「SEO対策を業者に頼みたいが、どこを信じればよいのか分からない」「AI検索に強いとうたうツールの営業電話が増えて判断に迷う」。そんなお悩みを抱える中小企業のWeb担当者様・経営者様は多いのではないでしょうか。
2026年6月、Googleは「第三者SEOツール・サービス・助言の利用に関するガイダンス」という新しい公式ドキュメントを公開しました。あわせて、業者選びの定番文書「SEO業者は必要か？」も大幅に改定され、生成AI最適化（AEO・GEO）をうたうサービスへの注意点が明記されています。
本記事では、Googleが公開した2つのドキュメントの要点を整理し、中小企業がSEO業者やツールを選ぶ際に実践できるチェックリストまで、認定SEOコンサルタントが分かりやすく解説します。読み終える頃には、営業トークに惑わされず、自社に合ったパートナーを見極める判断軸が手に入るはずです。
記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
Googleが「第三者SEOツールと助言」の新ガイダンスを公開
新ドキュメント公開の背景
Googleは2026年6月5日、検索セントラルの公式ドキュメントに「Google Search’s guidance on using third-party SEO tools, services, and advice（第三者SEOツール・サービス・助言の利用に関するGoogle検索のガイダンス）」を追加しました。第三者が提供するSEOツールや助言をどう評価すべきか、Googleがまとまった形で指針を示したのはこれが初めてです。
公開の理由についてGoogleは、「第三者SEOツールや助言を評価する際の重要な考慮事項を明確にするため」と説明しています。背景には、AI検索の普及に便乗した「AEO」「GEO」をうたう新手のサービスが急増しているという事情があります。
実際、当社にご相談いただく中小企業様からも「AI検索で上位表示を保証すると言われた」「Google公認ツールと説明された」といったお話を伺う機会が増えました。こうした売り文句の真偽を、Google自身の言葉で確認できるようになった意義は大きいと言えます。
なお、AI検索時代の基本的な考え方については、Googleが以前公開した「AI検索対策＝SEO」という見解の解説記事もあわせてご覧ください。
同時に「SEO業者は必要か？」も大幅改定
新ドキュメントの公開と同じタイミングで、Googleは長年公開してきた「Do you need an SEO?（SEO業者は必要か？）」という文書も改定しました。海外の著名なSEO情報サイトSearch Engine Roundtableの報道によると、改定後の文書は従来より約3割コンパクトになり、内容が現代的に整理されています。
今回の改定で特に注目すべきは、生成AI最適化に関する項目と、SEOツールの扱いに関する注意書きが新設された点です。つまりGoogleは、「業者の選び方」と「ツールの見極め方」の両面から利用者を守る姿勢を明確にしたことになります。
2つの文書はセットで読むことで理解が深まります。次の章から、それぞれの要点を順に見ていきましょう。
新ガイダンスの要点｜Googleが伝えたい3つのメッセージ
外部の助言は公式ガイドラインと照合する
新ガイダンスの第一のメッセージは、外部のSEO助言をうのみにせず、Googleの公式ガイダンスと照らし合わせて判断してほしいというものです。Googleは「検討している助言を、生成AI最適化のガイダンスを含む公式SEOガイダンスと照合し、ご自身で判断することを推奨します」と明記しています。
また、信頼できる助言の特徴として「データや経験にもとづく意見であることを明示している」「Google公式ガイダンスを引用して主張を裏付けている」の2点を挙げています。裏を返せば、根拠を示さずに「Googleはこう言っている」と断言する情報ほど注意が必要ということです。
Googleの公式見解と称する情報の中には、公式ドキュメントの誤読や、ランキングシステムに関する憶測が少なくありません。判断に迷ったら、一次情報である検索セントラルのドキュメントに立ち返る習慣をつけましょう。
照合先としてGoogleが挙げている生成AI最適化ガイドについては、以下の記事で詳しく解説しています。
対象となる5種類のツール・サービス
新ガイダンスでは、注意して評価すべき第三者ツール・サービスの例として5つの類型が挙げられています。具体的には、サイトマップ生成の支援、インデックス設定（indexing directives）の確立、「SEO最適化済み」コンテンツの生成、既存コンテンツの順位改善をうたう助言、そしてAI体験や検索表示の改善を約束する「AEO」「GEO」ツールです。
重要なのは、Googleがこれらを一律に否定しているわけではない点です。「役立つものもある」と認めたうえで、「ツールやサービスを使えば順位向上が保証されるわけではない」と釘を刺しています。
特にAEO・GEO系のサービスは歴史が浅く、効果検証の手法も確立されていません。導入を検討する際は、何をどう改善するのか、具体的な作業内容の説明を求めることが大切です。
AEO（応答エンジン最適化）の基本的な考え方は、こちらの記事をご参照ください。
「Google公認」は存在しない
第三のメッセージは、「Google公認」「Google承認済み」といった表現への明確な警告です。Googleは「当社は第三者サービスを評価しません。そのような主張やそれを口にする者には警戒してください」と、かなり踏み込んだ表現で注意を促しています。
さらに、第三者ツールが提供するデータについて「Googleから提供されたものと誤解する利用者がいる」と指摘し、第三者ツールはGoogle内部のランキングデータにアクセスできないと明言しました。ツールが表示する「SEOスコア」や「順位予測」は、あくまで各社独自の推計値です。
もちろん、競合調査やキーワード分析において第三者ツールが有用な場面は多くあります。大切なのは、その数値をGoogleの評価そのものと混同せず、参考情報として活用する姿勢です。
一方でGoogleは、自社の無料ツールであるGoogle Search Consoleの利用を強く推奨しています。「Google検索から直接得られる重要な情報とデータを提供する」と、公式データの価値を強調している点も見逃せません。
「SEO業者は必要か？」改定版のチェックポイント
生成AI最適化（AEO・GEO）の項目が追加
改定された「SEO業者は必要か？」には、業者を評価する際の質問として生成AIに関する項目が加わりました。「AI体験の最適化（いわゆるAEO・GEOサービス）について助言がある場合、その助言はGoogle検索の生成AI機能最適化に関する公式ガイダンスに沿っているか？」という観点です。
この一文が意味するのは、AI検索対策と称する施策でも、Googleの品質基準やスパムポリシーの枠外にあるものは推奨されないということです。AIの回答を人為的に操作しようとする手法は、すでにスパムと位置づけられています。
依頼を検討している業者がAI検索対策を提案してきた場合は、その手法が公式ガイダンスに沿ったコンテンツ改善なのか、それとも小手先のテクニックなのかを確認しましょう。AI検索の操作がスパム扱いされる件は、以下の記事で詳しく解説しています。
SEO監査ではSearch Consoleの閲覧権限のみ付与
改定版には、実務に直結する具体的な助言も盛り込まれました。SEO業者がサイト監査（SEO監査）を提案してきた場合について、Googleは「作業内容を慎重に確認し、Search Consoleには閲覧（読み取り）権限のみを付与するように。この段階で書き込み権限を与えてはいけない」と述べています。
Search Consoleの権限には「オーナー」「フル」「制限付き」などの種類があり、権限が強いほどサイト設定の変更まで可能になります。契約前の監査段階では、データを見るための最小限の権限だけを渡すのが鉄則です。
また、Googleは「SEO監査とは、現実的な改善見込みと必要な作業量の見積もりを示すもの」とも定義しています。監査結果として危機感ばかりあおり、具体的な作業内容を示さない業者には注意が必要です。
Search Consoleでは近年、AI検索経由の表示回数を確認できる新レポートも追加されています。自社データを自分で確認できるようにしておくと、業者の報告を検証する際にも役立ちます。
「1位保証」をうたう業者は選ばない
改定版で最も直接的な表現が、「検索結果で1位になることを保証する業者なら、別の業者を探してください」という一文です。順位はアルゴリズムによって決まり、Google社員であっても特定サイトの順位を保証することはできません。
当社も全日本SEO協会認定SEOコンサルタントとして多くの企業様をご支援してきましたが、誠実な業者ほど「保証」ではなく「見込みと根拠」を語るものです。過去の実績データや改善プロセスの説明を求め、納得できる業者を選びましょう。
なお、「Googleが評価・承認した第三者ツール」という主張への警告は、改定版では赤字の強調枠で表示されるほど重視されています。それだけこの種のトラブルが多いということの裏返しと言えるでしょう。
中小企業がSEO業者・ツールを選ぶ実践チェックリスト
契約前に確認したい5つの質問
Googleの2つのドキュメントを踏まえると、業者との商談では次の5つの質問が有効です。第一に「施策の根拠となるGoogle公式ガイダンスを示せますか」、第二に「過去の類似業種での実績と改善プロセスを説明できますか」という質問です。
第三に「AI検索対策の具体的な作業内容は何ですか」、第四に「Search Consoleにはどの権限が必要ですか」、第五に「効果が出なかった場合の対応はどうなりますか」を確認します。5つすべてに具体的で誠実な回答ができる業者であれば、大きな失敗は避けられるはずです。
逆に、回答をはぐらかしたり、「独自のノウハウなので開示できない」を連発したりする業者は要注意です。SEOの施策自体に秘密はなく、公式ガイダンスに沿った地道な改善の積み重ねが本質だからです。
ツール導入時の注意点
SEOツールを自社で導入する場合は、そのツールが示す数値の性質を理解しておきましょう。ドメインパワーやSEOスコアといった指標は各社の独自算出であり、Googleの内部評価とは別物です。
また、AIによる記事自動生成ツールを使う場合も、生成したコンテンツをそのまま公開するのは避けるべきです。独自の経験や一次情報を加えて価値を高めることが、AI時代のコンテンツ評価の分かれ目になります。
ツールはあくまで作業を効率化する道具であり、戦略の代わりにはなりません。自社でSEOに取り組む際の基本は、以下の記事にまとめています。
契約書と料金体系で確認すべきこと
業者選びでは、施策内容だけでなく契約条件の確認も欠かせません。特に「最低契約期間」「中途解約の条件」「レポートの提出頻度と内容」の3点は、契約書の文面で必ず確認しましょう。
SEOは成果が出るまでに数か月単位の時間がかかる施策であり、長期契約自体が悪いわけではありません。ただし、解約条件が不明瞭なまま長期契約を迫る業者や、作業内容の内訳を開示しない定額プランには慎重になるべきです。
また、被リンクの購入や大量のディレクトリ登録など、スパムポリシーに抵触し得る施策が契約に含まれていないかも確認が必要です。万一ペナルティを受けた場合、損害を被るのは業者ではなく自社サイトだからです。
判断の軸はGoogle Search Console
Googleが「第三者ツールを使うかどうかにかかわらず、Search Consoleの利用を強く推奨する」と明言した意味は重いと考えています。Search Consoleは無料でありながら、検索パフォーマンスやインデックス状況など、Google検索そのものから得られる一次データを提供してくれるからです。
業者から月次レポートを受け取っている企業様も、Search Consoleを自社で開けるようにしておくことをおすすめします。報告内容と公式データを突き合わせるだけで、施策の実態がかなり見えるようになります。
Web制作歴10年以上・延べ1,000件以上のサイトに携わってきた経験から申し上げると、成果の出る会社は例外なく自社でもデータを確認しています。業者任せにしない体制づくりこそ、最大のリスク対策です。
よくある質問（FAQ）
Q1. 第三者SEOツールを使うとペナルティになりますか？
ツールを使うこと自体がペナルティの対象になることはありません。Googleも「役立つサービスもある」と認めています。
問題になるのは、ツールや業者が行う施策がスパムポリシーに違反する場合です。導入前に施策内容を確認しましょう。
Q2. 「AI検索で上位表示を保証」という営業は信じてよいですか？
Googleは検索結果でもAI機能でも、表示を保証する仕組みを第三者に提供していません。保証をうたう営業には慎重な対応をおすすめします。
AI検索での引用を増やすには、公式ガイダンスに沿ったコンテンツの質的改善が唯一の王道です。
Q3. 今契約している業者が心配です。何から確認すべきですか？
まず、Search Consoleの権限設定を確認し、業者にどの権限を渡しているかを把握しましょう。次に、直近のレポートに記載された施策がGoogleの公式ガイダンスと矛盾していないかを照合します。
判断が難しい場合は、第三者の専門家にセカンドオピニオンを求めるのも有効です。
Q4. 新ガイダンスはどこで読めますか？
Google検索セントラルの公式サイトで、「third-party SEO tools」のページとして公開されています。「Do you need an SEO?（SEO業者は必要か？）」も同じくSEOの基本セクションにあります。
英語版が原文ですが、日本語表示にも順次対応しています。原文と日本語版で差がある場合は原文が優先されます。
Q5. 小規模なサイトでも業者に依頼する必要はありますか？
サイトの規模や社内リソースによっては、自社対応で十分なケースも多くあります。Googleの公式ドキュメントも、基本的なSEOは自分で実施できることを前提に書かれています。
一方、競争の激しい業種や、社内に担当者を置けない場合は専門家への依頼が近道です。その際は本記事のチェックリストを活用し、信頼できるパートナーを選んでください。
まとめ｜「公式ガイダンスと照合する」習慣が会社を守る
本記事では、Googleが2026年6月に公開した「第三者SEOツール・サービス・助言の利用に関するガイダンス」と、改定された「SEO業者は必要か？」の要点を解説しました。ポイントは、外部の助言を公式ガイダンスと照合すること、第三者ツールはGoogleの内部データにアクセスできないと理解すること、そして「Google公認」や「1位保証」をうたう業者を避けることの3つです。
AI検索の普及で、SEOを取り巻くサービスはこれからも増え続けるでしょう。だからこそ、一次情報にあたって自ら判断する習慣が、会社の予算と評判を守る最善の防御策になります。
まずはSearch Consoleを開き、自社サイトの現状データを確認するところから始めてみてください。それだけでも、業者やツールの提案を見極める目は確実に養われます。
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株式会社アクセス・リンクでは、全日本SEO協会認定SEOコンサルタントである代表の三田健司が、Google公式ガイダンスに沿ったSEOコンサルティングを提供しています。現在の施策のセカンドオピニオンや、AI検索時代の対策方針のご相談も承っております。
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記事執筆・株式会社アクセス・リンク 代表取締役
Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
（社）全日本SEO協会 認定SEOコンサルタント
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