記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「検索したら、自社サイトの上にAIの回答が出てくるようになった。あれは何なのか、うちはどう対応すればいいのか」。中小企業の経営者やWeb担当者の方から、こうしたご相談をいただくことが本当に増えました。
そのAIの回答が「AI Overview」です。日本語のGoogle検索では「AIによる概要」という名前で表示されています。登場した当初は一部のキーワードだけでしたが、いまや検索結果の一等地を占める存在になりました。
この1年で状況は大きく動きました。Googleは2026年5月のI/Oで、AI Overviewの月間利用者が25億人を超えたと発表しています。さらに、自社サイトがAI検索の画面にどれだけ出ているかを測る公式ツールも登場しました。
この記事では、AI Overviewの仕組みと現在地、検索流入への影響、そして中小企業が具体的に何をすればよいのかを、Google公式の発表と信頼できる報道にもとづいて整理します。専門用語はできるだけ避け、明日から動ける形でまとめました。
AI Overview（AIによる概要）とは何か
まず、言葉の整理から始めます。呼び名が複数あるため、社内で話がかみ合わなくなることがよくあるからです。
検索結果の最上部に出るAIの要約
AI Overviewは、検索キーワードに対してGoogleのAIが複数のWebページの情報をまとめ、要約として提示する機能です。従来の10本の青いリンクが並ぶ前に、数行から十数行の文章として表示されます。
要約の脇や下には、参照元となったページへのリンクが並びます。ただし、そのリンクをクリックしなくても用が足りてしまう場面が多いのが、後で触れる流入減少の原因です。
日本語表記は「AIによる概要」
日本語のGoogle検索では、この欄の見出しに「AIによる概要」と表示されます。英語版の「AI Overviews」がそのまま日本語に訳されたものです。
Web業界では英語表記のまま「AIオーバービュー」「AIO」と呼ばれることもあります。社内で認識を合わせるときは、実際の検索画面を開いて「この部分のことです」と指差すのがいちばん早い方法です。
SGEから正式機能への流れ
もともとは「SGE（Search Generative Experience）」という名前で、Search Labsの実験機能として提供されていました。その実験が終わり、正式機能として名前を変えて展開されたのがAI Overviewです。
そのため、古い解説記事では「SGE対策」という言葉が使われています。中身はほぼ同じものを指していますが、現在の公式名称は「AIによる概要」だと覚えておけば混乱しません。
AIモード・Geminiとは別のもの
混同されやすいのですが、AI Overviewは「通常の検索結果の一部」です。検索窓にキーワードを入れて検索したときに、結果ページの上部に自動で現れます。
これに対してAIモードは、利用者が意識して切り替える対話型の検索画面です。さらにGeminiは検索とは別のアプリです。この3つの違いは記事の後半で詳しく整理します。
AI Overviewの仕組み｜回答はどう作られるのか
対策を考える前に、AIがどうやって回答を組み立てているのかを押さえておきます。ここが分かると、やるべきことが自然に見えてきます。
1つの質問を複数の検索に分解する
AI Overviewは、利用者が入力した1つの質問を、その裏側で複数の細かい検索に分解します。Googleはこれを「クエリファンアウト」と呼んでいます。
たとえば「栃木 ホームページ制作 費用」と検索されたとき、AIは「制作費用の相場」「栃木県の制作会社」「費用の内訳」といった複数の問いに分けて情報を集めます。
ここが重要です。検索されたキーワードそのものではなく、分解された後の細かい問いに答えているページが材料として拾われます。
グラウンディングで事実を裏づける
集めた情報をもとに回答を生成する工程を、Googleは「グラウンディング」と説明しています。AIが持っている知識だけで答えるのではなく、実際のWebページの内容に接地させるという意味です。
Googleは2026年6月18日の公共政策部門の投稿で、生成AIの回答の「鮮度と事実性」にグラウンディングを通じて意味のある貢献をしているサイトと、新しい形で協力する試みを始めていると述べています。
つまり、新しくて事実として確かな情報を持っているページほど、この工程で使われやすいということになります。
表示されるかどうかはGoogleが判断する
すべての検索でAI Overviewが出るわけではありません。単純な事実確認や、明確に1つのサイトを探している検索では表示されないことがあります。
また、同じキーワードでも日によって出たり出なかったりします。表示条件は公開されておらず、自社側で確実に表示させる方法もありません。この点を確約する業者があれば、慎重に判断すべきでしょう。
上位表示との関係は依然として強い
複数の調査で、AI Overviewの引用元の大半は通常の検索結果で上位に入っているページだという結果が出ています。AI検索専用の裏技があるわけではないということです。
Google自身も、AI検索への対応は従来のSEOの延長線上にあるという趣旨の説明を繰り返しています。順位を取りに行く努力が、そのままAI検索対策になると考えて差し支えありません。
利用者数で見るAI Overviewの現在地
「まだ様子見でいい」と考えている会社も少なくありません。ただ、Googleが公式に出した数字を見ると、その判断は少し危ういと感じます。
月間25億人という規模
2026年5月19日のGoogle I/Oで、CEOのサンダー・ピチャイ氏はAI Overviewの月間アクティブユーザーが25億人を超えたと述べました。Google公式ブログに掲載された基調講演の内容に明記されています。
同じ講演で、Googleは10億人以上のユーザーを持つ製品を13個抱えていることにも触れています。その中でもAI Overviewは、生成AIをもっとも多くの人に届けている機能だと位置づけられています。
AIモードは1年で10億人に到達
同じ講演で、AIモードについても数字が示されました。登場からわずか1年で月間アクティブユーザーが10億人を突破したとされています。
ピチャイ氏はこれを「検索史上最大のアップグレード」と表現し、検索が個々のクエリの集まりから継続的な会話に近いものへ変わりつつあると述べています。
Geminiアプリも9億人に成長
検索の外側でも変化が起きています。Geminiアプリの月間アクティブユーザーは、前年の4億人から9億人へと1年で倍以上に増えたと発表されました。
情報を探す入口が、検索窓だけではなくなってきているということです。自社の情報がどこで参照されているかを考えるとき、この変化は無視できません。
「まだ関係ない」と言える段階は過ぎた
これらの数字を踏まえると、AI Overviewはもはや一部の人が使う実験機能ではありません。自社を探している見込み客の多くが、すでにこの画面を通過していると考えるのが自然です。
とはいえ、慌てて大きな投資をする必要もありません。後述するとおり、やるべきことは従来のSEOと大きく変わらないからです。
日本語検索でも同じ流れが進んでいる
これらの数字は世界全体のものですが、日本語の検索でもAIによる概要が表示される場面は着実に増えています。実際にご自身のスマートフォンで、業種名や商品名を検索してみてください。
「◯◯とは」「◯◯ 方法」といった調べもの寄りのキーワードでは、かなりの割合で要約が出るはずです。逆に、会社名そのものでの検索では出ないことが多いという違いも確認できます。
自社に関係するキーワードを10個ほど手元で試してみるだけで、影響を受ける範囲がおおよそ見えてきます。数字の議論をする前に、まず実物を見てみることをお勧めします。
AI Overviewが検索流入に与える影響
もっとも気になるのは、自社サイトへの訪問者が減るのかどうかでしょう。ここは数字の扱いに注意が必要な領域です。
クリック率の低下は複数の調査で確認されている
AI Overviewが表示された検索では、従来の検索結果へのクリック率が下がる傾向が、複数の民間調査で報告されています。下落幅は調査によってばらつきがあり、数値を1つに断定することはできません。
Google自身は、AI機能によって検索全体の利用が増えているという立場を取っています。両者の主張は必ずしも矛盾しませんが、見解が分かれている点は押さえておくべきです。
引用されるかどうかで差が開く
調査の中で一貫している傾向があります。AI Overviewの中に引用されたサイトと、引用されなかったサイトとで、表示あたりのクリック数に大きな差が出るというものです。
つまり、AI Overviewが出ること自体よりも、そこに自社が入れているかどうかが分かれ目になります。同じ検索結果でも、引用された側と引用されなかった側では見え方がまったく違うということです。
影響を受けやすい記事・受けにくい記事
影響が大きいのは、「◯◯とは」のような用語解説や、一般的な手順をまとめた記事です。答えが短くまとまるため、AIの要約だけで完結しやすいからです。
一方で、業者を選びたい、料金を比較したい、実際の事例を見たいといった検索では、利用者が自分の目でサイトを確かめようとします。中小企業の集客にとって重要なのは、むしろ後者です。
筆者の実感としても、問い合わせにつながる検索ほどAI Overviewの影響を受けにくい傾向があります。焦って用語解説記事を量産するより、選ばれるための情報を厚くするほうが効果的です。
業種によって受け方が違う
同じ中小企業でも、業種によってAI Overviewの受け止め方は変わります。ここを一律に語ると判断を誤ります。
製造業やBtoBのサービス業のように、検討期間が長く比較検討を伴う商材では、利用者はAIの要約を読んだうえで結局サイトを見に来ます。むしろ、AIの要約に自社名が出ることで最初の想起に入れるという利点があります。
一方で、店舗の営業時間や電話番号のようにその場で答えが完結する情報は、検索画面だけで用が済みます。この種の情報はGoogleビジネスプロフィール側を整えるほうが効果的です。
自社の商材が「その場で答えが出る」側なのか「比べて選ぶ」側なのかを見極めることが、対策の出発点になります。
流入が減っても問い合わせが減るとは限らない
もう1つ押さえておきたい視点があります。AI Overviewによって減るのは、多くの場合「調べるだけで終わる訪問」です。
実際に、訪問数は落ちたのに問い合わせ件数は変わらない、あるいは増えているというケースをご支援の現場で見かけます。要約を読んで一定の理解を得たうえで来訪する分、検討が進んだ状態の人が増えるためです。
アクセス数だけを見て慌てる前に、問い合わせ件数と成約率もあわせて確認してください。判断が変わることがあります。
順位だけを見ていると変化に気づけない
これまでは「順位が下がった＝流入が減った」という単純な対応関係がありました。いまは順位が変わっていなくても、AI Overviewの登場によって流入だけが減ることがあります。
順位チェックツールの数字だけを見ていると、この変化を見落とします。次に説明するSearch Consoleの機能と合わせて確認する習慣をつけてください。
自社の表示状況をSearch Consoleで確認する
この1年でいちばん実務が変わったのが、この点です。以前は自社がAI検索でどう扱われているかを知る手段がありませんでした。いまは公式の計測手段があります。
生成AIパフォーマンスレポートが使える
Search Consoleには「生成AIパフォーマンスレポート」という機能があります。Googleのヘルプによれば、2026年8月31日に世界中のサイトへ展開されたとされています。
ただし同じヘルプには、順次展開中のためすべてのプロパティで使えるわけではないという趣旨の注記も残っています。自社の画面にまだ出ていなくても、設定の間違いではありません。
見られるのは表示回数、クリック数は出ない
このレポートで確認できるのは、AIによる概要とAIモードでの表示回数です。クリック数は表示されません。また、Geminiアプリでの利用はこのレポートの対象外です。
限られた情報ではありますが、「自社のどのページがAI検索の画面に出ているか」が分かるだけでも大きな前進です。これまでは完全な手探りでした。
月1回、表示回数の多いページを見る
実務としておすすめするのは、月に1回このレポートを開き、表示回数の多いページを上から5本ほど確認することです。
そのページはAIにとって扱いやすい情報を持っている可能性があります。似た構成の記事を増やす、そのページ自体を厚くする、といった判断材料になります。
Googleが報酬を支払う実験も始まった
さらに新しい動きとして、2026年9月14日には、GoogleがAI回答づくりに大きく寄与したサイトへSearch Console経由で報酬を支払う実験を進めていることが報じられました。
現時点では招待された一部のサイトだけが対象で、金額も小さいとされています。ただし、AI検索での貢献が金銭的に評価され始めたこと自体は、方向性を示す出来事です。
AI Overviewに引用されるための5つの対策
ここからが本題です。確実に引用される方法は存在しませんが、可能性を高める方向ははっきりしています。いずれも従来のSEOと地続きの内容です。
1. 見出しの直後に結論を置く
AIは、質問に対する答えがひとまとまりで書かれている部分を拾います。見出しで問いを立て、その直後の1〜2文で答えを言い切る構成が有効です。
前置きを長く書いてから結論に向かう文章は、読者にもAIにも伝わりにくくなります。「見出しだけを拾い読みしても意味が通るか」を基準に見直してください。
2. 細かい問いに1つずつ答える
クエリファンアウトの仕組みを踏まえると、大きなテーマを1本の記事に詰め込むより、細かい問いに丁寧に答えるほうが拾われやすくなります。
「費用はいくらか」「期間はどれくらいか」「何を準備すればよいか」。実際にお客様から聞かれる質問を、そのまま見出しにするのが手っ取り早い方法です。
3. 一次情報と具体的な数字を入れる
他社の記事をまとめ直した内容は、同じものがすでにたくさん存在します。AIが回答を組み立てるときの決め手にはなりません。
自社で実際に対応した件数、かかった期間、現場で起きた失敗。こうした情報は他社が書き写せません。1本でも多く積み上げることが、遠回りに見えて確実な道です。
Googleが「鮮度と事実性」という言葉を使っている点からも、この方向は外していないと考えています。
4. 情報の古さを放置しない
制度や画面の名称が変わったのに記事が古いままだと、事実として誤った情報を載せていることになります。これは引用されない理由になるだけでなく、読者の信頼も損ないます。
半年に一度でよいので、主要な記事の数字と固有名詞を点検する時間を取ってください。書き直す量は思ったより少なくて済むことがほとんどです。
5. クローラーを遮断していないか確認する
そもそも読み込まれなければ、引用のしようがありません。robots.txtの記述、WAFの設定、海外IPの遮断設定の3つは、サイト更新やセキュリティ製品の入れ替え時に見落としやすい箇所です。
意図せず塞いでいたというケースは実際にあります。順位も流入も理由なく落ちているときは、まずここを疑ってみてください。
番外：会社情報の表記を統一する
意外に効くのが、社名・住所・電話番号の表記をサイト全体で揃えることです。AIは複数のページを突き合わせて事実を組み立てるため、表記がばらついていると確信を持ちにくくなります。
株式会社の位置が前後している、旧住所が残っている、電話番号の区切りが統一されていない。こうした細かい不一致は、多くのサイトに残っています。
会社概要ページ・フッター・お問い合わせページの3か所だけでも揃えておくと、情報としての確からしさが上がります。
AI検索に出したくない場合の制御方法
逆の相談もいただきます。「自社の情報をAIに勝手に使われたくない」というものです。制御の手段はありますが、代償があります。
スニペットの長さを制限する方法
Googleは、検索結果に表示するテキストの量を指定する仕組みを用意しています。この指定はAI Overviewでの扱いにも影響するとされています。
ただし、通常の検索結果に表示される説明文も同時に短くなります。クリック率が下がる副作用があるため、安易に使うべき手段ではありません。
完全に外すと検索結果からも消える
AI Overviewだけを狙って除外する専用の設定は用意されていません。徹底して外そうとすると、通常の検索結果からも消えることになります。
集客のために運営しているサイトで、この判断が合理的になる場面はほとんどありません。実際にご相談を受けた際も、まず目的を確認するところから始めています。
権利や法務に関わる場合は専門家へ
著作権や契約上の理由でコンテンツの利用を制限したい場合は、技術的な設定の前に法的な整理が必要です。判断に迷う場合は弁護士など専門家にご相談ください。
技術設定はあくまで運用上の手段であり、権利関係を保証するものではないという点は押さえておいてください。
AIモード・Geminiとの違いを整理する
社内の会話で混乱が起きやすい3つを、あらためて整理します。ここが揃っていると、対策の議論がぐっとスムーズになります。
AI Overviewは検索結果の一部
通常どおり検索したときに、結果ページの上部へ自動で現れます。利用者が特別な操作をする必要はなく、意識せず目にしている人がほとんどです。
月間25億人という数字の大きさは、この「自動で出る」という性質によるところが大きいと考えられます。
AIモードは対話型の別画面
AIモードは、利用者が自分でタブを切り替えて使う対話型の検索です。続けて質問を重ねながら答えを詰めていく形になります。
登場から1年で月間10億人に達しており、検索の使われ方そのものが変わりつつあることを示しています。長く具体的なキーワードが増えているのも、この流れと無関係ではありません。
Geminiは検索の外にあるアプリ
Geminiは検索エンジンではなく、独立したAIアプリです。月間9億人が利用しており、ここでも自社の情報が参照される可能性があります。
ただしSearch Consoleの生成AIパフォーマンスレポートは、Geminiアプリでの利用を計測しません。測れている範囲は、実際にAIが自社情報を使っている範囲より狭いということです。
対策の中身は3つとも変わらない
違いを整理したうえで申し上げると、やるべきことは3つとも同じです。細かい問いに正確に答え、一次情報を持ち、読み込める状態にしておくことに尽きます。
「AIモード専用の対策」「Gemini対策」といった切り分けは、現時点では実務上あまり意味がありません。土台を整えることが結局いちばん効きます。
よくある質問（FAQ）
AI Overviewに必ず表示させる方法はありますか
ありません。表示条件はGoogleが公開しておらず、同じキーワードでも日によって出たり出なかったりします。
「確実に表示させる」とうたうサービスがあれば、その根拠を確認することをお勧めします。できるのは、あくまで可能性を高める努力までです。
AI Overview専用のSEO対策は必要ですか
専用の特別な作業は必要ありません。引用元の大半は通常の検索で上位に入っているページであり、Google自身もAI検索への対応は従来のSEOの延長だと説明しています。
強いて挙げるなら、見出しの直後に結論を置く書き方と、細かい問いに1つずつ答える構成の2点です。どちらも読者にとっても読みやすくなります。
自社サイトがAI検索に出ているか確認できますか
Search Consoleの生成AIパフォーマンスレポートで、AIによる概要とAIモードでの表示回数を確認できます。クリック数は表示されません。
Googleのヘルプによれば2026年8月31日に世界中へ展開されたとされていますが、順次展開中という注記も残っているため、まだ表示されないプロパティもあります。
AI Overviewの内容に誤りがあったらどうすればよいですか
AI Overviewの表示欄には、フィードバックを送る導線が用意されています。自社に関する記述に事実誤認があった場合は、そこから報告するのが第一歩です。
あわせて、自社サイト側で正しい情報をはっきり書き直しておくことも有効です。誤りのもとになった記述が自社ページにある場合もあります。
AI Overviewに引用されると収益になりますか
現時点では、引用されただけで収益が発生する仕組みは一般公開されていません。2026年9月に報じられた実験は招待制であり、しかも報酬の対象は回答が生成される段階で内容が効いた場合に限られるとされています。
回答ができた後にリンクとして表示されるケースは対象外だと明記されています。収益を目的に動くより、問い合わせにつながる導線を整えるほうが現実的です。
まず何から手をつければよいですか
Search Consoleを開いて生成AIパフォーマンスレポートを見ることから始めてください。自社のどのページがAI検索の画面に出ているかが分かります。
そのうえで、お客様からよく聞かれる質問を見出しにした記事を1本書いてみてください。それが結局いちばん近道です。
まとめ｜AI検索対策の土台は従来のSEOにある
AI Overview（AIによる概要）は、検索結果の最上部にAIが要約を表示する機能です。もともとSGEという実験機能として始まり、いまは通常の検索結果の一部として組み込まれています。
Googleが2026年5月のI/Oで発表した数字によれば、AI Overviewの月間利用者は25億人、AIモードは10億人、Geminiアプリは9億人に達しています。「まだ様子見でよい」と言える段階は過ぎたと考えるべきでしょう。
仕組みの面では、1つの質問が裏側で複数の検索に分解され、実際のWebページに接地する形で回答が作られます。そのため、細かい問いに正確に答えているページほど材料として拾われやすくなります。
この1年でもっとも実務が変わったのは、Search Consoleの生成AIパフォーマンスレポートによって、自社の表示状況を公式に確認できるようになったことです。2026年9月には、AI回答づくりに寄与したサイトへ報酬を支払う実験まで始まりました。
とはいえ、やるべきことは特別ではありません。見出しの直後に結論を置き、お客様から実際に聞かれる質問に1つずつ答え、他社が書けない一次情報を積み上げる。この積み重ねが、順位にもAI検索にも効いてきます。
今日の一歩として、Search Consoleを開いて生成AIパフォーマンスレポートを確認してみてください。表示回数が多いページが、次に厚くすべき記事です。
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株式会社アクセス・リンクでは、栃木県下野市を拠点に、中小企業のSEOコンサルティングとホームページ制作を行っています。代表の三田健司は全日本SEO協会の認定SEOコンサルタントとして、Web制作10年以上・延べ1,000件以上の実績をもとに、変化の速い検索環境への対応をご支援しています。
「AI Overviewに自社が出ているか分からない」「流入が減った原因を知りたい」「何から手をつければよいか判断がつかない」。そうしたご相談を数多くいただいています。現状を一緒に確認するところから始められます。
ご相談・お問い合わせはお問い合わせフォームから承っています。自社サイトの現状確認だけでも構いませんので、お気軽にご連絡ください。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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