記事執筆者：認定SEOコンサルタント 三田健司
「記事にLSIキーワードを入れたほうがいいと言われたのですが、本当に必要でしょうか」。中小企業のWeb担当者の方から、こうしたご相談をいただくことがあります。
SEOの記事や制作会社の提案書には、いまも「LSIキーワードを盛り込みましょう」という表現が登場します。ツールを使って関連語を抽出し、記事に散りばめる、という進め方です。
ところが、Googleはこの言葉について「そのようなものは存在しない」と明確に否定しています。さらに2026年5月には、生成AI検索向けの公式ガイドが公開され、関連語を網羅する必要はないと改めて示されました。
本記事では、LSIキーワードという言葉がどこから来たのかを整理したうえで、Googleが実際に使っている仕組みと、2026年時点で中小企業がやるべきことを具体的な手順に落として解説します。
LSIキーワードとは何か｜言葉の成り立ちを整理する
SEO業界での一般的な説明
LSIキーワードは、一般に「対策キーワードと意味的に関連の深い語句」と説明されます。たとえば「ホームページ制作」に対する「見積もり」「WordPress」「レスポンシブ」といった言葉です。
これらを記事に含めることで、検索エンジンがテーマを正しく理解しやすくなる、というのが定番の解説です。
説明そのものは直感的で、納得しやすい内容だと思います。だからこそ長く生き残ってきた考え方でもあります。
元は1980年代の情報検索の技術用語
LSIは「Latent Semantic Indexing（潜在意味索引）」の略で、もともとは1980年代末に提案された情報検索の手法です。
限られた数の文書を対象に、語句の共起関係から意味的な近さを数値化する技術でした。当時のコンピューターの性能を前提とした、小規模なデータ向けの手法です。
つまりLSI自体は実在する技術ですが、Web全体という規模を想定して作られたものではありません。
「LSIキーワード」という言葉が生まれた経緯
この技術用語をSEOの文脈に持ち込み、「意味的につながったキーワード」という意味で使い始めたのが、海外のSEOブログだったとされています。
やがて「LSIキーワード生成ツール」と名乗るサービスが登場し、言葉だけが一人歩きしました。実際にそれらのツールが行っているのは、単なる関連語の抽出です。
日本語のSEO記事にもそのまま輸入され、いまも定番の用語として残っています。用語としての知名度と、技術的な正確さが一致していない典型例だと言えます。
共起語・サジェストとの違い
似た言葉が並ぶため、ここで整理しておきます。
共起語は、あるキーワードと同じページに一緒に出てきやすい語句のことです。実際のテキストを集計して求めるもので、根拠がはっきりしています。
サジェストキーワードは、検索窓に文字を入れたときに表示される候補です。これは実際にユーザーが検索している語句なので、需要を測る材料になります。
この2つは実体のあるデータですが、LSIキーワードだけは定義があいまいなまま使われています。同じ話をしているつもりで、指しているものが違うことが起こりがちです。
Googleは「LSIキーワードは存在しない」と明言している
Google担当者の発言
Googleで検索に関する情報発信を担当しているジョン・ミューラー氏は、2019年にソーシャルメディア上で「LSIキーワードなどというものは存在しない」と明言しました。
その後も同様の趣旨の発言が繰り返されており、Googleのランキングシステムが潜在意味索引を使っているという事実は確認されていません。
SEO業界で長く語られてきた考え方が、公式には否定されている状態が続いているわけです。
なぜGoogleは使っていないのか
理由はシンプルで、LSIが想定していた規模とWebの規模が違いすぎるからです。
数千から数万件の文書を扱う前提で設計された手法を、日々更新される膨大なWebページに適用するのは現実的ではありません。
Googleはそれよりはるかに進んだ自然言語処理の技術を使っています。古い手法をあえて持ち出す必要がない、というのが実情です。
ツールが出す「LSIキーワード」の正体
では、ツールが表示する「LSIキーワード」は何なのでしょうか。
多くの場合、それは検索結果の上位ページに頻出する語句、サジェスト、共起語のいずれかです。Googleの内部データではなく、公開情報から集めた関連語の一覧にすぎません。
名前が正確でないだけで、データそのものが無価値というわけではありません。
使い方さえ間違えなければ、企画のヒントとしては十分に役に立ちます。この点は後半で詳しく整理します。
日本語のSEO記事で今も見かける理由
Googleが否定してから数年が経ちますが、日本語のSEO解説記事には今も残っています。
理由のひとつは、否定されたという情報が英語圏の発信にとどまっていたことです。もうひとつは、「関連語を意識すると成果が出る」という現場の実感が、言葉の誤りを覆い隠してしまったことだと考えられます。
結果として、用語としては誤っているのに、実践としては悪くないという奇妙な状態が続いてきました。だからこそ、何が効いていたのかを分けて理解しておく価値があります。
2026年、Google公式ガイドが示した答え
生成AI検索向けの公式ガイドが公開された
2026年5月、Googleは検索セントラルのブログで、生成AI検索向けの最適化ガイドを新たに公開したと発表しました。
AI Overviews（AIによる概要）やAIモードで成果を出すために、サイト運営者が何をすべきかを公式にまとめた文書です。ドキュメントは2026年7月にも更新されています。
LSIキーワードという言葉は登場しませんが、その発想を否定する記述が複数含まれています。
「AI向けに書き分ける必要はない」と明記
ガイドの中でGoogleは、生成AI検索のために特別な書き方をする必要はない、と述べています。
その理由として、AIのシステムは同義語や求められている内容の大意を理解できるため、まったく同じ語句を使っていないページとも結び付けられる、と説明しています。
そのうえで、ロングテールキーワードが足りないことや、検索のあらゆる言い回しを網羅できていないことを心配する必要はない、とまで書かれています。
関連語を漏れなく詰め込むという発想は、公式の見解としては不要とされたことになります。
言い回しごとにページを量産するのは危険
同じガイドには、もうひとつ重要な注意も書かれています。
検索されうる言い回しのバリエーションごとに別々のコンテンツを作ることは、順位や生成AIの回答を操作する目的で行えば、スケーリングされたコンテンツの不正使用というスパムポリシーに違反する、という内容です。
ページ数を増やしてもサイトの品質が上がるわけではなく、長期的にも有効な戦略ではない、とも述べられています。
関連語ごとにページを作り分けるという運用は、いまや積極的に避けるべき手法だと考えてよいでしょう。
それでも「関連語を入れたら順位が上がった」のはなぜか
効いていたのは語句ではなく内容の充実
実務の現場では、関連語を意識して書いた記事が実際に順位を上げることがあります。この経験があるからこそ、LSIキーワードという言葉が信じられてきました。
ただ、そこで起きていたのは「語句が入ったから評価された」ではなく、「関連語を意識した結果、記事が扱う範囲が広がった」という変化だと筆者は考えています。
読者の疑問により多く答えられるようになったから評価が上がった、という順番です。
検索意図のカバー範囲が広がる
「ホームページ制作」という記事に「費用」「納期」「保守」といった話題を足すと、読者が知りたいことに答えられる範囲が広がります。
これは関連語の効果ではなく、記事の設計が良くなった結果です。同じ語句を機械的に散りばめただけでは、この変化は起きません。
関連語リストは、書くべき中身を思い出すためのメモとして機能していたわけです。
因果を取り違えないこと
この違いは、実務の判断に直結します。
「語句が効く」と考えると、既存の記事に関連語を追記する作業に時間を使うことになります。文章は不自然になり、読者にとっての価値は増えません。
「中身が効く」と考えれば、答えていない疑問を探して見出しを足す作業に向かいます。同じ時間を使っても、結果が変わってきます。
どちらの理解で運用しているかが、1年後の差になって現れます。
実務でよくある誤解
ご相談の中で特に多いのが、「関連語を何個入れればよいか」という質問です。
この問いには答えがありません。個数を決めた瞬間に、目的が読者から数値に移ってしまうためです。Googleも、語句の個数に関する基準を示したことはありません。
同じ理由で、「関連語の出現率」を指標にした管理もおすすめできません。管理しやすい数字ほど、実態から離れやすいという点は意識しておきたいところです。
Googleが実際に使っている仕組み
検索意図の理解とエンティティ
Googleは文字列の一致ではなく、言葉が指している「もの」を理解しようとしています。人物、企業、地名、商品、概念といった対象を、エンティティと呼びます。
「アップル」という単語が果物を指すのか企業を指すのかを、前後の文脈から判断する仕組みだと考えると分かりやすいはずです。
この理解の上で、ページが検索の意図に合っているかが評価されます。同義語や言い換えは、その過程で自然に吸収されます。
クエリの分解（クエリファンアウト）
2026年の公式ガイドで説明されている仕組みのひとつが、クエリファンアウトです。
これは、ユーザーの1つの質問から関連する複数の検索を同時に生成し、より多くの情報を集めて回答を組み立てる技術です。Googleは例として、「雑草だらけの芝生を直す方法」という質問から「芝生用の除草剤のおすすめ」「薬剤を使わずに雑草を取る」といった検索が派生する、と説明しています。
つまり、対策すべきなのは語句ではなく、その質問から派生する疑問そのものです。
ただし、Googleは派生した検索の一つひとつに向けてページを作ることを推奨していません。あくまで、読者の疑問に丁寧に答えることが先だという整理です。
完全一致でなくても評価される
Googleは公式ガイドの中で、検索語句とページの主要な内容が完全に一致していなくても、ページの関連性を理解する能力が向上していると述べています。
これは、キーワードの出現回数を数えるような対策が意味を失っていることを示しています。
裏を返せば、読者に伝わる自然な日本語で書くことが、そのまま検索エンジン向けの対策にもなっているということです。
AI検索でも考え方は変わらない
AI OverviewsやAIモードといった生成AIの機能でも、土台になっているのは通常の検索のランキングシステムです。
Googleは公式ガイドで、生成AI機能は中核の検索ランキングと品質のシステムに根ざしていると説明しています。だからこそ、SEOの基本が引き続き有効だという整理になります。
AI検索専用の対策を探すより、読者の疑問に答えられているかを見直すほうが、結果的に近道になります。
関連語ツールの正しい使い方
見出し設計のヒントとして使う
関連語のリストを捨てる必要はありません。使う場所を変えるだけです。
本文に埋め込む語句としてではなく、記事の見出しを決める段階のヒントとして使います。抽出された語句を眺めて、「この話題に触れているか」を確認していく進め方です。
触れていない話題があれば、H3の見出しを1つ足すかどうかを検討します。触れる必要がないと判断すれば、そのまま捨てて構いません。
お客様が実際に使う言葉を拾う
ツールよりも価値が高いのは、実際のお客様が使っている言葉です。
問い合わせフォームに書かれた文章、電話で聞かれた質問、商談で出た不安。これらは競合が持っていない一次情報であり、記事の独自性に直結します。
Googleが公式ガイドで繰り返し求めているのは、まさにこの種の「ありふれていない内容」です。
月に一度、問い合わせの内容を書き出す時間を取るだけで、記事のネタは十分に集まります。
Search Consoleの検索語句を見る
もうひとつの情報源が、Search Consoleの検索パフォーマンスです。
すでに表示されているのにクリックされていない検索語句を見ると、読者が期待している内容と記事の中身がずれている箇所が見つかります。
ツールが推測した関連語よりも、自社サイトで実際に起きているデータのほうが確実です。無料で使えるので、まずここから始めることをおすすめします。
詰め込みはスパム扱いのリスク
逆に、避けるべき使い方も明確です。抽出した語句を本文に不自然な形で並べる行為は、キーワードの詰め込みにあたります。
Googleはスパムポリシーの中で、順位操作を目的とした語句の羅列を明確に禁止しています。読みにくい文章は読者にも嫌われるため、二重に損です。
語句を入れるかどうかで迷ったときは、「声に出して読んで不自然か」を基準にすると判断しやすくなります。
中小企業が今日からできる実践手順
手順1：1本の記事で答える範囲を決める
まず、その記事を読んだ人がどんな状態になっていればよいかを1行で書き出します。
「ホームページ制作の費用相場を知り、見積もりを比較する基準が持てる」といった具合です。ここが決まらないまま書き始めると、話題が散らかります。
範囲を決めることは、書かないことを決めることでもあります。この判断が、結果として記事の質を左右します。
手順2：見出しを質問の形で並べる
次に、その状態にたどり着くまでに読者が抱く疑問を、質問の形で書き出します。
「いくらかかるのか」「なぜ会社によって差があるのか」「安い見積もりは何が省かれているのか」というように並べていくと、それがそのまま見出しの候補になります。
この作業は、クエリファンアウトへの実務的な備えにもなっています。
1つの質問から派生する疑問に、1本の記事の中で答えられる形になるからです。
手順3：自社にしか書けない部分を足す
ここが最も差がつく工程です。
実際にあった事例、失敗から学んだこと、業界にいるからこそ知っている前提。こうした情報は、他社の記事を要約しても出てきません。
Googleは公式ガイドで、生成AIモデルでも簡単に作れるような内容ではなく、一次的な経験にもとづく独自の視点を持つことが重要だと述べています。
数字が1つ入るだけでも、記事の説得力は変わります。
手順4：関連記事を内部リンクで束ねる
最後に、同じテーマの記事どうしを内部リンクでつなぎます。
1本の記事にすべてを詰め込むと読みにくくなりますが、分けたまま放置すると関係が伝わりません。深掘りした記事へリンクを張ることで、サイト全体としての厚みが出ます。
新しい記事から古い記事へだけでなく、古い記事から新しい記事へのリンクも足しておくと効果的です。
手順5：公開後に検索語句を見返す
公開して終わりにしないことが、最後の工程です。
公開から1か月ほど経ったら、Search Consoleでその記事がどんな検索語句で表示されているかを確認します。想定していなかった語句が並んでいれば、読者の関心がそこにあるということです。
その語句に対応する見出しを1つ足すだけで、記事の完成度は上がります。新しく1本書くより手間が小さく、効果が見えやすい作業です。
この見直しを月に一度の習慣にできると、記事は少しずつ強くなっていきます。
やってはいけない3つのこと
語句の言い換えごとにページを作る
「ホームページ制作 費用」「ホームページ制作 料金」「ホームページ制作 価格」と、言い回しごとに別記事を用意する運用です。
これはGoogleが公式ガイドで名指しで注意している手法で、スパムポリシー違反にあたる可能性があります。内容もほぼ重複するため、サイト内で評価が分散する原因にもなります。
すでに作ってしまっている場合は、1本にまとめて残りを転送する整理を検討してください。
本文に関連語を機械的に散りばめる
ツールが出した語句を、文脈を無視して本文に押し込む書き方です。
読みにくくなるだけでなく、Googleが同義語を理解できる以上、そもそも効果が期待できません。労力に見合わない作業だと言えます。
語句を足す前に、答えていない疑問がないかを探すほうが確実です。
AI向けの特別なファイルを用意する
近年は、AI検索向けの特別なファイルやマークアップを用意すべきだという話も広まっています。
ただしGoogleは公式ガイドの中で、そうしたファイルは検索側で使っていないと明言しています。作っても害はないが、Google検索の可視性には影響しないという説明です。
限られた時間は、記事の中身を良くすることに使うほうが合理的だと思います。
専門分野の記事では特に慎重に
医療や法律のように、内容の正確さが人の判断に直結する分野では、語句の扱い以前に情報の正しさが問われます。
Googleもこうした分野では品質の基準を厳しく見ているとされています。関連語を意識する前に、根拠となる一次情報を確認し、必要に応じて有資格者に監修を依頼してください。
記事の内容について判断に迷う場合は、医師や弁護士など専門家にご相談ください。集客のための表現が、結果として読者に不利益を与えることのないよう注意が必要です。
よくある質問（FAQ）
LSIキーワードという言葉は使ってはいけないのですか
社内で意思疎通ができているなら、言葉自体を無理に言い換える必要はありません。
ただし、Googleがその技術を使っているという前提で施策を組み立てると判断を誤ります。「関連語」「共起語」と呼ぶほうが誤解が少ないため、社内資料では言い換えることをおすすめします。
関連語ツールにお金を払う価値はありますか
企画の時短になるという意味では価値があります。ゼロから見出しを考えるより、候補を眺めながら選ぶほうが早いためです。
一方で、Search Consoleと自社の問い合わせ内容だけでも十分に運用できます。まず無料の範囲で試し、手が回らなくなってから検討しても遅くありません。
すでに関連語を詰め込んだ記事はどうすべきですか
不自然な語句の羅列がある場合は、読みやすい文章に書き直すことをおすすめします。
ただし、一度にすべての記事を直す必要はありません。表示回数が多い記事から順に、1日1本程度のペースで手を入れていくほうが、何が効いたかを判断しやすくなります。
文字数を増やせば関連語も自然に増えますか
結果としてそうなることはありますが、文字数を目的にするのは避けてください。
Googleは公式ガイドで、理想的なページの長さというものは存在しないと述べています。長さではなく、読者の疑問にいくつ答えられているかで判断するのが適切です。
効果が出るまでどのくらいかかりますか
記事を修正してから、Googleが再びクロールして評価し直すまでには時間がかかります。数週間から数か月を見ておくのが現実的です。
期間や順位の回復を確約することはできません。短期の変動に一喜一憂せず、月単位で推移を見る運用をおすすめします。
まとめ｜語句ではなく疑問に答える
LSIキーワードは、1980年代の情報検索技術の名前がSEOの文脈に持ち込まれ、「意味的に関連する語句」という意味で広まった言葉です。技術としてのLSIは実在しますが、Googleの検索で使われているわけではありません。
Googleの担当者は「LSIキーワードなどというものは存在しない」と明言しており、2026年5月に公開された生成AI検索向けの公式ガイドでも、AI向けに書き分ける必要はない、ロングテールの網羅を心配しなくてよい、と記されています。
それでも関連語を意識した記事が成果を出してきたのは、語句そのものではなく、扱う話題の幅が広がったからです。効いていたのはリストではなく、リストをきっかけに増えた中身のほうでした。
2026年時点でやるべきことは明快です。記事で答える範囲を決め、読者の疑問を質問の形で並べ、自社にしか書けない情報を足し、関連記事を内部リンクで束ねる。この4つで十分に戦えます。
今日できることを1つ挙げるなら、自社で一番読まれている記事を開き、「この記事が答えていない読者の疑問」を3つ書き出してみてください。次に足すべき見出しが、そのまま見えてきます。
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Webサイト制作歴10年以上の経験を元にSEOコンサルティングを行い、延べ1,000件以上のサポート実績を誇ります。個人事業主や中小企業向けのホームページ制作やSEOコンサルティングを得意としています。
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