アプリ開発

アプリのプッシュ通知の効果と注意点|許可率と送り方の基本

記事執筆者:認定SEOコンサルタント 三田健司

「アプリを作ったら、プッシュ通知でお客様にお知らせを送りたい」。アプリ開発のご相談では、このようなご要望をよくいただきます。

メールマガジンは開封されにくくなり、SNSの投稿も流れていってしまう中で、スマホの画面に直接お知らせを出せる通知は魅力的に見えます。一方で、実際にアプリを公開してみると「思ったより通知を受け取ってくれる人が少ない」「送るたびに削除される気がする」という声も聞かれます。

プッシュ通知は、利用者が許可して初めて届く仕組みです。さらに、iPhoneやAndroidには通知を整理する機能が増えており、AppleとGoogleにも送ってよい通知のルールがあります。

この記事では、プッシュ通知で期待できる効果と限界、許可をもらうための考え方、ストアのルール、ホームページから通知を送る方法、嫌われない送り方を、AppleとGoogleの公式情報をもとに整理します。内容は2026年11月22日時点の情報です。

筆者は全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、Web制作とSEOに10年以上携わり、延べ1,000件以上のご相談に対応してきました。自社でもアプリをGoogle Playに公開した経験から、発注する側が知っておきたい点をお伝えします。

目次

プッシュ通知とは|メールやLINEとの違い

スマートフォンとメール・メッセージの封筒が並び、通知の届き方を比べているイラスト

まずは、プッシュ通知がどのような仕組みで、ほかの連絡手段と何が違うのかを押さえておきましょう。

スマホの画面に直接お知らせを出す仕組み

プッシュ通知は、アプリを開いていないときでも、スマホのロック画面や画面上部にお知らせを表示する仕組みです。iPhoneではAppleの通知サービス、AndroidではGoogleの通知サービスを経由して届きます。

利用者がメールアプリやSNSを開かなくても目に入るのが最大の特徴です。そのぶん、内容や頻度を誤ると「うるさいアプリ」と受け取られやすい手段でもあります。

メール・LINE公式アカウントとの違い

メールは件名や本文を長く書け、記録として残しやすい手段です。LINE公式アカウントは多くの人が日常的に使うアプリの中で届くため、アプリを入れてもらう手間がありません。

プッシュ通知は、自社のアプリを入れてくれた人だけに届く点が大きな違いです。すでにアプリを使っている常連のお客様に向けた連絡手段と考えると、役割が整理しやすくなります。

届けられるのは「アプリを入れて許可した人」だけ

通知を送るには、まずアプリをインストールしてもらい、そのうえで通知の受け取りを許可してもらう必要があります。新しいお客様を集める手段ではなく、関係ができたお客様との接点を保つ手段です。

この前提を知らずに「通知を送れば売上が上がる」と期待すると、アプリそのものを作る判断を誤ることがあります。ホームページをアプリのように使う方法との比較は、次の記事で詳しく解説しています。

プッシュ通知で期待できる効果と、できないこと

通知を受け取ったスマートフォンから店舗へ向かって人が集まっていくイラスト

プッシュ通知の効果は、業種や送る内容によって大きく変わります。期待できることと、期待しすぎないほうがよいことを分けて考えましょう。

期待できること|来店や再利用のきっかけづくり

予約日の前日のお知らせ、注文した商品の発送連絡、ポイントの有効期限のお知らせなどは、利用者にとって役に立つ通知です。こうした通知は、来店や再利用のきっかけになりやすい傾向があります。

新しいメニューの案内やキャンペーンのお知らせも、常連のお客様には喜ばれることがあります。ただし、後ほど説明するとおり、宣伝目的の通知には守るべきルールがあります。

業務アプリでは連絡漏れを防ぐ役割

社員向けの業務アプリでは、承認の依頼や日報の提出期限、シフトの変更などを知らせる用途があります。メールや口頭の連絡よりも見落としが減り、確認までの時間が短くなることが期待できます。

業務アプリの場合は、通知の内容を仕事に必要なものに絞ることが大切です。何でも通知すると、肝心な連絡が埋もれてしまいます。

期待しすぎないこと|新規客の獲得と「送れば売れる」

プッシュ通知は、アプリを入れていない人には届きません。新しいお客様を増やしたいときは、検索やSNS、ホームページの改善のほうが先に効くことが多いです。

また、通知を増やせば売上が増えるわけでもありません。送りすぎると通知をオフにされたり、アプリ自体を削除されたりして、連絡手段そのものを失うおそれがあります。

効果は「開封」より「行動」で見る

通知の効果は、何人が開いたかだけでなく、予約や購入、来店といった目的の行動につながったかで判断するのがおすすめです。開封は多くても行動につながらない通知は、内容を見直す必要があります。

同時に、通知を許可している人の割合や、アプリを削除した人の数も見ておきましょう。通知を送った日の前後でこれらが悪化していれば、送り方に問題があるサインです。

通知を受け取ってもらうには「許可」が必要

スマートフォンの前で許可のスイッチを入れるかどうか考える利用者のイラスト

プッシュ通知でまずぶつかる壁が、利用者からの許可です。iPhoneやAndroid 13以降の端末では、原則として利用者の許可がないと通知は表示されません。

iPhoneは最初に許可を求める画面が出る

iPhoneのアプリは、通知を送る前に「通知を許可しますか」という確認画面を出し、利用者に選んでもらうのが一般的です。ここで「許可しない」を選ばれると、利用者が設定画面で変更しない限り通知は届きません。

確認画面は、アプリが求めたときに表示されます。そのため、どのタイミングで許可をお願いするかが、受け取ってくれる人の数を大きく左右します。

Android 13以降は通知が最初から「オフ」

Androidの公式ドキュメントでは、Android 13以降の端末にアプリを新しく入れた場合、そのアプリの通知は既定でオフになると説明されています。以前のAndroidのように、入れただけで通知が届く状態ではなくなりました。

Android 13以降を対象に作ったアプリは、許可を求める画面をいつ出すかをアプリ側で決められます。古い設定のままのアプリでは、起動した直後に許可の画面が出ることが多く、利用者が内容を知る前に断られやすくなります。

一度断られると、アプリを入れ直すか、アプリが新しい設定に更新されるまで再び尋ねられません。

許可してもらえる割合の目安

米国の通知サービス会社Airshipが2026年に公表した調査では、2025年1〜12月の世界のアプリを対象に、通知を許可している人の割合の中央値はAndroidで53.3%、iPhoneで48.85%でした。同社の顧客のアプリをもとにした数字で、日本だけの集計ではありません。

つまり、アプリを入れてくれた人のうち、通知が届くのは半分程度というのがひとつの目安です。通知だけに頼った集客計画は立てず、アプリの中やホームページでも同じ情報を見られるようにしておくと安心です。

許可をお願いするのは「必要になった瞬間」

許可の画面は、起動直後ではなく、利用者が通知の価値を感じる場面で出すのが基本です。たとえば予約を確定した直後に「前日にお知らせを送りましょうか」と尋ねれば、理由が伝わりやすくなります。

許可の画面の前に、アプリ独自の説明画面で「どんなお知らせを、どのくらいの頻度で送るか」を示しておくのも有効です。断られても、あとから設定画面で変更できるように案内しておきましょう。

届いても見られないことがある|スマホの通知整理機能

スマートフォンの中で通知のカードが仕分け棚に整理されていくイラスト

許可をもらえても、通知がいつも目立つ場所に表示されるとは限りません。iPhoneもAndroidも、利用者が通知を整理するための機能を増やしています。

集中モードと通知の要約

iPhoneには、iOS 15から、仕事中や睡眠中など場面に応じて通知を絞り込む「集中モード」が備わっています。同じくiOS 15から、利用者が選んだアプリの通知を指定した時刻にまとめて届ける「時刻指定要約」も使えるようになりました。

利用者がこれらを使っていると、送った通知はすぐには表示されず、決まった時間にまとめて表示されることがあります。送った時間に必ず見てもらえるとは考えないほうが安全です。

AIによる通知の要約と優先表示

Appleのサポートページでは、対応するiPhoneでApple Intelligenceを使うと、通知の要約や、大切な通知を一覧の上部に目立たせて表示する機能が使えると案内されています。優先表示は、iOS 18.4から加わった機能です。

通知の内容をAIが要約して表示する場合、送った文章がそのまま表示されるとは限りません。一文目に要点を書き、短く分かりやすい通知にしておくことが、どの表示方法でも伝わりやすくするコツです。

通知の「重要度」はアプリ側で設定できる

iPhoneのアプリは、通知ごとに重要度を指定できます。画面を点灯させずに一覧に入れるだけの控えめな通知から、利用者が許可していれば集中モード中でも表示される「時間確定通知」まで段階があります。

時間確定通知は、予約の直前の連絡など、本当に急ぎのものに限って使うべき機能です。宣伝の通知に使うと利用者の信頼を失いかねないので、開発会社と使い分けを決めておきましょう。

Androidも利用者が細かく管理できる

Androidでは、アプリが通知を種類ごとに分けて送る仕組みがあり、利用者は種類ごとに表示を切り替えられます。たとえば「予約のお知らせ」は受け取り、「キャンペーン情報」だけオフにするといった使い方です。

種類を分けておけば、宣伝の通知を嫌がる人にも、大事な連絡だけは届けられます。最初の設計の段階で、通知の種類を整理しておくことをおすすめします。

AppleとGoogleのルール|宣伝の通知は要注意

審査の窓口で通知の内容をチェックするスタッフと開発者のイラスト

プッシュ通知には、AppleとGoogleがそれぞれ定めたルールがあります。守らないとアプリの審査に通らなかったり、公開後に問題になったりするおそれがあります。

Appleは宣伝の通知に「明確な同意」を求める

AppleのApp Store審査ガイドライン4.5.4では、プッシュ通知をアプリの利用に必須にしてはならず、機微な個人情報や機密情報を送るのに使うべきではないとされています。宣伝やダイレクトマーケティングに使う場合は、アプリの画面上の文言で利用者がはっきり同意していることと、アプリ内で受け取りを止める方法を用意することが条件です。

つまり、通知を許可してもらっただけでは、宣伝の通知を送ってよい同意とは言い切れません。予約のお知らせとキャンペーン情報は分けて、宣伝の受け取りについては別に同意をもらう設計にしておくと安全です。

通知を許可しないと使えない作りにはしない

同じガイドラインの5.1.2では、機能やコンテンツの利用、特典の受け取りの条件として、プッシュ通知を有効にするよう求めてはならないとされています。「通知を許可するとクーポンがもらえる」という作りは、このルールに反します。

また4.5.3では、通知を迷惑な宣伝やフィッシング、一方的なメッセージの送信に使わないよう定められています。ガイドラインは改定されることがあるため、申請の前に最新版を確認してください。

Google Playは「通知に広告を出す」ことを制限

Google Playのポリシーでは、システムの通知はアプリの本来の機能のために使うものとされ、システムの通知で広告を配信するアプリは違反の例として挙げられています。ほかのアプリや第三者のサービスを宣伝する通知も認められていません。

自社のお店のお知らせを送ること自体が禁止されているわけではありませんが、通知欄を広告枠のように使う作りは避けるべきです。迷う場合は、開発会社とポリシーの文面を確認しましょう。

法律面の注意点

迷惑メールを規制する特定電子メール法について、総務省の解説が対象として明記しているのは、電子メールと、電話番号を使って送るSMSなどのメッセージです。アプリのプッシュ通知を対象とする記載は、総務省の解説には見当たりませんでした。

ただし、景品表示法など広告の内容に関する法律は、通知でも同じように守る必要があります。どの法律がどこまで及ぶかは状況によって異なるため、判断に迷う場合は弁護士など専門家にご相談ください。

ホームページ(Webアプリ)からも通知は送れる

ホーム画面に追加したWebサイトのアイコンからお知らせが届くスマートフォンのイラスト

「通知のためだけにアプリを作るのは大げさだ」と感じる場合は、ホームページから通知を送る方法もあります。ブラウザの通知の仕組みを使う方法で、Webプッシュと呼ばれます。

iPhoneはホーム画面に追加すると通知が使える

AppleのWebKitの公式ブログによると、iOS 16.4から、ホーム画面に追加したWebアプリで通知を受け取れるようになりました。許可を求められるのは、ボタンを押すなど利用者が自分で操作したときに限られます。

さらにiOS 26のSafariでは、ホーム画面に追加したWebサイトが、既定でWebアプリとして開くようになりました。お客様に「ホーム画面に追加」をしてもらえれば、アプリのような使い方がしやすくなっています。

Androidのブラウザでも通知を受け取れる

AndroidのChromeなどのブラウザでも、Webサイトからの通知を受け取れます。ただし、Webサイトの通知は利用者が警戒しやすく、訪問した直後に許可を求めると断られやすくなります。

許可をお願いするのは、会員登録や予約の完了など、通知の価値が伝わる場面にしましょう。アプリと同じく、何を送るのかを先に説明しておくことが大切です。

通知の仕組みも新しくなっている

WebKitは2025年3月に「宣言的Webプッシュ」という新しい仕組みを発表し、iOS 18.4で試せるようになりました。通知を表示するためのプログラムを端末に用意しなくても、決まった形式のデータで通知を出せる仕組みで、作りが簡単になり、省電力でプライバシーにも配慮された仕組みだと説明されています。

技術の細かい違いを発注者が覚える必要はありませんが、Webアプリでも通知の選択肢が広がっていることは知っておくと役に立ちます。アプリにするかWebアプリにするかは、通知だけでなく、予算や更新のしやすさと合わせて判断するのがおすすめです。

LINEで届ける方法もある

LINEミニアプリには、予約の確認など利用者の操作に対する応答として送れる「サービスメッセージ」という仕組みがあります。使えるのは認証済みのLINEミニアプリに限られ、LINEの開発者向けドキュメントでは値下げやクーポン、新商品などの宣伝の通知は禁止されています。

宣伝を届けたい場合は、LINE公式アカウントのメッセージ配信と組み合わせて考えることになります。自社アプリとの違いは、次の記事で詳しく解説しています。

嫌われない通知の送り方|頻度・時間・中身

時計とカレンダーを見ながら送る時間を決めるマーケティング担当者のイラスト

ここからは、通知を送る側として気をつけたい点を整理します。技術よりも、運用のルールで差がつく部分です。

送る理由がある通知だけを送る

通知は「利用者にとって今知る価値があるか」を基準に送るのが基本です。予約の前日の連絡や、お気に入りに登録した商品の再入荷など、利用者の行動に結びついた通知は受け入れられやすくなります。

一方、全員に同じ宣伝を一斉に送る通知は、関心のない人にとっては邪魔になります。送る前に「この人に今送る理由は何か」を一度考える習慣をつけましょう。

頻度と時間帯のルールを決めておく

宣伝の通知は「週に1回まで」など、社内で上限を決めておくと送りすぎを防げます。担当者が変わっても同じ基準で運用できるように、ルールは文書にしておきましょう。

時間帯も大切です。早朝や深夜の通知は、多くの場合不快に感じられやすいため、業種に合わせて送ってよい時間を決めておくと安心です。

一文目で要点が伝わる文章にする

通知はロック画面で一瞬だけ見られることが多く、長い文章は最後まで読まれません。「明日10時のご予約のお知らせです」のように、一文目で何の通知かが分かるように書きましょう。

誇張した表現や、内容と違う見出しで開かせる書き方は避けるべきです。一度だまされたと感じた利用者は、次から通知を開いてくれなくなります。

送った結果を見て改善する

通知を送ったら、開いた人の数だけでなく、予約や購入につながった数、通知をオフにした人の数を確認しましょう。同じ内容でも、送る時間や文章を変えると結果が変わることがあります。

筆者は、まず月に1回程度、数字を見ながら通知の内容と頻度を見直すことをおすすめしています。公開後の集客の進め方は、次の記事もあわせてご覧ください。

通知の仕組みと費用の考え方

サーバーからたくさんのスマートフォンへ通知が配信される仕組みのイラスト

最後に、プッシュ通知を実現する仕組みと、費用がかかる部分を整理します。見積書を読むときの参考にしてください。

通知の配信サービス自体は無料で使えるものが多い

AndroidとiPhoneへの通知には、Googleの「Firebase Cloud Messaging」がよく使われます。Firebaseの料金ページでは、この機能は無料で使える製品として掲載されています。

そのため、通知を送るたびに大きな費用がかかるわけではありません。費用の中心は、通知を送るための仕組みを作る開発費と、その後の保守です。

費用がかかるのは「誰に・何を・いつ送るか」の仕組み

通知を全員に一斉送信するだけなら、仕組みは比較的シンプルです。一方、会員の属性や予約の状況に合わせて自動で送る、担当者が管理画面から送信を予約できるようにするといった機能を加えると、開発の範囲が広がります。

見積りを依頼するときは、どんな通知を、誰が、どの画面から送るのかを先に書き出しておくと、開発会社との認識のずれを防げます。費用の全体像は、次の記事で詳しく解説しています。

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仕様の変更に合わせた保守が必要

通知の仕組みは、AppleやGoogleの仕様変更の影響を受けます。たとえばFirebaseの古い送信方式は2023年6月に非推奨となり、2024年7月22日から停止が始まったため、新しい方式への切り替えが必要になりました。

このような変更は今後も起こり得ます。公開後に誰が対応するのかを、保守契約の中で決めておきましょう。

外部の配信サービスを使う方法もある

通知の配信や効果測定の画面をまとめて提供する、外部の有料サービスもあります。自社で管理画面を作るより早く始められる一方、毎月の利用料がかかり、送れる件数や機能はサービスごとに異なります。

自社で作るか外部のサービスを使うかは、送る通知の量や、社内で運用する担当者の有無で判断するのが現実的です。

よくある質問(FAQ)

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プッシュ通知は何回まで送っても大丈夫ですか?

AppleやGoogleが回数の上限を一律に定めているわけではありません。大切なのは回数よりも、利用者にとって役に立つ内容かどうかです。

宣伝の通知は少なめから始め、通知をオフにした人やアプリを削除した人の数を見ながら調整するのが安全です。

通知を許可してくれない人には、何もできませんか?

許可してくれない人にも、アプリを開いたときに表示するお知らせ欄や、メール・LINEでの連絡など、別の手段で情報を届けられます。通知だけに頼らない設計にしておきましょう。

通知の価値が伝わる場面で、あらためて設定を案内するのも一つの方法です。

iPhoneとAndroidで同じ通知を送れますか?

同じ内容の通知を両方に送ることはできます。ただし表示のされ方や、利用者が使える整理の機能は端末によって異なるため、どちらでも読みやすい短い文章にしておくのがおすすめです。

ホームページの通知とアプリの通知は、どちらがよいですか?

通知を受け取ってくれる人の数や、使える機能の幅はアプリのほうが有利な場面が多いです。一方、ホームページの通知は開発や維持の費用を抑えやすく、まず試してみたい場合に向いています。

目的と予算によって答えが変わるので、開発会社に両方の見積りを出してもらって比べると判断しやすくなります。

宣伝の通知で気をつける法律はありますか?

通知の文面にも、景品表示法など広告の内容に関するルールが関わります。「必ず」「日本一」のような表現や、実際と違う割引の表示は避けましょう。

個別の判断が必要な場合は、弁護士など専門家にご相談ください。

まとめ|プッシュ通知は「許可」と「送り方」で決まる

通知の計画表を前に笑顔で話し合う中小企業のチームのイラスト

プッシュ通知は、アプリを入れて許可してくれたお客様に、スマホの画面で直接お知らせを届けられる手段です。予約の連絡やポイントの期限など、利用者の役に立つ通知なら、来店や再利用のきっかけになります。

一方で、許可してくれるのは目安として半分程度で、届いても時刻指定要約や集中モードで後回しにされることがあります。AppleとGoogleには宣伝の通知に関するルールもあるため、宣伝の同意を分けてもらう設計が欠かせません。

アプリを作るほどではない場合は、ホームページに追加するWebプッシュやLINEミニアプリという選択肢もあります。どの方法でも、送る理由のある通知を、決めた頻度と時間で送ることが信頼につながります。

まずは、お客様に送りたい通知を「役に立つ連絡」と「宣伝」に分けて書き出してみてください。そのうえで開発会社に相談すれば、必要な仕組みと費用を具体的に検討しやすくなります。

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株式会社アクセス・リンクは、栃木県下野市を拠点に、ホームページ制作・SEO対策・アプリ開発を行っている会社です。自社でもアプリをGoogle Playに公開しており、通知の設計を含めて、公開後の運用まで見すえた進め方をご提案しています。

「通知を送るならアプリとWebアプリのどちらがよいか知りたい」「予約のお知らせを自動で送りたい」といった段階からでもかまいません。目的と予算に合わせて、無理のない方法を一緒に考えます。

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