記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「同じキーワードで検索しているのに、社員によって出てくる順番が違うんです」。先日、栃木県内の製造業のご担当者からこんなご相談をいただきました。
順位チェックツールの数字と、実際に自分のスマートフォンで見える検索結果が一致しない。この違和感を持つ方は、ここ1年でずいぶん増えました。
その背景にある変化が、2026年8月20日にGoogleから公式に発表されました。検索・Discover・Googleニュースの3つにまたがる、パーソナライズ（利用者ごとの最適化）機能の強化です。
発表の中身は3つ。サイト側に埋め込める新しい「優先する情報源」ボタン、Discoverのフィードを自分の言葉で調整できる機能、そしてGoogleニュースの音声ブリーフィングのカスタマイズです。
この記事では、この発表を中小企業のホームページ運営という視点から読み解いていきます。結論を先に書くと、検索エンジン対策の重心が「アルゴリズムに拾われる」から「読者に指名される」方向へ、また一歩ずれた出来事です。
Googleが発表した3つのパーソナライズ機能
まず、何が発表されたのかを正確に押さえます。ニュースの見出しだけでは、自社に関係があるのかどうか判断できないためです。
発表は2026年8月20日のGoogle公式ブログ
発表元はGoogleの公式ブログ「The Keyword」です。掲載日は2026年8月20日、書き手はGoogle検索エコシステム担当のゼネラルマネージャーであるMrinalini Loew氏です。
記事のタイトルは「Personalize the content you see on Search, Discover, and News」。直訳すれば「検索・Discover・ニュースで表示される情報を自分好みにする」となります。
Googleは冒頭で「世界的な大ニュースを追いかけている場合でも、ニッチな地域の話題を探している場合でも、自分にとって大事な情報源とトピックを見つけやすくあるべきだ」と書いています。
そのうえで、今回の機能は利用者の主導権を強めると同時に、発信者側が読者と直接つながる手段にもなる、という立て付けで説明されています。
1つ目：埋め込める「優先する情報源」ボタン
1つ目は、サイト側のページに埋め込める新しい「Preferred Sources（優先する情報源）」ボタンです。読者がこのボタンを押すと、そのサイトが優先する情報源として登録されます。
登録した読者のGoogle検索では、そのサイトの記事がトップニュースの枠に出やすくなります。AIによる概要やAIモードでも「優先」という表示付きで目立たせられることがある、とGoogleの説明にはあります。
2つ目：Discoverを自分の言葉で調整
2つ目は、GoogleアプリのDiscover（おすすめ記事のフィード）に関する変更です。各カードの三点メニューから、見たい話題・見たくない話題を自分の言葉で伝えられるようになります。
Googleの表現を借りれば「友人にメッセージを送るくらい簡単に、フィードを調整できる」機能です。伝えた内容はその場でフィードに反映され、以後も記憶されます。
3つ目：ニュースの音声ブリーフィング
3つ目は、Android版Googleニュースアプリの音声ブリーフィングです。毎日読み上げられるニュースを、トピック別に自分で選べるようになりました。
読み上げの中では出典が明示され、元記事へのリンクもたどれる形になっています。Googleは、ニュース分野のAIパイロットプログラムに参加している発信者が増えたことで、内容が深くなったと説明しています。
「優先する情報源」ボタンは何が変わったのか
今回の3つのうち、企業サイトの運営に最も直接効いてくるのが1つ目のボタンです。ここは少し詳しく見ていきます。
これまでのバッジは「Googleの設定画面」に飛んでいた
優先する情報源そのものは、2026年前半から提供されている仕組みです。これまでも、サイトに貼れるバッジ（画像リンク）が用意されていました。
ただ、そのバッジを押すと読者はGoogleの情報源設定ツールへ移動していました。設定を終えた読者が、元のページに戻ってくるとは限りません。
記事を読んでいる途中で外に連れ出される導線ですから、設置をためらう運営者がいたのも自然なことでした。
新しいボタンは押したページに戻ってくる
新しいボタンでは、この流れが変わりました。読者がボタンを押すと「Googleで優先する情報源に追加」という確認画面が出て、「追加」を押すと元のページのもとの位置に戻ります。
読者を自社サイトの外に出さずに登録が完了する、というのが今回の一番の変更点です。離脱を気にせず設置できるようになった、と言い換えてもよいと思います。
この挙動は新しい埋め込みコードによって実現されています。旧バッジのままでは新しい動きにはなりません。
コードはSearch Centralの公式ドキュメントにある
新しいボタンのコードは、Google検索セントラルの「優先する情報源」に関する公式ドキュメントに掲載されています。Googleの発表記事からも、そこへ案内する形になっています。
すでに旧バッジを貼っているサイトは、貼り替えが必要かどうかを確認しておくとよいでしょう。自動で新しい挙動に切り替わるとはGoogleは明言していません。
日本語環境での見え方は事前に確認を
優先する情報源そのものは、2025年12月に英語圏を中心としたグローバル展開が行われ、2026年4月30日にGoogleが全言語での提供を発表しています。2026年5月27日には、AIによる概要とAIモードへの適用が発表されました。
ただし、機能の見え方や反映の度合いは国や言語によって差が出ることがあります。筆者としては、まず自社サイトの1ページに設置し、自分のスマートフォンで実際の挙動を確かめてから全ページに広げる進め方をおすすめします。
もうひとつ、実務で先に確認しておきたい制約があります。優先する情報源として指定できるのはドメインまたはサブドメインの単位で、サブディレクトリは対象外です。
自社サイトの一部を間借りする形でブログを運営している場合は、この点を先に確かめてください。
選ばれた情報源は60万件超｜3か月で伸びた数字
今回の発表で、もうひとつ見逃せないのが利用状況の数字です。機能が使われているかどうかは、対策の優先度を決める材料になります。
Googleが公表した数字は「60万を超えるユニークな情報源」
Googleは公式ブログの中で「これまでに60万を超えるユニークな情報源が選ばれている」と書いています。ここでいう情報源とは、利用者が優先すると指定したサイトのことです。
この数字は、選んだ人の数ではなく選ばれたサイトの種類の数である点に注意が必要です。1つのサイトを何万人が選んでいても、カウントは1になります。
5月時点は34万5,000件超だった
比較対象として、2026年5月時点の公表値は34万5,000件超でした。海外のSEO専門メディアであるSearch Engine Journalが当時報じた数字です。
3か月ほどで1.7倍以上に増えた計算になります。利用者が「この発信元から読みたい」と意思表示する行為が、静かに広がっているということです。
この数字から読み取れること・読み取れないこと
読み取れるのは、機能が実験段階を過ぎて実際に使われているという事実です。数十万規模のサイトが誰かに指名されている状態です。
一方で読み取れないこともあります。60万件のうち日本語サイトが何件なのか、中小企業のサイトがどれくらい含まれるのかは公表されていません。
ニュースメディアや大手の情報サイトが多くを占めている可能性は十分にあります。数字を都合よく解釈しないよう、ここは正直に書いておきます。
中小企業にとっての現実的な期待値
とはいえ、中小企業にとって意味がないわけではありません。優先する情報源は「多くの人に選ばれること」ではなく「自社を知っている人に選ばれること」で効きます。
既存の取引先、見込み客、業界の同業者。その数十人が自社サイトを優先指定してくれるだけで、その人たちの検索結果での見え方は変わります。
Discoverが「自分の言葉」で調整できるようになる
2つ目の機能、Discoverの調整についても整理しておきます。BtoBの中小企業には縁が薄いと思われがちな領域ですが、変化の方向を知る材料になります。
Discoverとは検索しなくても出てくる記事一覧
Discoverは、Googleアプリやスマートフォンのホーム画面に表示される、おすすめ記事の一覧です。利用者が検索しなくても、興味に合わせて記事が並びます。
キーワードで呼ばれるのではなく、興味の推定で呼ばれる。この点が通常の検索結果と大きく違うところです。
三点メニューから文章で希望を伝えられる
今回追加されるのは、フィード上の各カードにある三点メニューからの操作です。ここを押すと、見たい話題や見たくない話題を文章で入力できる画面が出ます。
Googleが挙げている例は「キッチンのリフォーム事例（環境にやさしいものだけ）」「週末の車旅の動画（キャンプは除く）」といったものです。かなり細かい条件が言葉で通ります。
入力するとフィードはその場で調整され、要望は記憶されます。提供時期は「今後数日以内にGoogleアプリで」とされており、記事執筆時点で明確な日付は示されていません。
これまでの「フォロー」「非表示」との違い
Discoverにはもともと、トピックをフォローする機能と、特定の話題や情報源を表示しない機能がありました。今回はそこに3つ目の手段が加わる形です。
選択肢から選ぶのではなく、自由な文章で条件を書ける点が新しいところです。利用者の好みが、あらかじめ用意されたカテゴリの枠を超えて反映されるようになります。
発信する側から見た意味
発信する側から見ると、記事が誰に届くかの決定権が、さらに読者側へ移ったことになります。Googleの推定だけでなく、読者本人の宣言が効くわけです。
「何となく関連しそうだから表示される」記事は選ばれにくくなり、話題が明確な記事のほうが指名されやすくなる、という見立ては成り立ちます。ただしこれは筆者の推測であり、Googleが公式に述べたことではありません。
音声ブリーフィングと「出典が読まれる」流れ
3つ目の音声ブリーフィングは、日本の中小企業には最も遠い機能に見えます。ただ、ここにも押さえておきたい論点があります。
Android版Googleニュースアプリでの機能
対象はAndroid版のGoogleニュースアプリです。毎日の音声ニュースを、自分が選んだトピックで構成できるようになりました。
移動中や作業中に耳で情報を取る使い方を想定した機能です。画面を見ない情報接触が増えている流れに沿っています。
出典の明示とリンクが組み込まれている
注目したいのは、読み上げの中で情報の出どころが明示され、元記事へのリンクもたどれる設計になっている点です。
AIが情報をまとめて提示する場面が増えるほど、まとめた側が出典をどう扱うかが問題になります。Googleは今回、要約の中に発信元の名前とリンクを残す方向を選んでいます。
音で読まれたときに伝わる社名か
ここから実務的な話をひとつ。音声で出典が読み上げられる時代には、社名やサイト名が耳で聞いて分かるかどうかが小さな差になります。
読み方が定まらない英字表記、同業に似た名前が多い業種では、聞いた人が検索し直せない可能性があります。すぐ社名を変える話ではありませんが、サイト名の表記を統一しておく価値はあります。
パーソナライズ強化が中小企業のサイトに与える影響
ここまでの3機能を踏まえて、中小企業のホームページ運営に何が起きるのかを考えます。冒頭のご相談に戻る部分です。
「順位」という一つの数字が測りにくくなる
優先する情報源が効いている利用者の画面では、その人が選んだサイトが上に来やすくなります。当然、順位チェックツールの数字とはずれます。
順位という指標が無意味になるわけではありません。ただ、全員が同じ検索結果を見ている前提は、もう置けません。
社内で数字を共有するときは、Search Consoleの平均掲載順位や表示回数のように、実際の利用者のデータにもとづく指標を軸にしたほうが混乱が少なくなります。
一度読まれた後の「二度目」が取りやすくなる
裏返せば、良い変化もあります。これまで、一度サイトを訪れた読者にもう一度来てもらうには、メールマガジンやSNSのフォローが必要でした。
優先する情報源は、Googleの検索結果の中にその関係を持ち込む仕組みです。読者はメールアドレスを渡さなくても、そのサイトを選んだことになります。
個人情報を預けることに慎重な相手が多いBtoBの領域では、この心理的な軽さは意外に効きます。
新規の一見客だけを狙う運営は不利になりやすい
一方で、検索から一度きりの訪問を集め続ける形の運営は、じわじわ厳しくなります。指名されるだけの印象が残らないためです。
キーワードに合わせて量産した記事は、読み終わったあとに発信元の名前が残りません。誰が書いたか分からないサイトを、わざわざ優先指定する人はいないでしょう。
AI検索の引用とも地続きの話
この流れは、AIによる概要やAIモードでの引用の話とつながっています。Googleは、優先指定されたサイトがAIによる概要やAIモードで「優先」の表示付きで強調されうると説明しています。
効くのは指定した本人の画面だけですが、AI検索の中に読者の意思が入り込む点は見逃せません。
AI検索に引用されるための作業と、読者に指名されるための作業は、別々の施策ではありません。発信元がはっきりしている状態をつくる、という一つの作業です。
中小企業が今日から取り組める5つの実務
ここからは手を動かす話です。大がかりな投資は必要ありません。今のサイトのままできることを5つに整理します。
1. 記事に「誰が書いたか」を載せる
最初にやるべきは、記事の書き手を明示することです。会社名だけでなく、担当者の名前と肩書き、可能であれば資格や経歴のページへの導線まで用意します。
筆者の場合、記事の冒頭に全日本SEO協会の認定SEOコンサルタントである旨と氏名を置いています。読者が「この人の書くものをまた読もう」と判断する材料になるためです。
指名される前提として、まず指名する対象がはっきりしている必要があります。ここが抜けているサイトは驚くほど多いのが実感です。
2. 会社案内・実績ページを最新にする
次に、会社概要と実績のページを見直します。設立年、所在地、事業内容、担当者。基本的な情報が古いままのサイトは信頼の判断で不利になります。
読者が発信元を確かめようとしたときに、答えが用意されている状態をつくるのが目的です。複雑な施策よりも効果が長持ちします。
3. 「優先する情報源」ボタンの設置を検討する
3つ目が、今回の新機能の反映です。Google検索セントラルの公式ドキュメントから新しいボタンのコードを取得し、記事ページに設置します。
WordPressであれば、記事テンプレートのタイトル下か本文末尾が置き場所の候補になります。ボタンを押した読者が元の位置に戻る仕様なので、記事の途中に置いても離脱にはつながりません。
すでに旧バッジを貼っている場合は、新しいコードへの差し替えが必要かどうかを確認してください。テーマの編集に不安がある場合は、子テーマかカスタムHTMLブロックで試すのが安全です。
4. 記事のテーマを絞り、扱う領域を明確にする
4つ目は編集方針の話です。何でも書くサイトより、扱う領域が明確なサイトのほうが指名されやすくなります。
Discoverの新機能で利用者が言葉で条件を指定するようになると、話題が曖昧なサイトは条件に引っかかりにくくなる可能性があります。
自社の専門領域を3つ以内に決め、そこから外れる記事は増やさない。地味ですが、中小企業の限られた工数では最も効率のよい判断です。
5. 既存客・取引先に一言伝える
5つ目は、いちばん手軽で見落とされがちな施策です。すでに関係のある相手に、自社サイトの記事を読んでもらう機会をつくることです。
訪問時や納品後のメールで、関連する記事のURLを1本添える。それだけで、優先する情報源として選んでもらえる可能性が生まれます。
不特定多数に届けるより、確実に読んでくれる数十人に届けるほうが、この仕組みでは効きます。
業種別に見るパーソナライズ時代の考え方
同じ施策でも、業種によって効き方は変わります。ご相談の多い3つの業種で、力の入れどころを整理します。
製造業・BtoBメーカーの場合
検索する人の数がもともと少ない業種です。ここでは、母数を追うより「その分野を調べている数十人に確実に届く」ことのほうが価値があります。
技術解説や加工事例を継続的に出し、担当技術者の名前を出す。優先する情報源として指名される相手は、まさにこの層です。
士業・コンサルティング業の場合
個人の専門性がそのまま商品になる業種です。記事の書き手を前面に出す施策との相性が最もよい領域と言えます。
ただし、法律や税務、医療に関わる内容では、記事の中で断定を避け、個別の判断は弁護士や税理士などの専門家にご相談くださいと明記してください。読者の状況によって結論が変わる領域だからです。
地域密着の店舗・サービス業の場合
地域の店舗では、Googleビジネスプロフィールの整備が引き続き土台になります。そのうえで、自社サイトの記事が果たす役割を意識したいところです。
地図やクチコミは他社と同じ枠の中での勝負ですが、自社サイトは自分で決められる場所です。指名で戻ってきてもらう受け皿は、自社サイト側にしか置けません。
よくある質問（FAQ）
今回の発表について、ご相談の場でよく出る質問をまとめました。
「優先する情報源」に登録されると順位は上がりますか
サイト全体の検索順位が上がる仕組みではありません。効くのは、そのサイトを優先すると指定した利用者の画面の中だけです。
Googleの説明では、優先指定されたサイトはトップニュースに表示されやすくなり、AIによる概要やAIモードでも「優先」の表示付きで強調されることがあるとされています。
ただしこの強調は、そのサイトを選んだ本人の画面に限られます。指定していない人の検索結果には影響しません。
ボタンを設置すると表示速度に影響しますか
新しいボタンはJavaScriptを使う埋め込み形式です。読み込む要素が増える以上、影響がまったくないとは言えません。
設置後にPageSpeed Insightsなどで数値を確認し、体感で遅くなっていないかを見てから全ページに広げるのが安全です。1ページで試してから判断してください。
日本のサイトでも設置する意味はありますか
Googleは2026年4月30日に全言語での提供を発表しており、日本語サイトも対象と考えられます。ただし、日本での利用状況をGoogleは公表していません。
現時点では、大きな効果を期待して急ぐより、負担の少ない範囲で先に用意しておく位置づけが妥当です。読者が使い始めたときに設置済みであることに意味があります。
Discoverの新機能に企業ができる対策はありますか
利用者側の機能なので、企業が直接操作できる部分はありません。できるのは、記事の話題を明確にし、扱う領域を絞ることです。
利用者が言葉で条件を指定する以上、その言葉と結びつきやすい記事のほうが残りやすくなると考えられます。ただしこれは公式の説明ではなく、仕組みからの推測です。
効果はどれくらいで出ますか
読者が優先指定してくれた時点から効き始める仕組みなので、指定が増えなければ変化は起きません。期間を確約することはできません。
短期の順位施策としてではなく、既存の読者との関係を検索結果の中に持ち込む取り組みとして、数か月単位で見ていくことをおすすめします。
順位チェックツールはもう使えないのですか
使えなくなるわけではありません。パーソナライズの影響を受けない基準値として、引き続き傾向を見る役には立ちます。
ただし、実際の利用者に何がどう見えているかはSearch Consoleのデータのほうが近くなります。両方を突き合わせて判断するのが現実的です。
まとめ｜アルゴリズム対策から「選ばれる設計」へ
2026年8月20日にGoogleが発表したのは、検索・Discover・ニュースの3つにまたがるパーソナライズ機能の強化でした。
企業サイトに直接関わるのは、ページに埋め込める新しい「優先する情報源」ボタンです。押した読者が元の位置に戻る仕様になり、設置のハードルが下がりました。
優先指定された情報源は60万件を超え、5月時点の34万5,000件超から3か月ほどで1.7倍以上に増えています。利用者が発信元を選ぶ行為は、確実に広がっています。
この変化は、検索順位という一つの数字ですべてを測る時代の終わりを示しています。同時に、一度読んでくれた相手ともう一度つながる道が、検索結果の中に開かれたということでもあります。
今日できることを1つだけ挙げるなら、自社の記事に書き手の名前と肩書きを載せることです。指名される仕組みは、指名する対象がはっきりしていなければ働きません。
検索対策のご相談はアクセス・リンクへ
株式会社アクセス・リンクは、栃木県下野市を拠点に、SEOコンサルティングとホームページ制作を行っている会社です。代表の三田健司は全日本SEO協会の認定SEOコンサルタントとして、中小企業のWeb集客に携わってきました。
Web制作の経験は10年以上、これまでに延べ1,000件以上のご相談に対応してきました。「順位が下がった理由が分からない」「AI検索にどう向き合えばよいか判断できない」といった段階からのご相談も歓迎しています。
今回のような検索の仕様変更に、自社のサイトをどう合わせていくか。お困りのことがありましたら、お問い合わせフォームよりお気軽にご連絡ください。
記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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