しなくなった項目がある、と認識を改めておく必要があります。
日本の中小企業でありがちなNG店名
観光地・繁華街の飲食店
最も該当しやすいのが、訪日客の多いエリアの飲食店です。「居酒屋 えん / Izakaya En」のように、日本語名とローマ字表記を並べているケースをよく見かけます。
これは今回のルールに真正面から当たります。日本語名で登録するか、ローマ字名で登録するかを決め、もう一方は取り除いてください。
ホテル・旅館・観光施設
宿泊施設も併記が多い業種です。「旅館 松風（Ryokan Matsukaze）」のような登録は、括弧を使っていても同じ名前の繰り返しと判断される可能性が高いと考えられます。
予約サイトの表記に合わせて英語名を入れている場合もありますが、Googleビジネス プロフィールの店名欄はそれらとは独立して考える必要があります。
ブランド名が英語の会社
もともとのブランド名が英語で、日本語のカタカナ読みを添えている会社も要注意です。「ACCESS LINK アクセス・リンク」のような形は、まさにGoogleが挙げた「Burger King バーガーキング」と同じ構造です。
この場合は、名刺やウェブサイトでどちらを主に使っているかで決めるのが実務的です。日本国内のお客様が中心なら、カタカナ表記に寄せる判断も十分にありえます。
「株式会社」などの法人格は別問題
混同されやすいので分けて説明します。「株式会社」「有限会社」といった法人格の表記は、今回のルールとは別の項目で扱われています。
ガイドラインでは、法人格や特殊文字をビジネス名に含める場合、看板・名刺・請求書などで一貫してそれらが表示されている実世界の証拠を示す必要があるとされています。つまり普段から「株式会社◯◯」と名乗っているなら、そのまま登録して構いません。
問題になるのは、実際には使っていない法人格をわざわざ足している場合です。今回の言語併記の話とは切り分けて確認してください。
自社のビジネス名を点検する手順
まず登録されている名前を確認する
点検の第一歩は、いま実際にどう登録されているかを目で見ることです。Google検索やGoogleマップで自社名を検索し、表示されているビジネス プロフィールの名前をそのまま書き出してください。
オーナー確認が済んでいるアカウントでログインしていれば、検索結果に管理用のパネルが表示されます。そこから「ビジネス情報の編集」を開くと、登録されている正確な文字列を確認できます。
スマートフォンのGoogleマップアプリからも同じ操作が可能です。プロフィール画面の「編集」から名前欄を開いてください。
3つの質問で振り分ける
書き出した名前について、次の3点を順に確認すると判断しやすくなります。1つ目は「同じ意味の名前が2回書かれていないか」、2つ目は「片方を消しても店名として成立するか」です。
3つ目は「消したほうの表記は、名刺や看板で本当に主として使っているか」。この3つに答えていくと、直すべきかどうかがほぼ決まります。
迷った場合は、お客様が電話口で名乗るときの言い方を思い浮かべてください。口に出して名乗る呼び名が1つなら、登録する名前も1つであるべきです。
複数店舗がある場合の注意
店舗が複数ある会社は、全店をまとめて確認してください。ガイドラインには、同じ国内の全店舗で同じ名前を使うべきだという規定もあります。
1店舗だけ表記が異なっていると、そこだけ別ブランドと見なされたり、逆に統一を求められたりします。点検の機会に、全店の表記をそろえておくと後の管理が楽になります。
店名を修正するときの実務と注意点
変更はすぐには反映されない
ビジネス名を書き換えて保存すると、多くの場合その内容はGoogleの審査に回ります。審査中は「保留中」と表示され、公開されている名前はまだ古いままです。
反映までの時間はケースによって異なり、数分で終わることもあれば数日かかることもあります。Googleは所要期間を公表していないため、確約できる日数はありません。
大きく変える場合はリブランディング扱いになる
ここが最も注意すべき点です。ガイドラインでは、固有名詞と提供サービス、カテゴリが変わらない範囲の小さな名称変更であれば、同じプロフィールのまま名前を変えられるとされています。
逆に、その条件を満たさない変更は「別のビジネス」と見なされます。その場合は既存のプロフィールを閉業として扱い、新しい名前で作り直すことが求められます。
今回の併記の解消は、片方の表記を削るだけの作業です。固有名詞そのものは変わらないため、通常は小さな変更の範囲に収まると考えられますが、判断はGoogle側が行います。
クチコミや写真は引き継がれる
店名を直すとクチコミが消えるのではないか、と心配される方がいます。同じプロフィールのまま名前を修正する場合、クチコミ・写真・投稿はそのまま残ります。
ただし、前項のように新しいプロフィールを作り直す扱いになった場合は、これまでの蓄積が新しいプロフィールに引き継がれません。だからこそ、いきなり大胆に変えるのではなく、余分な表記を削るという最小限の修正から始めるのが安全です。
変更が却下されたとき
編集内容が却下されることもあります。その場合は、ウェブサイト・看板・名刺・請求書といった実世界の情報と、登録しようとしている名前が食い違っていないかを確認してください。
ウェブサイトのタイトルや会社概要ページの表記を、登録したい名前に合わせて先に整えておくと通りやすくなります。Googleは店舗情報だけでなく、ウェブ上の他の情報も参照しているためです。
外国人客への配慮はどこで行うか
ビジネス情報の説明文を使う
店名から英語表記を外すと、外国人のお客様に見つけてもらえなくなるのではないかという不安が出てきます。その受け皿になるのが、プロフィールの説明文（ビジネスの説明）です。
説明文は、提供するサービスや商品、事業の理念や沿革を伝えるための欄です。ここに英語での紹介を含めることは、店名欄に併記するのとは別の話になります。
ただし説明文にもルールがあり、リンクを入れることや、割引・価格などの宣伝文句を中心に据えることは認められていません。お客様が事業内容を理解するのに役立つ情報に絞って書いてください。
ウェブサイト側で多言語に対応する
より効果が大きいのは、自社サイト側での対応です。英語ページを1枚用意し、そこに店名のローマ字表記、住所、営業時間、アクセス方法を書いておくだけでも意味があります。
検索エンジンもAI検索も、店舗の情報を集めるときに公式サイトを重要な情報源として扱います。プロフィールの店名欄という限られた文字数で頑張るより、サイト側に正確な情報を置くほうが結果的に届きやすくなります。
複数言語のページを用意する場合は、それぞれのページが独立したURLを持つように作るのが基本です。自動翻訳のスクリプトだけで切り替える方式は、検索エンジンから正しく認識されないことがあります。
写真・投稿・クチコミ返信で伝える
プロフィールに載せる写真も、言語を越えて伝わる情報です。メニューの写真、店内の様子、入口の看板などを充実させておくと、言葉が通じにくいお客様の判断材料になります。
外国語で書かれたクチコミに、その言語で短く返信することも有効です。同じ言語の利用者がプロフィールを見たときに、対応可能な店だと伝わります。
放置した場合のリスクと再審査請求
ビジネス名は停止の引き金になりやすい
Googleはガイドラインの中で、ビジネス名に不要な情報を含めることは認められず、プロフィールの停止につながる可能性があると明記しています。実務の現場でも、停止の理由として店名の表記が挙げられるケースは少なくありません。
停止されると、プロフィールは検索結果とマップから見えなくなります。地図経由の来店や電話がその日から止まるため、店舗ビジネスにとっては損失が直接的です。
再審査請求の流れ
停止された場合は、Googleビジネス プロフィールの再審査請求ツールから回復を申請できます。申請の前に、まず違反していた箇所を直しておくことが前提になります。
ツールには、制限されているプロフィール、措置が取られた理由、違反したポリシーへのリンクが表示されます。理由をよく読み、該当箇所を修正してから送信してください。
証拠書類の提出を求められることがあり、Googleは正式な事業登録証、営業許可証、納税証明書、事業用の公共料金請求書などを例に挙げています。証拠書類のフォームを開いてから60分以内に送信する必要があるため、書類は先に手元へ用意しておいてください。
やってはいけない対応
停止されたときに絶対に避けたいのが、同じビジネスのプロフィールを新しく作り直すことです。Googleは再審査請求の審査中に新しいプロフィールを作成しないよう明確に注意しています。
重複したプロフィールが増えると、状況がさらに複雑になり、回復までの道のりが長くなります。焦らず、既存のプロフィールを直して申請する順序を守ってください。
なお、再審査請求が却下された場合には、元の申請で出していない証拠を追加したうえで、さらに審査を求める窓口も用意されています。1回の却下であきらめる必要はありません。
よくある質問（FAQ）
いますぐ直さないと停止されますか
いつ、どの程度厳しく適用されるのかについて、Googleは何も発表していません。ですので「今日中に直さないと明日停止される」といった性質のものではありません。
ただし、ガイドラインに明記された以上、いつ指摘を受けてもおかしくない状態ではあります。停止されてから慌てるより、時間に余裕のあるうちに直しておくことをおすすめします。
日本語と英語のどちらを残すべきですか
基準は「お客様に最もよく知られている呼び名かどうか」です。国内のお客様が中心なら日本語表記、海外からの利用が多い施設なら英語表記という判断になります。
判断に迷う場合は、看板と名刺の主表記、ウェブサイトのロゴ、電話で名乗るときの言い方を並べてみてください。3つのうち多数を占める表記を残すのが現実的です。
英語表記を消すと外国人客からの検索に出なくなりませんか
Googleは店名以外にも、ウェブサイト、クチコミ、カテゴリ、住所など多くの情報を使って店舗を判断しています。店名から英語が消えたことだけで、外国人からの検索に一切出なくなるわけではありません。
そのうえで、自社サイトの英語ページや説明文を整えておくと、情報の補完になります。店名欄1か所に頼らない構えを作っておくことが大切です。
すでに停止されている場合はどうすればよいですか
まず違反箇所を修正し、そのうえで再審査請求ツールから申請してください。事業登録証や公共料金の請求書など、プロフィールと同じ名称・住所が記載された書類を用意しておくと申請が通りやすくなります。
審査中に新しいプロフィールを作らないことも重要です。回復までの期間は状況によって異なり、確約することはできません。
代理店に運用を任せている場合はどうしますか
まずは現在の登録名を自分の目で確認し、併記になっていれば運用先に相談してください。ガイドラインの更新内容を共有すれば、話が早く進みます。
あわせて、プロフィールのオーナー権限が自社にあるかどうかも確認しておくと安心です。オーナー権限がないと、いざというときに自社で修正できません。
看板を作り替える必要はありますか
今回のルールが対象にしているのは、あくまでGoogleビジネス プロフィールに登録するビジネス名です。実際の看板を併記のまま掲げておくこと自体が禁じられているわけではありません。
ただし、看板と登録名が大きく食い違うと、別の項目で問題視される可能性があります。次に看板を作り替えるタイミングで、主表記を1つに整理しておくと運用が安定します。
まとめ｜店名は1つに絞り、多言語対応は別の場所で
2026年8月時点で、Googleのビジネス プロフィールのガイドラインには「同じビジネス名を複数の文字体系や言語で繰り返してはならない」という項目が加わっています。説明に使われた例が「Kafiex / カフィエクス」「Burger King バーガーキング」という日本語がらみのものだった点からも、日本の店舗に関わりの深い変更だといえます。
特に重要なのは、実際の店舗の看板にそう書かれていても認められないと明記されたことです。看板の写真を根拠に併記を通してきたやり方は、この項目については使えなくなりました。
直し方はシンプルで、どちらか一方の表記に絞るだけです。判断の基準は、お客様に最もよく知られている呼び名かどうか。名刺・看板・電話での名乗り方を見比べれば、答えはたいてい見えてきます。
外国人のお客様への配慮は、店名欄ではなく別の場所で行ってください。プロフィールの説明文、自社サイトの英語ページ、写真、クチコミへの返信。どれも店名に英語を足すより効果的です。
今日すぐできることを1つ挙げるなら、Googleマップで自社名を検索し、表示されている店名を紙に書き出してみてください。同じ名前が二度書かれていないか、その1点を確認するだけで、停止のリスクを大きく減らせます。
MEO対策のご相談はアクセス・リンクへ
株式会社アクセス・リンクは、栃木県下野市を拠点に、SEOコンサルティング、Googleビジネス プロフィールを活用したMEO対策、WordPressによるホームページ制作を行っています。代表の三田健司は全日本SEO協会の認定SEOコンサルタントで、Web制作の実務に10年以上、延べ1,000件以上の案件に携わってきました。
店名の表記が今回のルールに当たるのかどうか、直すとしてどちらを残すべきか。こうした判断は、業種や商圏、これまでの集客の実績によって答えが変わります。プロフィールの現状を確認したうえで、御社にとって無理のない直し方をご提案します。
Googleビジネス プロフィールの見直しやMEO対策についてのご相談は、お問い合わせフォームからお気軽にお寄せください。現状の確認とご相談は無料で承っております。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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