記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「最近、Googleで検索すると会話形式のAIが回答を返してくるようになった」と感じている方は多いのではないでしょうか。2026年、Googleの検索は大きな転換点を迎えています。
その流れの中で、Googleは「AIモード」と呼ばれる対話型の検索体験に、Gemini（ジェミニ／Googleの生成AIモデル）を使った新しい広告を導入すると発表しました。これは検索広告の25年の歴史でも特に大きな変化です。
本記事では、Googleが2026年5月のマーケティングイベント「Google Marketing Live 2026」で発表したAIモード向けの新広告フォーマットの全体像を整理します。そのうえで、中小企業のWeb担当者・経営者の方が今から何に備えるべきかを、SEOコンサルティングとWeb制作の現場知見を交えて具体的に解説します。
GoogleがAIモードに広告を導入するとは？2026年の最新動向
まず、今回の発表が「何の話なのか」を正確に押さえておきましょう。ここを誤解したまま対策に進むと、的外れな施策に時間を使ってしまいます。
そもそもAIモードとは何か
AIモードとは、Googleが提供する対話型の検索体験のことです。従来の検索のように10本の青いリンク（検索結果）が並ぶのではなく、生成AIが質問の意図をくみ取り、要約された回答を会話形式で返します。
ChatGPTのように、ユーザーは続けて質問を重ねることもできます。Googleによれば、AIモードでの検索は従来の検索キーワードよりも文章が長くなる傾向があり、より具体的な悩みを言葉にして検索する人が増えています。
このAIモードは、すでに世界で月間10億人規模が利用するまでに広がったと報じられています。検索が「リンクを探す行為」から「答えを受け取る行為」へと変わりつつあるのが、2026年の大きな潮流です。
この変化はSEO（検索エンジン最適化）の前提を揺さぶるものでもあります。AI検索とSEOの関係を基礎から押さえたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
Google Marketing Live 2026で発表された広告の方向性
Googleは2026年5月20日、広告主向けの年次イベント「Google Marketing Live 2026」で、AIモードや検索に組み込む新しい広告の方向性を発表しました。キーワードは「会話の中に自然に溶け込む広告」です。
従来の検索広告は、検索結果の上下に「広告」と表示されて並ぶものでした。今回発表されたのは、AIモードの回答そのものの中に、文脈に合わせた広告が現れる仕組みです。
Googleの公式発表によると、AIモードで買い物に関する調べ物をした人の75%が「より速く、自信を持って意思決定できた」と回答したとされています（Ipsos調査・2025年12月）。Googleはこのデータを背景に、ユーザーの検討プロセスを助ける広告を目指すと説明しています。
なお、これらの広告は現時点ではテスト・段階的な提供という位置づけです。すべての機能が日本で即日フル提供されるわけではない点には注意が必要です。
AIモードに登場する4つの新しい広告フォーマット
Google Marketing Live 2026で示された新しい広告は、大きく4種類あります。いずれもGeminiモデルを使って、ユーザーの質問や検討状況に合わせて表示される点が共通しています。
ここでは、それぞれの広告がどのような場面で表示されるのかを、具体例とともに見ていきましょう。自社のビジネスに関係しそうなものから順に押さえると理解しやすくなります。
①会話型ディスカバリー広告（Conversational Discovery ads）
会話型ディスカバリー広告は、ユーザーの具体的な質問に対して、広告が直接答える形で表示されるフォーマットです。AIモードの回答の中に組み込まれます。
たとえば「家を高級スパのような香りにしたい。手間のかからない方法は？」といった漠然とした相談に対し、Geminiがその検索内容に合わせた広告クリエイティブを生成します。商品の関連する特徴を強調しながら提案するイメージです。
重要なのは、広告クリエイティブの隣にGeminiによる「独立したAI解説」が添えられる点です。これは広告主の宣伝文とは別に、AIが商品やサービスの情報を客観的に要約して提示するもので、透明性と信頼性を確保する狙いがあります。
②ハイライトアンサー（Highlighted Answers）
ハイライトアンサーは、AIモードが「おすすめリスト」を提示する場面で登場する広告です。たとえば「旅行前に使うべき語学アプリのおすすめ」といった質問に対し、AIが推奨リストを返すケースを想像してください。
そのリストの中に、関連性が高く品質の条件を満たした広告が「ハイライトアンサー」として表示される資格を得ます。ユーザーが具体的な候補を探している瞬間に、自社が選択肢として提示されるわけです。
これらAIモード向けの2つの広告は、いずれも「Sponsored（スポンサー／広告）」と明確に表示されます。ユーザーが広告と自然な回答を見分けられるよう配慮されている点は押さえておきましょう。
③AI搭載ショッピング広告（AI-powered Shopping ads）
AI搭載ショッピング広告は、AIモードに限らず通常の検索にも今後数か月かけて導入される予定の広告です。冷蔵庫やテレビのような、検討に時間のかかる高額商品の購入を助けることを狙っています。
たとえばエスプレッソマシンを検索すると、Geminiが最も関連性の高い商品を引き出します。そのうえで「なぜこの商品があなたに合うのか」を説明する独自の解説文をその場で生成して表示します。
商品の比較検討で迷っているユーザーに対し、写真と価格だけでなく「選ぶ理由」まで提示できるのが特徴です。物販・EC事業者にとっては影響の大きいフォーマットといえます。
④ビジネスエージェント for リード（Business Agent for Leads）
ビジネスエージェント for リードは、広告の中にGemini搭載のチャット機能を組み込むフォーマットです。問い合わせ獲得（リード獲得）を目的とした広告で活用されます。
従来のように静的な入力フォームを埋めてもらうのではなく、ユーザーは広告内の「チャット」をクリックして質問できます。たとえば進学先を調べている学生が、企業サイトの情報をもとにした即時回答を受け取れるイメージです。
このフォーマットは、無形サービスや高額な検討商材を扱うBtoB・サービス業との相性が良いと考えられます。広告に触れた段階で対話が始まるため、見込み客の質を高めやすい設計です。
あわせてGoogleは、2026年1月に開始した「ダイレクトオファー」というセール情報の表示機能も拡張すると発表しています。プロモーションのまとめ表示や、購入手続きをその場で完結できるネイティブ決済、旅行分野への展開などが予定されています。
こうした広告とSEO（自然検索）の違いを整理しておくと、自社の予算配分の判断がしやすくなります。リスティング広告とSEOの使い分けについては、次の記事で詳しく解説しています。
なぜGoogleはAIモードに広告を導入するのか
新しい広告フォーマットの背景には、検索体験そのものの変化があります。ここを理解すると、今後の対策の方向性が見えてきます。
検索が「探す」から「相談する」へ変わった
従来の検索は、ユーザーがキーワードを入力し、表示されたリンクから自分で情報を探す行為でした。しかしAIモードでは、ユーザーは自然な言葉で悩みを打ち明け、AIが要約された答えを返します。
この「相談型」の検索では、ユーザーが何を求めているのかをAIがより深く理解できます。だからこそ、その文脈にぴったり合う広告を出せる余地が生まれたわけです。
Googleにとって広告は主要な収益源です。検索体験がAIモードへ移行する中で、その新しい画面の中に自然な形で広告を組み込むことは、ビジネス上も避けて通れない流れだといえます。
「独立したAI解説」で信頼性を担保する狙い
AIモードの広告では、広告主の宣伝文とは別に、Geminiが商品やサービスを客観的に評価・要約した解説が添えられます。これはユーザーが広告を一方的な宣伝として警戒しないようにするための工夫です。
言い換えれば、AIが「この商品が合う理由」を語れるだけの情報が、Webサイト上に整っているかどうかが問われるということです。広告を出すだけでなく、その裏付けとなる情報の質が成果を左右します。
ここはSEOと広告が地続きになっている部分です。サイトの情報が薄ければ、AIは魅力的な解説を生成できず、広告の効果も限定的になる可能性があります。
中小企業のWeb集客への3つの影響
では、AIモードへの広告導入は、中小企業のWeb集客にどのような影響を与えるのでしょうか。現場で意識しておきたいポイントを3つに整理します。
①ゼロクリック検索がさらに加速する
AIモードでは、ユーザーが回答を読んだだけで満足し、Webサイトを訪れないケースが増えています。報道によれば、AIモードの利用セッションの9割以上が、外部サイトへのクリックなしで終わっているとされます。
そこに広告が加わると、ユーザーはAIモードの画面内で比較検討から行動までを完結しやすくなります。「検索結果からの自然なクリック」だけに頼る集客は、今後ますます厳しくなると考えておくべきでしょう。
ただし、これは「Webサイトが不要になる」という意味ではありません。むしろAIに正しく引用・参照される土台として、サイトの重要性はこれまで以上に高まっています。
②自然検索と広告の境界があいまいになる
これまでは「SEOで上位表示を狙う」「広告で枠を買う」という線引きが明確でした。しかしAIモードでは、自然な回答と広告が同じ会話の中に並びます。
業界の調査では、AIによる回答（AI Overviews）に引用されているブランドは、引用されていないブランドと比べて広告のクリックが大きく伸びる傾向も報告されています。つまり、SEO的な評価の高さが広告成果も押し上げる関係になりつつあります。
これからは「SEOか広告か」ではなく、両者を一体で設計する発想が求められます。自社サイトの情報が整っていることが、自然検索と広告の双方で効いてくるのです。
③指名検索・ブランド想起の価値が高まる
AIモードでは、ユーザーが社名や商品名を覚えていなくても、悩みベースで検索を進められます。その結果、知名度のない事業者は埋もれやすくなる一方、明確に想起されるブランドは選ばれやすくなります。
「この分野ならこの会社」と覚えてもらう指名検索の獲得は、AI検索時代の重要なテーマです。Googleが優先する情報源の考え方とあわせて、発信者としての存在感を高める取り組みが効いてきます。
中小企業が今すぐ取り組むべき5つの対策
ここからは、AIモードへの広告導入を見据えて、中小企業が今から準備しておきたい具体的な対策を5つ紹介します。いずれも特別な大予算を必要とせず、地道に積み上げられるものです。
①権威性のある構造化されたコンテンツを整える
AIが「この商品・サービスが合う理由」を語るには、その根拠となる情報がサイト上に整っている必要があります。価格、特徴、対象者、よくある質問などを、誰が読んでも分かる形で明確に書き出しましょう。
その際、誰が書いた情報なのかという発信者の専門性も重要です。弊社では代表の三田が全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして、E-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）を意識した情報設計をご提案しています。
見出しの階層を整理し、結論を先に書き、専門用語には簡潔な説明を添える。こうした基本の積み重ねが、AIに正しく理解されるコンテンツの土台になります。
②商品・サービス情報を機械が読み取りやすくする
AIに引用されやすくするには、情報を機械が理解しやすい形で提供することが有効です。構造化データ（schema.org）の実装や、商品情報の整理がこれにあたります。
たとえばGoogleビジネスプロフィールの情報を正確に保ち、複数の媒体で社名・住所・電話番号の表記を統一することも大切です。人間にもAIにも一貫した情報を届けることが、信頼の前提になります。
構造化データの考え方をAI検索の文脈で詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。実装のポイントを整理しています。
③広告運用の基盤（Performance Max・AI Max）を整える
Googleは、これらの新しいAI広告を最大限活用するための土台として「Performance Max」や「AI Max for Search」といったAI主導のキャンペーン機能の活用を推奨しています。
これらは、広告の配信先や訴求をAIが自動で最適化する仕組みです。新フォーマットは段階的に提供されるため、今のうちに既存の広告アカウントを整理し、AIが学習しやすいデータ環境を作っておくと移行がスムーズになります。
とはいえ、AIに任せきりにすると意図しない配信につながることもあります。目的やターゲットの設計は人が責任を持って行い、AIはあくまで運用を効率化する道具として使う姿勢が大切です。
④指名検索を増やすブランディングに投資する
前述のとおり、AI検索時代は「思い出してもらえるブランド」が有利になります。SNSでの情報発信、専門性の高い記事コンテンツ、セミナーや事例紹介などを通じて、社名を覚えてもらう機会を増やしましょう。
指名検索が増えると、AIモードでも自社が想起・参照されやすくなります。短期の獲得施策と並行して、中長期のブランディングに地道に取り組むことが、結果的に集客の安定につながります。
⑤AI流入を計測できる体制を整える
AIモードや広告経由の流入は、従来の計測方法では見えにくい部分があります。GA4（Googleアナリティクス4）やGoogle Search Consoleの新しいAI関連レポートを使い、AIからの流入を把握する体制を整えましょう。
計測ができて初めて、どの施策が効いているのかを判断できます。数字を見ながら改善を回す習慣が、変化の激しいこの時代を乗り切る武器になります。
AIモード広告に関するよくある質問（FAQ）
最後に、AIモードの広告について寄せられることの多い疑問にお答えします。自社の状況に当てはめながら読んでみてください。
Q1. AIモードの広告は日本でもすぐに使えますか？
今回発表された広告フォーマットの多くは、テストや段階的な提供という位置づけです。地域や時期によって提供状況は異なるため、すべてが日本で即日フル利用できるわけではありません。
最新の提供状況はGoogle広告の公式情報で確認するのが確実です。今のうちに準備を進めておけば、自社の地域で使えるようになった際にすぐ動けます。
Q2. SEO対策はもう不要になるのでしょうか？
不要にはなりません。むしろAIが正しく自社を理解・引用するための土台として、コンテンツや構造化データの整備といったSEOの重要性は高まっています。
広告とSEOは対立するものではなく、互いを補強する関係に変わりつつあります。両輪で取り組むことをおすすめします。
Q3. 広告費をかけられない小規模事業者は何をすべきですか？
まずはお金のかからない土台づくりから始めましょう。サイトの情報を分かりやすく整える、Googleビジネスプロフィールを充実させる、口コミを丁寧に集める、といった基本が効いてきます。
これらはAIに引用されやすくなる施策であると同時に、人間の利用者にとっても価値のある改善です。予算が限られていても着実に積み上げられます。
Q4. AIが生成する解説に誤りがあった場合はどうなりますか？
AIによる要約や解説は便利な一方で、内容が常に正確とは限りません。自社の情報が誤って伝わらないよう、公式サイトで正確で最新の情報を発信し続けることが何よりの対策になります。
情報が古かったり曖昧だったりすると、AIも誤った解釈をしやすくなります。一次情報の発信元として、自社サイトを正確に保つことを心がけてください。
まとめ｜AI時代の検索広告に今から備える
GoogleがAIモードに導入する新しい広告は、検索が「探す」から「相談する」へと変わる流れの中で生まれた、必然の変化といえます。会話型ディスカバリー広告、ハイライトアンサー、AI搭載ショッピング広告、ビジネスエージェント for リードという4つのフォーマットは、いずれもGeminiを活用してユーザーの検討を助けるものでした。
中小企業にとって重要なのは、ゼロクリックの加速やSEOと広告の融合という変化に振り回されず、土台を着実に整えることです。権威性のある分かりやすいコンテンツ、機械が読み取りやすい情報設計、指名検索を増やすブランディング、そしてAI流入を把握する計測体制。これらは流行に左右されない普遍的な強みになります。
変化が速い領域だからこそ、何から手をつけるべきか迷う場面も多いはずです。自社に合った優先順位を一緒に整理したいという方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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株式会社アクセス・リンクは、全日本SEO協会認定SEOコンサルタントである代表・三田健司のもと、SEOコンサルティングからWebサイト制作まで一貫してご支援しています。Web制作歴10年以上、延べ1,000件以上の実績で培った知見をもとに、AI検索時代に対応したサイトづくりと集客戦略をご提案します。
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記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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